【ソウル聯合ニュース】韓国の主要百貨店が実施するセールの期間が年間１００日に達することが分かった。セールは景気低迷で萎縮した消費者心理を刺激する効果がある一方で、長すぎるとかえって購買意欲を減退させるとの指摘も出ている。
ロッテ百貨店は２０１３年に１０１日、１４年に１０２日間、定期セールを行った。現代百貨店は１３年に１０１日、１４年に１０２日、新世界百貨店も１３年に１０１日、１４年に８６日間実施した。
百貨店の定期セールは毎年１、４、７、１０、１２月の５回行われる。定期セール以外にも名節やクリスマスなどに合わせセールが実施される。
特に今年は中東呼吸器症候群（ＭＥＲＳ）流行の影響で落ち込んだ国内消費の活性化のため、政府主導の「韓国版ブラックフライデー」などの大規模セールイベントが行われたほか、今月２０日からは民間主導の「Ｋセールデー」が予定されており、例年よりさらにセール期間が増えている。
国際展示場などの大規模会場で行われる大放出セールや海外ブランドセールなども含めると、年間のセール期間は１００日を大きく上回る。
このため消費者がセール期間以外は購入を控えたり、高級百貨店のイメージが低下したりするなどの副作用も指摘される。
百貨店業界は定期セールの日数を減らすことを検討している。新世界百貨店の関係者は「長いセール期間がかえって顧客の購買意欲を低下させており、徐々にセールを減らしている」と説明した。現代、ロッテ百貨店の関係者もセール期間を減らすか、これ以上増やさない方針だと話した。
専門家は、セールだけで消費を促進するには限界があるとして、多様な優遇策やマーケティングを模索する必要があると指摘している。