トヨタは日本一の悪魔的企業です。しかし、消費税をゼロにすれば、トヨタはすぐに潰れます。

 
ブログなどで反原発を訴えると、必ず工作員がやってきてあれこれとイチャモンをつけてくる。そうやって、その人の書いた記事が間違いであると信じ込ませ、その記事を削除するように誘導するわけです。
 
で、ブログを書いている人の多くは、イチャモンをつけてきた人がまさか工作員だとは思わず、どこかの一読者が自分の記事の間違いを指摘してきただけと思い、その人の言うことを信じて、せっかく書いた記事を削除してしまうわけです。
 
もっとも、現在では「原発は安全」と誰かがいくら言ってきても、そんな言葉を信じる人は誰もいません。
 
しかし、プリウスに乗ると被曝するという話は、まだ世間一般にはあまり出回っていないし、ネットにはこのような話を単なるデマ、トンデモとする情報もたくさん出回っています。（プリウスに乗ると被曝するという話は以下のリンクをご覧下さい。）
 
○RAPT×読者対談〈第26弾〉ハイブリッドカーによる被曝の危険性について。
 
○プリウスの出す電磁波よりガソリン車の出す電磁波の方が遙かに危険というネット上のデマについて。
 
昨日の工作員も、またしても必死になってガソリン車とハイブリッドカーは同じぐらい電磁波が出ていると言ってきましたし（笑）。
 
なので、せっかく「プリウスは危険」という記事を書いても、工作員から「プリウスは危険じゃない」と言われて、慌てて記事を削除してしまう人も多かったのではないかと考えられます。
 
だからこそ、「プリウスは危険」と書かれたブログ記事があまりネット上に見受けられないのでしょう。私のところにも、「プリウスは危険」という対談をアップした当日に、速攻で工作員からメールが来たぐらいですからね。
 
それぐらい彼らはネット上を監視しまくっているわけです。
 
もっとも、ガソリン車の中でも、ボルボはかなりの電磁波を出していると大きな問題になったことがありますので、ボルボのガソリン車だけは要注意ですね。あと、BMWの一部車種も危険なようです。（2002年の時点での話です。詳しくはこちら）
 
○電磁波問題市民研究会：電磁波研会報・第１６号１７ページ上
 
（このように一部の危険なガソリン車を引き合いに出して、プリウスの方がまだマシと言ってくる工作員がいますので、要注意です。全てのガソリン車が危険であるというわけではありません。）
 
いずれにせよ、私がネットを調べたところでは、どこからどう考えてもプリウスは「クロ」ですね。あと、昨日の記事の補足になりますが、以下のリンクも参考になります。
 
○車の電磁波: 　雲の上はいつも青空
 

 
この図を見ての通り、後部座席の電磁波は「2491nT=24,91ミリガウス」。しかも、車が停車した状態で。（ギアをパーキングにし、エンジンをかけた状態。）
 
昨日ご紹介したインチキブログでは、後部座席で走行時に「4ミリガウス」が検出されたと書かれてありましたが、まさにその六倍の数値です。
 
しかし、ほとんどの日本人がこのプリウスの電磁波の問題を知りません。
 
なので、反原発を唱えながらもプリウスでドライブを楽しんでいる、という呑気なお父さん方もたくさんいらっしゃるかも知れません。
 
はっきり言いますが、いくら原発をなくしても、毎日プリウスに乗っていれば、毎日、放射能を浴びているのと同じことです。
 
放射能というのも、結局は電磁波のことなので、原発から出てくる放射能も、プリウスが出す電磁波も同じような危険なものと言えるからです。
 
（厳密に言うと、放射線が電磁波です。放射能とは、放射線を出す能力のことです。）
 
ですから、ある意味、「プリウス」は小さな原発とも言えるわけで、トヨタは小さな原発を日本の各家庭に売り飛ばして、多くの人々を毎日のように被曝させているわけです。
 
もっとも、こんなことを言うと、トヨタは悪いと知らずにやっているとか何とか言って、トヨタを擁護しようとする人も出てくるかも知れませんが、トヨタの真の実態を知れば、二度とそんなへらず口を叩くことはできなくなるでしょう。
 
はっきりと言いますが、トヨタは紛れもない悪魔的企業です。悪魔そのものと言っても過言ではないでしょう。
 
その証拠に、先ずは以下の転載記事をとくとご覧下さい。つい数日前にアップされたばかりの記事になります。
 
－－－－－－－－－－－－－－－－（以下、こちらから転載）
 
【削除覚悟】マスコミが報道しない絶好調トヨタの下請け企業は超悲惨！ – NAVER まとめ
 
■ああ無情！！
 
トヨタ、下請け各社に部品の値下げ要請1年ぶり再開へ
 
下請けの部品メーカーとの価格交渉で、トヨタ自動車がこれまで据え置いてきた値下げの要請を再開するという。
 
きょうの日経が企業面で報じている。それによると、トヨタは取引先の経営支援と景気回復の後押しを狙い、2014年度下期（14年10月～15年３月）から部品メーカーを対象に値下げの要請を一律で据え置いてきたが「一定の効果があったと判断し、15年度下期から再び値下げを求める方向で調整を始めた」と伝えている。
 
■儲けているのはトヨタだけ！
 
景気を左右するのはこの会社　　トヨタを見れば、日本経済がすべて分かる　絶好調なトヨタのお膝元で、何が起きているか
 
メディアではベア（賃金アップ）だ、夏のボーナスアップだと騒いでいますが、なんのことはない。ちゃんとベアを実行できたのはトヨタさんと一部の大手下請けだけ。中小企業にも賃上げが広がりつつあるといいますが、真っ赤なウソですよ。
 
円安という逆風にさらされている中小企業にとって、「まずは納入部品の単価をベースアップしてもらわない限り、一律賃上げなど夢のまた夢」というのが現実なのだ。
 
孫請け会社幹部は、「せめてトヨタの営業利益2兆8000億円の1%でも放出してくれれば……」と嘆息する。
 
■絶好調トヨタ　下請け企業の疲弊ぶりは目を被うばかりの状態
 
トヨタの絶好調ぶりとは裏腹に、同社の下請け企業や同社に部品を納めるメーカーの疲弊ぶりは、まさに目を被うばかり。
 
トヨタの三次下請け部品メーカーの社長が言う。
 
「単価10円で納めてきた部品を、5円に下げられないかと言ってきたのです。理由を聞くと、『中国のメーカーの見積もりの単価5円だったから』と言うのです。この部品の原材料費は7円。『つまり品質を下げろということですね』と言うと、『それは絶対にダメ』とのこと。この要求を断わってしまったならば、もうトヨタから仕事は回ってこないでしょう。泣く泣く赤字を前提に、値下げ要求を飲みました。」
 
トヨタはベア4000円、一時金は満額回答 。社員はわくわく。
 
トヨタ自動車は、賃金改善分（ベースアップ＝ベア）が要求の6000円に対し4000円、年間一時金は満額の6.8か月分（約246万円）となった。
賃金制度維持分として組合が要求していた7300円については満額回答が示された。
 
■トヨタ下請けの７割、リーマン前の売り上げ届かず
 
帝国データバンクは2014年8月11日、全国にあるトヨタ自動車グループの下請け先企業のうち、約７割がリーマン・ショック前の売り上げを回復していないとの調査結果を公表した。
 
2013年度の売上高がリーマン・ショック前の07年度を下回る「減収」だった企業の割合は、一次下請け先と二次下請け先を合わせると70.5％（１万4232社）だった。
 
また13年度が前年度より「増収」だった企業は40.7％（8968社）にとどまった。
 
■年２回の定期値下げ要求
 
トヨタ、下請けへの値下げ強制の実態…協力金撤廃という朝日報道への疑念？
 
トヨタはこれまで、円高による採算の悪化を理由に、下請け業者に対して「円高特別協力金」と呼ばれる施策を進めてきた。協力金などというものの、その実態は下請け業者に対する単価の切り下げである。
 
下請け企業の契約更新は、春と秋の年2回。その際、トヨタは昨年2回、下請け業者に対して1.5パーセントを上限とした単価切り下げを要求。円高特別協力金とは、それに加えて「円高を理由に、さらに1.5パーセントの単価引き下げ」を提示していたものである。これを承諾しなければ契約を打ち切られてしまう可能性が高いため、下請け業者はこのトヨタの要求を受け入れざるを得ない。
 
■単価下げ　１４年間で３兆円　最高益トヨタの下請けいじめ
 
トヨタは２０１５年３月期に２兆９２００億円の当期純利益を見込んでいます。一方で「原価改善」と称して下請け企業に対し、年２回の単価引き下げを押し付けてきました。下請け業者の作業工程の効率化などの努力を「トヨタがすべて吸い上げる構造」（真島氏）です。
 
「国に訴えたら仕事を切られてしまう」（愛知県・トヨタ下請け）など現地調査で聞いた声を紹介した真島氏は「トヨタの“鶴の一声”で２次、３次、４次と末端まで単価を切り下げるやり方を是正しなければ、下請けの中小・小規模企業は賃上げどころではない」と強調。
 
■もう無茶苦茶！！トヨタ、部品コストを３割減へ
 
トヨタ自動車が系列の部品メーカーに対し、自動車部品の調達価格を2013年までに３割引き下げる計画を通知したことが、2009年12月22日明らかになった。国内外で新型車の低価格化を進めるのが狙い。
 
今後発売するすべての新型車について、車台やエンジン、電装機器などを構成する幅広い部品の原価低減を図る。今後、個別の部品について価格や仕様を部品メーカーと協議し、トータルで３割の引き下げを目指す。
 
国内では今年、エコカー補助金など国の優遇策の効果で販売台数が持ち直した。トヨタはこのため「価格が２０万～３０万円安くなれば、需要が喚起できる」（豊田章男社長）と分析、低価格化を目指す方針を示していた。
 
■ホンダのハイブリッド車と価格競争するためにプリウス部品の下請け単価を猛烈にたたいた
 
信越地方のある中堅中小企業は０８年夏にプリウス部品の量産を受注しました。とたんに単価を「３０％減に」と求められました。交渉でなんとか「２５％減」にとどめましたが、翌年にはさらに「２５％減」を迫られました。
 
静岡県内でドア関連部品を製造する中小下請けも０９年初頭に「発注量を増やすから単価を半分に」と要請されたといいます。
 
■トヨタ自動車の世界一は、下請けいじめで実現された！
 
トヨタ下請けの悲痛な叫び～年間3000億の原価低減と、生産拠点合理化の裏側
 
下請けメーカー覆面座談会でトヨタの年2回の部品価格の改定に納得できるのかという問いについて「そんなわけないでしょう。円高を理由に値下げさせたのに、円安の今だって下げさせるんだから。昔はカイゼンをして、うちらの利益も確保したコストダウンだったけど、最近は最初から数字目標ありき」
 
「利益が出ている間くらいコストダウン要求はストップしてほしい。このままいったら日本のモノづくりがダメになる」
 
「トヨタは、うちら下請けを生かさず、殺さず手なずけてる。章男社長、ついていくからもっと優しくしてください（笑）」と下請けメーカーの本音は章男社長に厳しい。
 
■乾いたタオルをさらに絞る！
 
トヨタ自動車の世界一は、世界一の下請けいじめでもたらされた。
 
トヨタは六年間のコスト削減によって、１兆2700億円を稼ぎ出したのです。自動車の原価の八割は部品メーカーによるもので、まさにトヨタ本体と、下請けにおける原価低減なのです。
 
下請けには一次、二次、三次、四次下請けが在りますが、この下請けにアジア並みの金額を押し付けるのです。
 
物価の違うアジア並では到底不可能です。それを通信簿まで付けて、脅してやらせるのです。当然三次、四次下請けになるともっと安くなります。それは乾いたタオルをさらに絞るとまで表現される過酷なものです。
 
■トヨタ下請けの怒り
 
「賃金が上げられるほど工賃が上がらない。外国に持っていけば安くできるが、この仕事を国内でやりたいなら、うちが見積もった３分の１くらいの価格で（やれと）。自分のところでひとりもうけして、われわれには返ってこない」
 
「休みもなく頑張っている。何度もやめたい、本当に毎日思っているのです」
 
「末端企業は単価を下げることに協力し、親企業は利益をあげた。自分たちだけ給与をあげて喜ばず、少しは潤いをわけて下さい」
 
■なんとか値下げに対応したら、なぜ今までできなかったのか説明しろ、と
 
トヨタからの過酷なコストダウン要求の実態
 
大野精工社員のＡさんは、トヨタからの過酷なコストダウン要求の実態を次のように語った。
 
「トヨタに１個２３１円で月間数万個卸していたプリウスの部品がありました。しばらくして、その部品を１個２２０円に下げてほしいとトヨタから要求があり、それでは大野精工の利益が出なくなるので拒否していたのですが、トヨタからの過酷な要求があり、工程の見直しなどを重ねて、なんとか１個２１８円程度まで値下げしたそうです。
 
トヨタは一応納得したのですが、その後で、どうしていままで値下げできなったのかを説明しろ、と言ってきたのだそうです」
 
■消費税転嫁も実質させず！！
 
トヨタが消費増税で「下請け搾取」
 
企業間の上下関係がある中、価格転嫁できなかった企業が当局に申告などできるはずがない」（愛知同友会幹部）。
 
佐々木常務は、従業員への最高益の利益還元を意欲的に語る一方、「サプライヤーへ還元する気はあるのか」との記者からの質問には口を濁し、質問をかわした。トヨタの単価叩きと痛税の下、愛知県下では中小企業の廃業が静かに広がっている。
 
■円安の恩恵どこまで？　最高益のトヨタも下請けは悲鳴
 
「円安の恩恵？　まったくないですね。リーマン・ショックに比べればかなり回復しましたが、その後のピーク時より今は2割ぐらい生産量が減っています。半分ぐらいに減った部品も。売れる車の部品をつくっているところは忙しいようですけど、後は海外調達になってきているんでしょう。最高益なんて実感はないですよ。下請けはみんなそう思ってるはずです」
 
一方で原料や物価高、電気代の高騰にさらされ、「給料なんか増やせる状態じゃない。できるのは電気代を節約するぐらい」と苦笑いする工場長。
 
「利益の還元はない。今後もその予兆すら感じない」との恨み節も聞こえてきます。
 
■何度もただで設計の変更　下請けいじめをやめろ
 
この前は、２つの仕事がいっしょに来ました。親父は、２つは納期からしても無理だから１つにしようと思ったそうです。
 
その時、別の会社の親父さんが「どうも２つ受けないと、仕事は無理みたいだよ。うちはどうしても無理だから受けないが、おたくは受けておかないと大変かもよ」と言われ、うちの親父は飛びついてしまったのです。
 
これが大変なことの始まりです。まず、私のところのような零細企業では、仕事をこなすにしてもやれる人間が限られているので、ちょっと厳しいかなあと思っていました。だから、少々の残業や休日出勤は覚悟していました。
 
ところが、それは甘かったのです。少し始めると、親会社から設計変更の連絡です。最初の図面に少し手を加えるのですが、それでも仕事は最初からやり直しです。そして、また設変（せっぺん・設計変更）です。
 
元々、無理な納期なのに設変が重なれば、ますます納期が大変です。そして、この納期を守れないとペナルティー（罰金）が待っています。だから、親父も必死です。毎日夜の１１時か１２時までやらないと間に合いません。
 
俺は、「いい加減にしてくれよ。これじゃあやれない」と言うと、親父も「残業代には色を付けるから、がんばってよ」となだめてきます。
 
俺は、もちろんこれをやりあげないと、会社がどうなるか（倒産するかもしれない）分かっていますから、無理をしています。夜遅くまでやって、日曜日にもいったん会社に行って機械のセットをしてくるような毎日です。
 
こうした毎日ですが、頭に来ることはいくつもあります。まず、設変です。これまでは、設変のたびにいちおう料金が上乗せされていたのです。
 
元々の仕事以外だから、別料金を払っていたのです。ところが、最近は仕事を仕上げていくらになっています。だから、何回設変しようと値段はいっしょです。 設変を３、４回もやられたら、もうけがドンドン少なくなっていきます。実質的なコストダウンであり、これではいくら仕事をやってもむなしくなります。
 
■賃上げせざるを得ない下請け企業
 
春闘、トヨタ下請けの現場ルポ　苦渋の賃上げ　人材確保のため
 
「もうかったから給料を出すのではなく、将来に期待して出すことにした」
 
トヨタ系列でエンジン部品などを製造する西尾市の２次下請け企業。男性経営者（４８）は２年連続で賃上げに踏み切る理由をこう説明した。
 
従業員は約５０人。売上高はリーマン・ショック前の８５％程度で、原材料価格の高騰も利益を圧迫している。それでも、月１％程度の賃上げを決断した。
 
背中を押したのは、「人材確保の難しさ」だ。大手の業績回復に伴って仕事量が増え、２年ほど前から６人を採用したが、働き手の奪い合いは激しくなる一方。採用した半数が別の企業に移ってしまうという。
 
■これが有名なカンバン方式の本質
 
カンバン方式は下請けに在庫リスクを移しただけ
 
トヨタには「カンバン方式」と呼ばれる、 有名な生産方式があって、これまで散々もてはやされてきた。
 
ジャスト・イン・タイムで部品を納品してもらうためにはどこかにストックが無ければならない。時間通りの供給を要求される下請けにシワ寄せがくる。
 
つまり在庫リスクを下請け企業へ移しただけであり、下請けイジメの別名とも言える。
 
■現実的には下請けが在庫を密かに持っている？
 
トヨタといえばカンバン方式が有名だ。要は必要な時に必要な部材を調達して在庫を持たないというコストダウン手法だ。
 
しかし、現実には部材を供給する下請けメーカは部材の供給を切らしてはいけない、不良を出したら大変なことになるといったことから2次受け、3次受けと下請けになればなるほど生産の変動が多くなってしまう。
 
在庫を持つなというが、万が一供給が間に合わなかったら他の下請けに仕事を取られてしまうという恐怖から、現実的には在庫を密かに持っているだとか、単に在庫を下請が持つだけという話も有名だ。
 
■部品値下げの見送りだけで賞賛されるのはおかしい！
 
トヨタが大英断！どこが・・・
 
「どこが英断なんだ？」だ。
 
確かに今まで続けていた悪習をなくしたのはいい。
 
だが現在急激な円安などで原材料価格は高騰している。それを考慮しているのだろうか？
 
値下げ見送りじゃなくて値上げじゃないのか？
 
■トヨタ御膝元で100社超消滅 大量リコールと納入額３割カットの衝撃
 
大量リコール問題で揺れるトヨタ自動車は、昨年暮れに下請企業に対し納入価格を３割引き下げるように要請、ニュースとなった。
 
こうした中、従業員の待遇改善や下請けイジメなどに抗議する「トヨタ総行動実行委員会」が800社にアンケートを実施しようとしたところ、ファクスや郵便が届かず、前回（2004年）から100社以上が消滅していることが分かった。
 
集計結果ではピーク時に比べ発注量が４割以上減った会社が７割にのぼり、「すでに過去１年間で単価引き下げがあった」と答えた企業も約６割を占めた。リコール問題や３割カットで揺れる地元の声を聞いた。
 
「１年で15％、３年で30％も納入額を下げろというのは無謀だ。以前からリコール問題は発生しており、三菱や日産がリコール台数を減らすなかで、トヨタはすでに190万台（2004年）にもなっていた。
 
その一方で下請けに対するコストを切り下げてトヨタは２兆円もの利益をあげていた。そして経済情勢悪化で、1万人だった期間工を千人にまで減らしている。利益第一主義で30％カットは絶対許せない。
 
私は20年間、トヨタの前でビラを配り続けてきた。それに対して会社は、ごみ箱を用意して捨て続けてきた。
 
批判に耳を傾けずに間違いを正さない体質に問題があるのではないか。莫大な内部留保(13兆円)を賃上げと下請け単価引き上げに回すべきだ」
 
「エコカー減税などを利用し、トヨタはプリウスを製造販売してきた。このような恩恵を受ける一方で派遣切り、下請けのコスト削減をした。
 
しかも、悪化する経済情勢でも株主に高額配当を続け、労働者のためには努力せずに雇用確保もしない。まずは、下請け単価切り下げをやめることが安全性確保のための第一歩ではないか」
 
「いま、トヨタの外でも中でも不満が渦巻いている。そしてついにトヨタ内部でも期間工が立ちあがった。13兆円の内部留保、3600億円の株式配当があるじゃないか。たとえばトヨタ社員全員の給料を１万円上げても約6億5千万円にしかならないから、できるはずだ」
 
－－－－－－－－－－－－－－－－（転載ここまで）
 
これが日本で最も大きな利益を上げているトヨタの実態です。
 
つまるところ、下請け会社に徹底的に圧力をかけて、車の部品などをできる限り安くトヨタに納品させ、それによってトヨタが巨額の利益を得ているというわけですね。
 
トヨタが他の車会社よりも頭が良くて、他社よりも性能のいい車を作っているから儲かっているわけではないのです。
 
ただ、徹底的に下請けから搾取しているだけに過ぎないのです。
 
しかし、この事実はテレビや新聞では絶対に報じられることがありません。なので、日本人のほとんど誰もこの事実を知りません。プリウスが危険であることを日本人のほとんど誰も知らないのと同じことです。
 
しかし、トヨタの悪徳ぶりはこれだけではありません。以下の記事をご覧下さい。
 
－－－－－－－－－－－－－－－－（以下、こちらから転載）
 
4月から消費税率が引き上げられ、車の価格には車両本体価格（税引き）に8％の税金が上乗せされる。だが、実は、客が支払った消費税を自動車メーカーは1円も国に納めてはいない。
 
こうした奇妙なことが起きるのは、払わなければならない税額より、国から還付される税額の方が大きくなる「輸出戻し税」の制度があるからだ。その仕組みはこうだ。
 
企業が製品を輸出した場合、「外国の消費者には税金分を価格転嫁できない」という理由で、輸出製品の生産のために仕入れた部品や原材料の価格に含まれている消費税分を国が輸出企業に戻す。
 
自動車、電機など輸出比率が高い企業は、国内販売分で納めなければならない消費税の金額より、輸出販売分で戻ってくる税額の方が多くなる。その差額が「消費税還付金」であり、税率が上がるほど金額も増える。
 
元静岡大学教授で税理士の湖東京至氏が消費税が「5％」から「8％」になると、輸出上位10社の還付金がいくら増えるかを推算すると、その総額は年間ざっと1兆188億円。
 
輸出企業は円安で儲かったうえに、国民が苦しむ消費増税によって還付金が増える。これで社員へのベア還元をケチられてはたまらない。
 
－－－－－－－－－－－－－－－－（転載ここまで）
 
要するに、トヨタは消費税を払ってもいないのに、海外の企業に消費税を払ったということにされて、国から消費税分のお金を返してもらっているわけですね。
 
で、実際に消費税を海外に払っているトヨタの下請け企業は、国から還付金をもらっていない。
 
ある意味、下請け企業がもらうべきものをトヨタが全て横取りしているわけです。まさにヤクザですね。
 
しかも、この「消費税還付金」を日本で最もたくさんもらっているのがトヨタなのです。（出典はこちら）
 

 
トヨタは今年、過去最高の利益を出すことができたようですが、それもこれも全ては消費税が8%に引き上げられたことが最大の原因なのです。
 
そもそも、2012年の時点では、消費税還付金がなければ、トヨタは赤字だとまで言われていたぐらいですしね。詳しくは以下のリンクをご覧下さい。
 
○トヨタ自動車は消費税還付金、毎年2000億円がなければ『赤字続き』の会社と判明！
 
しかも、こうして国民の税金をたくさんもらった上で巨額の利益を出しておきながら、トヨタは去年までの五年間、一銭たりとも法人税を払っていなかったとのこと。あり得ないですね。
 
○世界一トヨタ、5年間法人税を払っていなかった！　どんなカラクリがあるのか、と怒りの声
 
さすが豊田市の市章が「フリーメーソン」だけのことはあります。
 

〈豊田市の市章〉
 
〈フリーメーソンのマーク〉
 
さらにトヨタのロゴマークも明らかに「ホルスの目」ですが、実はこのロゴマーク。かのJAL123便墜落事故を起こした「JAL」と同じ由来のものであることが分かりました。全て「鶴丸」という家紋から来ているようです。（出典はこちら）
 

 

 

 
どうやらこの「鶴丸」のマーク。「菊の御紋」が天皇家の家紋となるまで、ずっと皇室の家紋として使われていたようです。
 
つまるところ、トヨタというのは「皇室」そのものというわけで、だからこそ日本政府は次から次へとトヨタにとって都合のいい税制ばかりを作りたがるわけでしょう。
 
要するに、消費税を10%まで上げようとしているのも、トヨタの利益のためだということです。我々庶民はトヨタを儲けさせるために、国から自分たちの財産を10%没収されようとしているのです。
 
しかも、「JAL」といえば、国常立尊という悪魔を蘇らせるために520人もの乗客をわざと殺すことに荷担した企業ですよね。詳しくは以下のリンクをご覧下さい。
 
○JAL123便墜落事故で死亡した520人は、出雲族の神｢国常立尊｣を蘇らせるために殺害された可能性大。
 
○JAL123便を撃墜して520人もの乗客を殺した｢国常立尊｣とは何者なのか。3.11と御嶽山噴火にもなぜか垣間見えるこの神の正体。
 
ということは、トヨタもまたプリウスを大量に売り出して、多くの人たちを被曝させて殺し、国常立尊への生贄として捧げようとしているのかも知れません。まあ、あり得なくもない話です。
 
ですから、このトヨタは今すぐ潰してしまった方が日本のためになるかも知れません。
 
どうやって潰すかって?
 
簡単です。消費税をゼロにすれば、数年後にはあっさりと潰れていることでしょう。
 
まさに「剣をとる者は剣で滅びる」「金をとる者は金で滅びる」ですね。
 
工作員の皆さんがどんなに「プリウス安全キャンペーン」を張っても無駄だということです。