安倍晋三首相の戦後70年談話について、米政府と西欧の主なメディアは違った反応を示した。米国家安全保障会議（NSC）のネッド・プライス報道官は同日の声明で「第二次世界大戦当時に日本が引き起こした苦しみに対し、安倍首相が『deep remorse』（この記事の韓国語訳は『深い後悔』、談話原文は『痛惜の念』）という表現を使ったことを歓迎する」「歴代内閣の関連談話を踏襲するとしたことも歓迎する」「世界平和のため、日本はさらに多くの貢献をするという意志をはっきり述べたと評価する」と語った。
一方、西欧メディアは今回の安倍談話を批判した。英日刊紙ガーディアンは「安倍首相は『私たちの子や孫、そしてその先の世代の子どもたちに、謝罪を続ける宿命を背負わせてはならない』と述べ、隣国を怒らせる危険性がある」と指摘した。英BBCも同じ部分に言及し、「安倍首相は韓国や中国を怒らせてはならないという負担だけでなく、日本国内の極右勢力を満足させなければならないという圧力を受けたため」と分析した。仏紙ルモンドは「安倍首相は直接的には何も謝罪しなかった」と報じた。