人は年輪を重ねていくと、どうしても夢や願望に蓋をし、自分の可能性を閉ざしていってしまいがちである。

だが、多くの名作アニメーションを手掛け、世界中の人々に夢と希望をもたらしてきた名プロデューサー鈴木敏夫は、ポール・スミスのスーツに身を包むことで、自分自身のなかに新たな可能性を見出した。

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日本が誇るコンテンツのひとつとして、現在世界中で親しまれているジャパニーズ・アニメーション。アニメ制作会社スタジオジブリの代表取締役プロデューサー鈴木敏夫は、その黎明期より今日まで携わり続けてきた、日本のアニメ隆盛の立役者のひとりだ。

近年は日本の伝統的な作業着、作務衣を着た姿でメディアに登場することも多い鈴木。果たしてポール・スミスのスーツは、名プロデューサーの目にどう映るのだろうか。

時代に合わせて変化する格好良さを表現

「私の実家は名古屋で既製服の工房を営んでおり、メンズのファッション誌がズラッと揃っていました。それを見るのが好きで、子供の頃からスーツなどには親しみがありました。そしてデザイナーのような役割も担っていた父は、いつもペンとメモ帳を持ち歩き、街ですれ違う人の服をスケッチしていたのです。父は筆で描くこともあり、のちに絵を描くようになる私には、そんな父の影響があったのだと思います。

大人になって出版社に勤めると、もっぱらジャンパー姿でどこにでも取材へ出掛けるようになったのですが、あるとき会社からジャケットかスーツを着ろと言われ、着るようになりました。それはそれで楽しく、以来ジャケットやスーツをよく着ていたのですが、20歳からまったく変わらなかった体重が、60歳を境に増えてきた。そして体型が変化し、それまでの服が着られなくなってきたのです。そんなときにある方からいただいた作務衣に袖を通したところ、これがとても快適であり、以来ずっと着るようになったのです」

スーツとの出合いと服装の遍歴をこのように語る鈴木。その装いは、幼少の頃から身近にあったファッション誌と、既製服工房という家業に育まれたものであった。そして年齢を重ねるにつれ、誰もが経験する体型の変化により、いつしかスーツを着ないようになってしまったという。では、今回久々に着るというスーツの着心地は、いかなるものだろうか。

「実は現在の自分の体型で、ポール・スミスのスーツが着られるのだろうかと、少し不安に思っていました。そして同時に、いまの自分が着るとどうなるのかという興味もあった。歳をとり、体型が変わった自分が着ることで、何か新しい発見があるかもしれないと思ったのです。結果的には、自分でいうのもなんですが、思っていたよりもずっと似合っているではないかと感じました。

また、以前はポール・スミスの服を着こなすには、やはり“（体型との）闘い”が必要だと思い、着るのを諦めていた面もありました。ですが、今回袖を通す機会をいただき、諦める必要はないことも分かりました。着心地も窮屈感がなく、実に快適です」

サー・ポール・スミスは“身体に合ったスーツほど、快適な服はない”と断言する。鈴木の証言は、まさにその言葉通りといえるだろう。構築的な仕立てにより人体を立体的に包み込む、英国仕込みのテーラリングを駆使したポール・スミスのスーツ。それは抜群の着心地だけでなく、男のプロポーションを引き立て、凛々しい佇まいを演出するスーツでもあるのだ。

「男は誰しも“格好良くなりたい”という願望を、心の根っこの部分に抱いているもの。そういった願望を叶えるためにも、ポール・スミスのスーツは凛としていてうってつけだと感じました。そんな男の思いを全面に描いたジブリ作品が『紅の豚』です。豚のような主人公に“カッコイイとは、こういうことさ”と言わせ、ハンフリー・ボガートのような格好をさせたらどうなるか。かつてはボギーのようないい男が格好つけていたけど、それが通用しない時代がきたというのが、僕らの認識だったのです」

時代の変化に合わせて、格好良さの基準は変わる。それはアニメの主人公にも、またスーツにも当てはまることだ。そしてそんな時代に合った格好良さを提示する感性は、ファッションブランドやアニメーションスタジオが末長く愛されるために、不可欠なことのひとつといえるだろう。

「私は“温故知新”の精神を大切にしており、古いものでも良いと思ったら積極的に採り入れるようにしています。古いもののなかにこそ、次の時代のヒントが隠されている。何か古いことをやり直すと、こんなことも新しくなるのかと驚くこともある。物事はその連続であり、アニメ制作にも必要なことだと思うのです。そんな温故知新の精神は、ポール・スミスのスーツにも感じました。

また、かの松尾芭蕉は“不易流行”という言葉を残しています。それは変わらないものと変わるもの、両方の要素がなければならないということ。その精神が、私の体のなかに染み込んでいるのです」

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鈴木敏夫（すずきとしお）◎1948年愛知県名古屋市生まれ。慶應義塾大学文学部卒業後に徳間書店へ入社。芸能誌やテレビ雑誌などを経て、1978年アニメ雑誌『アニメージュ』創刊に携わる。同誌にて気鋭のアニメ監督であった宮﨑駿を特集したことで懇意に。1985年のスタジオジブリ創設後は徳間書店と掛け持ちで業務を行う。1989年にジブリへ移籍し、以降ほぼすべての同社作品のプロデュースを担当。2005年には代表取締役社長に就任。2008年以降は代表取締役プロデューサーを務める。

ポール・スミス リミテッド ☎︎03-3478-5600

病院やクリニックなどの医療機関では、診察までの待ち時間が長すぎる。診察が終わって会計するまでの時間も長い。これらは日本全国の患者が共通して抱いている医療機関への不満だろう。医療機関の側は、それをわかっているのか。どうして改善してくれないのか。ひとつの調査から、そうした課題に直面する医療機関の実情が見えてきた。

医療DXなどの事業を展開するAPOSTRO（アポストロ）は、全国の20〜80歳の医療従事者（医師、看護師、薬剤師、医療事務員など）400人を対象に、患者の受診体験に関する意識調査を行った。まず、日々の患者からの問い合わせから感じる点を聞くと、もっとも多いのが「待ち時間」だった。続いて、「情報が十分に伝わっていない」こと、「電話対応が負担」、「急いで受診した患者が多い」こと、「受診先選びに迷っている」ことなどとなった。

APOSTROでは、過去に、医療機関の受診体験に関する患者側の意識調査を行っているが、そこでは、待ち時間、情報のわかりにくさが患者のストレスになっていることがわかった。これは医療機関が認識している点に合致する。

また、会計と支払い業務を効率化すれば、患者の待ち時間が減る。何より医療事務担当者の負担も減少する。そう感じている医療従事者は約66パーセントにのぼった。医療機関は、これらの課題を重々承知しているというわけだ。

ではなぜ改善しないのか。理由を聞くと、最大の問題が人手不足だった。次にコストだ。診察までの待ち時間を短くしようとすれば、医師を増やすしかない。これは、病院でも個人クリニックでも、おいそれとはいかない問題だ。短縮できるとしたら、会計までの待ち時間だろう。これならDXでなんとかなりそうだが、忙しくて手がつけられないのが現状だろう。

今回の調査は、患者の側に医療機関の現状を教えてくれた。医療機関は患者の不満を承知している。でも、どうにもならない。そうとわかれば、患者は腹をくくって待つしかない。あっちも大変なのだなと思えば、イライラも少しは収まるだろう。

プレスリリース

総選挙も迫るなか、社会保険費はじめ医療費の問題が議論されている。たとえば高額療養費制度の再設計をどう考えたらよいのか。われわれ国民にも託された問題は大きい。

では果たして、海外からみた日本の医療制度はどうか。以下、スウェーデン・カロリンスカ大学病院・泌尿器外科の医師宮川絢子博士に、スウェーデン医療の現場から主に同国との比較で考えていただいた。

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租税負担の割合は低、社会保険料への依存高

日本の国民負担率を構成する要素を見ると、スウェーデンと比べて際立つ特徴がある。それは、租税負担の割合が低く、社会保険料への依存が極めて高いという点である。一見すると、社会保険料は「累進性」、すなわち所得に比例して支払う公平な仕組みに見える。しかし、制度の細部と実態を見ていくと、むしろ低所得者ほど生活を圧迫されやすい逆進的な構造が浮かび上がる。さらに近年進められている高額療養費制度の見直しは、低所得者だけでなく、平均的な収入のある国民でも厳しい状況に追い込まれるリスクがある。

本稿では、日本の社会保険料と高額療養費制度が抱える問題点を整理し、スウェーデンの制度と比較しながら、「本来あるべき医療保障とは何か」を考えていきたい。

社会保険料は「累進的」に見えて、実態は「逆進的」

日本の社会保険料は名目上、賃金に比例して徴収されるため、制度設計だけを見れば累進的とされる。しかし、実際の生活への影響を考慮すると、その性格は必ずしも累進的とは言えない。

低所得層にとって社会保険料は、可処分所得を直接削る固定費である。保険料の支払いによって、

• 生活必需品に充てる資金が減少する

• 教育費や医療費の自己負担が相対的に重く感じられる

• 将来への備えが困難になる

といった問題が生じやすい。

加えて、社会保険料の累進性自体は弱い。各種統計をみると、所得に占める社会保険料の割合は、むしろ低所得層ほど高い傾向にある。たとえば、年収200万円台の世帯では所得の約15〜20％が社会保険料として徴収される一方、年収1000万円前後では約10％にとどまる。さらに、年収5000万円以上の高額所得者が負担する社会保険料は、所得の数％に過ぎない。

このように、制度上は賃金比例という「累進的」な仕組みであっても、実際には低所得者ほど生活への負担感が大きい、逆進的な構造が生じている。

日本では租税による所得再分配が相対的に弱く、社会保障財源を社会保険料に依存する傾向が強い。その結果、所得が低いほど社会保険料が生活を圧迫するという構造が固定化されている。

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一時期、コンビニよりも多いと言われた歯医者さん。たしかに、駅前には何軒もの歯医者があり、高速道路や鉄道の脇には大きな歯科医院の看板が立ちならぶ。歯医者は景気がいいのだなと素人目には見えていたが、じつは今年の上半期、歯科医院の倒産件数が過去最多ペースになっている。原因は、日本人のむし歯が減ったからという「深刻」な問題だ。

帝国バンクの調べでは、2024年の1〜6月に、1000万円以上の負債を抱えて法的整理の対象となり休廃業または解散となった歯科医院は85件あった。2000年以降でもっとも多かった2023年の1年間の廃業件数104件に迫る勢いで、このままでは年間の最多件数を更新しそうだ。

そうなった原因は、人手不足、経営者の高齢化、後継者難という、どの業界でも聞く問題もさることながら、日本人のむし歯が減ったことが大きく影響しているという。

現在は、ホワイトニングや歯科矯正などの審美歯科にシフトする医院も増えている。また、歯科医院のM&Aも進んでいるというが、機材が老朽化した立地条件の悪い医院は買い手が付かず、廃業を余儀なくされる。

歯医者さんは、むし歯をなくそうと一生懸命に指導してきた。その結果、むし歯が減って倒産してしまうという皮肉な事態に陥った。それが医者の宿命と言えばそれまでだが、ちょっと気の毒だ。「患者が求めるデンタルヘルスのニーズはより多様化しているなかで、地域や患者層の多様な歯科治療に対応できるか否かが、生き残りのカギを握る」と帝国バンクは指摘している。

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原材料や燃料価格の高騰が続く中、企業倒産への影響がさらに強まっている。帝国データバンクが発表した「物価高倒産」の動向調査によると、2026年4月の物価高倒産は108件となり、2018年の集計開始以降で最多を更新したことがわかった（集計期間は2018年1月1日～2026年4月30日）。

4月の物価高倒産は前年同月比で5割増

帝国データバンクでは、原油や燃料、原材料などの仕入れ価格上昇や、価格転嫁できない「値上げ難」などによって収益維持が困難になった倒産を「物価高倒産」と定義している。2026年4月の物価高倒産は108件となり、前年同月の71件から約5割増加した。2026年1〜4月累計でも346件となり、前年同期の295件を約2割上回るペースで推移している。

物価高倒産の要因別では、「原材料高」が63件で最多となり、全体の58.3％を占めた。前年同月の42.3％から大きく上昇し、再び半数を超えた。一方「人件費」は24件、「エネルギー」は16件だった。

建設業の倒産が急増　

業種別では「建設業」が33件で最多となり、前年同月の18件から約8割増加した。単月としては過去最多だった。特に多かったのは「総合工事」で20件。そのうち戸建て住宅や集合住宅などを手がける「木造建築工事」が12件を占め、2018年以降で最多となった。背景には、鋼材や木材、コンクリートなど建築資材価格の高騰があるという。建設業における物価高倒産では「原材料高」由来が23件で最多だった。

また、ウッドショック（木材不足・木材価格高騰）の影響が続く中で、若手の職人不足や高齢職人の引退による人手不足も重なり、外注費や人件費の増加による倒産もみられた。

飲食店や食品製造でも倒産

建設業に続いて多かったのは「製造業」「小売業」でそれぞれ20件だった。製造業では「食料品・飼料・飲料製造」が6件、小売業では「飲食店」が10件で最多となった。

「オイルショック倒産」の懸念も

今回の調査では、中東情勢悪化による原油不足やナフサ供給不安によって、石油化学製品の価格高騰や在庫不足が発生していることにも触れている。

調査結果発表の2026年4月時点では「ナフサ供給不足」そのものによる倒産は確認されていないものの、今後は原油価格の上昇によるさらなる物価高が進む可能性もあるという。特に燃料依存度の高い運輸業や、化石燃料由来の資材を多用する建設・製造業では影響が大きく、「オイルショック倒産」が発生する可能性にも注意が必要としている。

「ナフサ不足」この現実が影響しているのはこれからだ。供給がいち早く落ち着くことを祈るばかりだ。

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