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いまや私たちの生活に欠かせない「メール」。利用する機会が多ければ、凡ミスが起こりやすくなるのも必然でしょう。宛先の誤字やアドレスの打ち間違い、BCCのつもりがCCにしていた、添付ファイルを忘れたまま送信していた……仕事で冷や汗をかいたことがある人も多いのではないでしょうか。本記事では、クイズ作家の近藤仁美氏による著書『世界を変えた「凡ミス」図鑑』（三笠書房）より一部を抜粋・再編集し、現地メディアから「史上最も高くついたメール」と報じられたイギリス国防省職員のエピソードをご紹介します。 【早見表】年収別「会社員の手取り額」

イギリス国防省職員が送った1通のメール…「送信先ミス」が巻き起こした大騒動

メールに送信ミスはつきものだ。宛先の誤字、メールアドレスの打ち間違い、BCCのつもりがCCにしてしまい関係者丸見え、添付ファイルを忘れて送信… …などなど、便利なツールは意外と地雷原でもある。 メールはもはや、凡ミスの宝庫。個人のやりとりから会社の業務まで「あるある」極まりないが、これを国の機関がやってしまったら、さあ大変だ。 2022年、イギリス国防省の職員が1通のメールを送った。コトがまずすぎるためか、送信側も受信側も、詳しい身元はいまだ伏せられている。送信側の職員は、いったい何をしたのか。 アフガニスタンから亡命したい人のリストを、間違ってアフガニスタン国内に送ってしまったのだ!! リストに載っていたのは、イスラム主義組織・タリバンへの対応のため、イギリス軍に協力していた人たちだった。 このメール送信ミスの前年、停戦合意によってイギリス軍やアメリカ軍がアフガニスタンから撤退した。これにより、タリバン政権が復活。かつてイギリス軍に協力していた人たちは報復を恐れ、亡命を希望した。その数、実に1万8000人以上。家族まで含めれば、約10万人もの人がメールのミスで危険にさらされた可能性があったという。 イギリス国防省がこの事態に気づいたのは、メールが送られてから約1年半後のことだった。とあるアフガニスタン人がFacebook上で「関係者のデータを持っている」と自慢し、一部を公開したのだ。 これを見たイギリスの人が、地元出身の議員と国防省副長官に通報。政府が慌てて事態の収拾に乗り出した。対応の一環で、時のイギリス政権は裁判所に「報道の差し止め」を申し立てた。これは、報道によって関係者にさらなる危険が迫ると考えられたためだという。 裁判所は申請を受理し、報道の禁止だけでなく、のちに差し止め命令が出たという事実そのものの公表も禁じた。この対応は、「スーパー・インジャンクション」と呼ばれている。日本語に訳すと、「超差し止め」。「超差し止め」って… …。この言葉をニュースで知ったとき、事態の深刻さと日本語のおマヌケさのギャップに、不謹慎ながら頬がゆるむのを抑えられなかった。 あれ?　報道できないんじゃなかったの?　私、ニュースで知ったけど? もとはそうだったのだが、2025年7月、裁判所が差し止めを解除したのだ。これにより、一連の漏洩や対応が公開され、一斉に記事が出た。 解除時の説明によると、タリバン側は漏洩された情報の多くをすでに入手している可能性が高く、命令の存在が明らかになっても関係者の危険性が大幅に高まるほどではないとのことらしい。 ……ん?　なんか、しれっとバッドニュースが増えた気がするな。情報はもう渡ってしまっていて、すでにだいぶ危険ってこと!?