ソフトバンク孫会長、AIの自己進化により人類が頂点に立つ時代は終焉、超人類へと進化
ソフトバンクグループの孫正義代表取締役会長兼社長執行役員は2026年7月14日、法人向けイベント「SoftBank World 2026」の基調講演に登壇し、AIが自己増殖と自己進化を始めることで人類が最も知的な存在である時代は終え、AIによって能力を拡張する「スーパーヒューマン」へ進化を遂げるとした。2040年にはAIの経済規模が世界のGDPの20%に達すると予測し、企業経営者にAIを活用した変革を強く促した。 【図版付き記事はこちら】ソフトバンク孫会長「AIの自己進化により人類が頂点の時代が終わり、スーパーヒューマンへ進化」
ソフトバンクグループは2026年7月14日、法人向けカンファレンス「SoftBank World 2026」を開催した。同イベントの基調講演で孫正義氏は、今後のAI技術の発展と2040年の社会像について具体的な数値を交えた予測を示した。孫氏は、AIエージェントが自ら別のAIエージェントを生成し能力を向上させる「自己増殖」と「自己進化」の段階に入ると指摘した。生命がバクテリアから進化したメカニズムと同様にAIが自律的に進化を遂げる結果、人類が地球上で最も知的な存在として頂点に立つ時代は終焉を迎えると言及した。 さらに、このAIの進化は国家間の覇権争いや開発競争によって加速しており、日本の意思にかかわらず米国や中国が動くため、人間の意思で人為的に停止させることは事実上不可能であると説明した。2040年の経済環境について孫氏は、ASI(人工超知能)による経済規模が世界のGDPの約20%を占め、年間売上高にして7000兆円(約46兆ドル)に達すると試算した。この領域では50%近い利益率が見込まれ、株式の時価総額においてAI企業が全体の80%を占めるようになるとの見通しを示している。 社会インフラとしては、100兆個のAIエージェントと10億台のヒューマノイドロボットが労働力を代替して稼働し、これを支える世界のAIインフラへの投資額は年間5兆ドル(約800兆円)規模に拡大する。AI革命は1995年のインターネット革命と同様に最初の20年で勝負が決まるとし、2040年までの残り15年における対応の遅れは致命的になると警告した。経営戦略の観点から、孫氏は日本の企業経営者に対し、漠然とした「人の和」ではなく、具体的な数値目標と期限を伴う明確なビジョンと戦略を持つよう求めた。 企業変革を評価する新指標として「リターンオンAI(ROA)」を提唱し、自社をAIネイティブ企業へ生まれ変わらせる執念を持つ必要性を強調した。また、AIを活用して成長を遂げるだけでなく、AIを用いたサイバー攻撃などの未知の脅威から自らを防衛する体制の構築も不可欠であると指摘した。圧倒的な知能を持つAIが普及した社会における人間の役割について、孫氏は人間が真に望む活動に注力できる環境が整うとした。芸術活動、スポーツ、家族との時間など、自らの情熱を傾けられる分野を追求しつつ、AIを利用して自身の能力を拡張させた「スーパーヒューマン」へと進化することが今後の人類の生きる道であると結論づけている。
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