水素ステーションの整備・拡大もFCEVの普及には欠かせない

かつて代表的な次世代エネルギー車と言われた燃料電池電気自動車（ＦＣＥＶ）だが、現在は電気自動車（ＥＶ）が全盛であり、なんとなく旗色が悪い。ＦＣＥＶはＥＶに比べると「既に勝ち目がない技術」「実用性がない技術」という見方さえ世間にはあるようだが、果たして本当にそうなのか。（ジャーナリスト　井元康一郎）

鳴かず飛ばずの状況が続いている
ＦＣＥＶに動き

　マスメディアに「究極のエコカー」などと持てはやされながら華々しく登場したものの、鳴かず飛ばずの状況が続いている次世代エネルギー車、燃料電池電気自動車（ＦＣＥＶ)に動きがあった。

　ＦＣＥＶ普及の障害となっている課題のなかでも最も重大とされている水素ステーション不足の解消に、自動車業界、エネルギー業界、政府系金融機関の3者が共同で取り組むというのだ。

　3月5日、トヨタ自動車、ホンダ、ＪＸＴＧエネルギー、岩谷産業、政策投資銀行など11社が水素ステーション整備の推進を主タスクとする日本水素ステーションネットワーク合同会社、別称ジェイハイム（ＪＨｙＭ）を設立した。「水素エネルギーにかかわる11社が力を合わせ、オールジャパンで普及に取り組む」と、代表となったトヨタ自動車の菅原英喜氏は気勢を上げた。

　ジェイハイムの当面のタスクは、2022年までの4年間で水素ステーションの数を80ヵ所増やして全国160ヵ所とすることであるという。また「現状では水素ステーションが都市圏に偏在しているのも課題。空白地帯を埋めて全都道府県をカバーしていきたい」（ジェイハイム関係者）というのも目標のひとつだ。

　成長戦略なかに水素プラットフォームを盛り込んでいる日本政府は、2020年の東京オリンピック時にはＦＣＥＶバスを走らせて水素社会のトップランナーであることを世界にアピールしようと目論んでいる。