どうも変だ――。日経平均が約３カ月ぶりに１万７０００円台を回復したというのに、株式市場に不穏な空気が漂っている。

　６日は２日連続で大台をキープする１万７０８１円で取引を終えた。

「市場から熱気が感じられません。とんでもない落とし穴が待ち受けているのではないか。そんな不安を抱いてしまいます」（証券アナリスト）

　確かに、６日の出来高は約１５億株（東証１部）と、活況の目安となる２０億株にまるで届かなかった。売買代金は約１兆６２５０億円で、こちらも盛況といわれる２兆円を大きく割り込んでいる。相場は活気に満ちているどころか、実は閑散としているのだ。最大の理由は外国人投資家の“国外逃亡”だという。

「海外勢は露骨な官製相場に嫌気が差したのです。日銀は７月下旬の追加金融緩和で、ＥＴＦ（上場投資信託）の購入額を年間３・３兆円から６兆円に拡大させました。公的マネーの巨額投入により、本来なら大幅下落する場面でも、日銀が買い支えるという思惑で株価は下がらない。海外勢はそんな歪んだ相場を見限ったのです」（投資顧問会社エフピーネット代表の松島修氏）