「温室の修繕費がなく研究できず」「論文閲覧の環境悪化」…研究者の９割が「物価高騰が研究に影響」
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物価変動に連動した研究費増額求める声も
文部科学省の科学技術・学術政策研究所は、物価高の影響が研究現場で拡大しているとする意識調査の結果を発表した。光熱費や人件費などの高騰で研究費不足が深刻化しており、物価変動に連動した研究費の増額を求める声も出ている。
調査は大学や国立研究機関の研究者らを対象に、毎年度実施している。研究費や研究時間、人材などについて、現状で十分か、１０点満点の指数で評価してもらう。
約１８００人が回答した２０２５年度の調査では、研究費が十分かを示す指数は２・６点で４年連続で下落した。物価高騰が研究に「大きく影響している」または「やや影響している」と回答した人は全体の９割超にのぼった。
影響を受けている項目としては、消耗品や試薬、学会参加の旅費、光熱費、人件費などが多かった。自由記述では「研究用の温室が壊れたが修繕費がなく研究できなくなった」「論文の閲覧・利用環境が悪くなった」などの意見が寄せられた。
同研究所の担当者は「物価高騰に連動した予算配分の仕組みを構築する必要がある」と指摘している。
