オープンソースソフトウェアの管理や監査、セキュリティ調査などを手がける米Black Duckによると、オープンソースソフトウェアを採用する企業の多くで、発見された脆弱性を放置したままにしているという問題があるという（Bluck Duckの発表、ITmedia）。

Black Duckは企業が買収などよって取得したソフトウェアのソースコードの監査を請け負っている。その監査過程でオープンソースソフトウェアに関する問題を多数見つけたという。具体的には、2016年に監査を行った1071のアプリケーションのうち96％が何らかの形でオープンソースソフトウェアを使っており、そのうち60％に脆弱性が含まれていたという。特に、金融関連のアプリケーションでは1つのアプリケーション辺り52の脆弱性が存在しており、そのうち60％が高リスクの脆弱性だったという。また、電子商取引関連でも似たような傾向があり、監査したアプリケーションの83％に高リスクの脆弱性があったそうだ。

また、ライセンスに関する問題も多く発見されているという。同社の監査によると、1つのアプリケーションに対し平均147のオープンソースソフトウェアが使われていたそうだが、監査の結果ライセンス衝突が発生していたものは85％にも上ったという。特に多かったのはGPL関連の問題で、75％のアプリケーションがGPL系ライセンスのソフトウェアを利用していたが、そのうちライセンスで問題がなかったのは45％だけだったそうだ。