OnePlusが欧州・米国市場から撤退する方針で、親会社Oppoが今週にも正式発表を行う見通しのようです。以降は欧州市場をOppoが直接担い、これまでOnePlusが果たしてきた役割を引き継ぐことになります。
欧米からの正式撤退が近々正式発表へ
OnePlusを巡っては1月には段階的な撤退方針が既に報じられていたものの、当時は公式に否定されていました。3月には欧州の「地域ロードマップ見直し」が伝えられ、直近数週間では欧州公式サイトの訪問者をOppo製品ページへ誘導する動きも確認されています。
そうした中、独メディアWinFutureはOnePlusとOppoが今週中に欧州・米国からの事実上の撤退を発表する見通しだと明らかにしました。1月時点では公式に否定していたOnePlusの撤退ですが、半年足らずで方針転換した形です。
既存端末はサポート継続、新製品投入はなし
OnePlusは撤退後には販売済み端末はライフサイクル終了までサポートとアップデートを継続する一方、欧米向けの新規OnePlus製品は投入しない方針が示されたとのことです。
なお、現在の流通在庫は今後数週間〜数か月で販売終了となる見通しで、欧州のオンラインストアはすでにほぼ完売状態です。既存端末のサポートは続いても、新製品投入がない以上、在庫が尽きた時点で欧米向けの供給は完全に途絶えるとみられます。
インド・中国ではOppoの一製品ラインとして存続へ
欧米で撤退するOnePlusですが、市場規模が非常に大きいインドや中国では、OnePlusは廉価モデル中心のOppo製品ラインとして存続させる可能性が残されているようです。
国内ではOnePlusは正規販売がなく並行輸入が購入の中心のため、今回の欧米撤退による販売経路への直接的な影響は限定的です。ただ、開発の重心がインド、中国仕様へ絞られれば、今後流通する並行輸入品の対応バンドなど仕様面に変化が及ぶ可能性があります。
なお、今回の撤退は低い収益性が原因の1つと見られていますが、特にメモリやストレージ価格高騰を背景にこのようなコストパフォーマンスが高いスマートフォンは市場から姿を消す可能性が指摘されており、他社でもラインアップ縮小などが積極的に行われる可能性が高いと言えます。
