ソニー：「仮想現実元年」東京五輪も音楽もＶＲで－インタビュー

ソニーは10月発売の仮想現実（ＶＲ）端末「プレイステーション（ＰＳ）ＶＲ」で、スポーツや音楽などゲーム以外の用途も拡大すると想定している。ゲームの枠を飛び出すことで、幅広い層の購入意欲を刺激したい考え。

　　ＶＲは、ゴーグル型端末に立体的に見える映像を表示し、その中に身を置いたような臨場感が得られる。「ゲームに興味がない人が役に立つと思えるサービスも増えていくだろう」とＰＳＶＲの開発に携わった子会社ソニー・インタラクティブエンタテインメント（ＳＩＥ）のワールドワイド・スタジオ・プレジデント、吉田修平氏が８月29日のブルームバーグとのインタビューで語った。具体的な用途として、大きなイベントでの政治家のスピーチや授業などの教育関係、子供の学校行事といった個人的イベントなどを挙げた。

　　ＰＳＶＲは10月13日に発売を予定しており、人気シリーズのファイナルファンタジーやバイオハザードの新作など50タイトルがＶＲに対応する。購入希望が殺到し、ウェブ上での予約販売は停止状態が続く。ソニーはゲームを成長領域に位置付けており、今期（2017年３月期）はゲーム＆ネットワークサービス領域から、前期比５割増の1350億円の利益計上を計画する。

　　ソニーのほか米フェイスブック傘下のオキュラスＶＲや台湾の宏達国際電子（ＨＴＣ）が専用端末を発売し、今年はＶＲ元年と位置付けられている。米ゴールドマン・サックスは７月18日付リポートで、ＰＳＶＲの出荷台数について今年が150万台、来年は300万台と、オキュラスやＨＴＣの数倍の規模を予想している。価格が魅力的なことや多くの独自コンテンツが用意されていることが理由としている。

　　吉田氏は、予約を開始したＰＳＶＲに想定以上の需要があると説明。市販が開始され、多くの人がＰＳＶＲを体験することで「需要が加速するのが一番よいパターンだと期待している」と述べた。2020年の東京五輪についても「ＶＲで見て楽しめる世の中になっていればよいと思っている」と述べた。