東京メトロが「Skype for Business」採用、300以上の拠点間の意思疎通に

　株式会社日立システムズは12日、東京地下鉄株式会社（以下、東京メトロ）が従業員間のコミュニケーションを効率化するため、「Skype for Business（旧 Microsoft Lync）」を軸としたユニファイドコミュニケーション環境を導入したと発表した。

　東京メトロは駅や整備既知など300以上の拠点を有しており、各拠点では事務職から技術職までワークスタイルの異なる職種の従業員約8700名が業務を行っている。円滑な業務運営のために従業員間のコミュニケーションを重視する東京メトロは、電話やメールだけでなく、伝達する内容や緊急度に応じてさまざまな手段でコミュニケーションが行える環境の構築をめざしているという。

　こうした背景を踏まえ、日立システムズが提供する「NETFORWARD ユニファイドコミュニケーションサービス」を導入。同社が環境設計から構築、運用、保守までワンストップにサポートしている。

　同サービスにより、東京メトロは「Skype for Business」を軸に、インスタントメッセージやWeb会議、プレゼンス機能を統合的に利用できる環境を実現した。プレゼンス機能は、個人の状況をPC上に表示するほか、Office製品と連携できるため、Outlookの予定表に合わせて自動的に在席状況を更新することが可能となる。

　この環境により東京メトロは、用途や状況に合わせた適切なコミュニケーションを実現。例えば連絡を取りたい相手に、プレゼンス機能で在席状況を確認してから電話連絡や座席への訪問したり、簡易な確認事項や伝言にはインスタントメッセージを利用したりするなど、電話のかけ直しや伝達漏れ・行き違いを軽減し、情報伝達および意志決定の効率化が図られたという。

　日立システムズは、2013年9月から同サービスを提供している。「Skype for Business」などのツールを提供するだけでなく、コミュニケーションを最大化するためのネットワークインフラの構築も提供。さらにPBXなどの電話インフラと組み合わせた構築も可能なのが特長で、Microsoftから「Gold Communications コンピテンシー」という最高レベルの認定を受けているという。