(PR)英語より大切なこと
「外資系企業は自分が働くところではない」――無意識にそう思ってはいないだろうか？ 「英語ができないと無理」というイメージ、先入観だけで外資系企業を正しく理解していないとしたら、損かもしれない。
「情報が世界中から入るようになり、『日本とは違う世界がある』ことが見えるようになった。そして世界とビジネスで関わるという選択肢が視野に入るようになってきたのではないでしょうか」
そう語るのは、アジア太平洋地域６カ国のグループ拠点とネットワークを持ち、グローバルに活躍したいと考えるビジネスパーソンの転職をサポートするエンワールド・ジャパンで、マーケティングディレクターを務める藤岡秀剛氏だ。
生き残りをかけて海外市場に打って出る日本企業が増え、従来から海外進出している企業も欧米からASEAN諸国、南米、アフリカなどの新興国市場へターゲットを広げている。国内市場が縮小するなか、海外とほとんど接点のなかった業界も、観光やビジネスで日本を訪れる外国人のインバウンド需要を喚起し、取り込む必要がある。2020年の東京オリンピック開催時には、さらに多くの外国人観光客を迎えることになるだろう。
そうした流れの中、日本で仕事をする上でも、自分と異なる文化や価値観、その多様性を受け入れるグローバルマインドを培う必要性が高まってきている。
だからといって日本のビジネス文化が世界に通用しない、とまでは言えない。多様な価値観や文化を受け入れるのがグローバルマインドであるなら、日本のビジネス慣習や文化も受け入れられるべきだ。
それを理解した上でもなお、仕事をする上でドメスティックな環境から外に出て、グローバルマインドを培うことにはメリットがある。外資系企業３社で働いた経験を持つ藤岡氏に、自身のキャリアを通じて感じたことを含めて、外資系企業を転職先として視野に入れるべき3つの理由を挙げてもらった。
（1） 「35歳転職限界説」などとは無縁の世界
ここ数年、35歳以上の転職が増え、ささやかれ続けた「35歳転職限界説」が崩壊したとも言われる。しかし藤岡氏は「そんな説があったことすら知らなかった」。外資系企業では転職に年齢は関係ない。むしろ経験を積んでいる人のほうが、組織をまとめる力やリーダーシップの面でビジネスへの貢献力が高いと見られるのが普通だ。
「新卒で日本企業に入社して35歳までずっと同じ会社、同じ部署にいたとしたら“限界”はあるのかもしれません。でも日系企業で、会社を変わらなくても、社内でいくつか異なる仕事を経験していれば、市場価値は間違いなく高まっているはず。外資系で評価する企業はあります」（藤岡氏）
（2） 目的を持って、成長をずっと続けられる
外資系企業では、ポジションごとにJob description（職務記述書）があり、職務内容・ミッションに関する責任と権限、求められる能力や資格、経験年数などが詳細に定義されている。やるべき仕事が明確なので、人事評価もまた「できたか、できなかったか」で明確に評価される。
そのためか、グローバル企業では地位が上がり、責任が重くなればなるほど猛烈に働くそうだ。いつかリタイアする日まで、常に第一線で生産性の高い仕事をしていたい、成長し続けたいなら、外資系企業を視野に入れるべきだろう。
（3） 世界に視野を広げることで、向上心が生まれる
ポジションによってはそれほど外国籍の人とコミュニケーションする機会がないこともある。同僚も顧客もほぼ日本人というケースはよくある。とはいえ本国や他拠点から海外の情報は必ず入ってくる。
「私が“グローバルな環境”を実感したのは、外資系の金融機関にいた時。世界で起こっていることがリアルタイムで分かるんです。為替や株の動きもそうですし、どこかの国がデフォルトを起こした、どんな影響が出たかといったニュースに常にさらされます。分からないことがあれば自然と調べようとしますし、行き当たった文献が英語なら英語も勉強する。嫌が応にも視野が広がります。そうしたマインドを持てることは結果的に人生を豊かにするものだと思います」（藤岡氏）
外資系企業とは、外国資本が入っている企業のことだが、外国資本100%の企業だけを指すわけでもなく、かといって何％以上なら外資系企業という定義があるわけでもない。
経済産業省が2014年に実施した外資系企業動向調査では、外国資本比率が3分の1以上の企業を長さ対象としている。2013年時点で日本にある外資系企業は3151社。アメリカ系企業が全体の26.8％で、前年の27.7％からやや割合を下げた一方で、アジア系が21.5％（前年比＋0.7pt）、ヨーロッパ系が44％（前年比0.3pt）と比率を伸ばしている。
「新卒でアメリカ系企業に入社し、その後ドイツ系企業へと転職したのですが、その文化の違いに驚きました。例えばプレゼンテーションをする際、アメリカ系では聞き手の反応を見ながらその場で考えて、アドリブをきかせて話しますが、ドイツ系は事前にきっちり準備して、台本通りに演じるんですね。『根回し』もするなど、日本に近い部分があるかもしれないですね」（藤岡氏）
さまざまな国の企業を「外資系」とひとくくりにすることは無理がある。日系・外資系関係なく、企業というものは一社一社それぞれがユニークな文化・個性を持つのだ。
外資系で働く場合は、英語を使えることが前提となる。ただあくまでツールでしかないので、勉強して身につければいい。いざとなったら身振り手振りを含め、意思を伝えるコミュニケーション手段の引き出しを多く持つことだ。
職種やポジションによっても求められる英語力のレベルや種類は異なる。日本企業を顧客とする法人営業なら、英語を使う機会がほとんどないことも多い。職位が高くなると、外国人上司や本社・他拠点とのやりとりに英語を使う可能性は高いが、頻度やレベルは企業による。
もっと重要なことは、そもそも日本語でその仕事を遂行できる能力があるかどうか。グローバルな仕事や環境を経験してみたいと思ったなら、英語力はいったん横に置き、自分のキャリアが外資系に通用するかどうかを確認してみてはどうだろうか。