韓流スターのPSY（サイ）やBIGBANGなどと契約関係にある芸能プロダクション「YGエンターテインメント」は6月11日に外食業への進出を公式的に表明した。三差路ポチャ、三差路プジュッカンといった飲食店を最近オープンさせたYGは、外食業コンサルタントのノ・ヒヨン氏を代表に迎えて外食法人である「YGフード」を同日設立した。ノ代表はCJグループで「bibigo」「第一製麺所」「季節パプサン」などを手掛けた人物だ。
「スプ」や「ビジット・イン・ニューヨーク」など有名女性衣類ブランドを所有する衣類メーカー「トングァン・インターナショナル」も最近「DK & グローバル」という法人を設立し、来月末にもアイスクリーム事業に乗り出すとしている。
さらには2010年に外食ブランド「ベニガンス」を買収した文具メーカー「パルンソン」の場合、すでに外食事業の割合が文具事業の3倍に上っている。
ハンファグループの系列会社であるハンファ・ホテル＆リゾートは、日本の有名レストランと契約を結び、6月初めにソウル市竜山区梨泰院に飲食店をオープンした。財界では「ハンファグループが再び外食業界に参入するのではないか」といった見方も出ている。
芸能プロダクション、衣類、文具メーカーなどがこぞって外食業に参入するのは、共働きをする世帯の増加などにより今後外食産業が成長する可能性が高いことが予想されるためだ。事業モデルがシンプルで「現金商売」といった点も魅力的だ。
さらに中堅企業の場合、生計型創業者に比べて資本力がある上、従来のブランドとの相乗効果も引き出すことができるため、関心を集めている。もちろん個別の企業がどんな事業を興すかは必要性と判断による自由選択事項だ。
しかし、外食業と無関係な本業を手掛ける企業が複数社参入している現象については、何も肯定的な見方ばかりではない。これら企業の外食業への進出は、2012年に社会的公憤を呼び起こして経済民主化ブームを触発した「財閥パン屋問題」をほうふつさせる。
ある在来市場の代表は「巨大な資本を有している中堅企業各社の進出は路地裏の飲食店を脅かすのに十分だ」と話す。これらの企業が「外食業は現金化が容易で、経営がうまくいかなければすぐにでも店を畳める業種」といった考えで参入しないことを望む。