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【ホロライブ内の所得格差②】──増え続けるメンバー負担

 以前、ホロライブメンバーの所得について調査した記事を書きましたが、

 先日、ホロライブのアキ・ローゼンタールが「最近の経費事情」について話していて話題に。

 以前、調査した記事の内容は「2024年頃までのメンバー発言」からの情報でしたが、今回は2026年の最新の情報です。


■最新のホロライブメンバーの経費事情

 アキ・ローゼンタールが、最近の活動は「金銭的に厳しい」という話を暴露。

・3Dライブによって本当にお金が無くなる。
・0円の給料明細を何度も見た。
・最初はそんなにかからなかったが、インフレしてきた。
・映像制作の依頼は「企業価格」になる。=クオリティが高いが値段も高い。
・外注の費用負担はメンバーが全額負担。
・全額負担なのに、収益はカバー社にそこそこ取られる。

動画内の発言概要

 多くの内容は、以前調査したメンバーの発言と同じです。

 映像制作系の費用がずば抜けて高いこと。給料が0円になってしまう月があること。ほとんど全額がメンバー負担であること。
 これらは他のメンバーも話していました。


 今回、新たにわかったことは、「企業価格」と「インフレ」と「取り分」についてです。

 以前の記事でも、映像制作の発注について「割高になる」というのは考察していましたが、今回のアキ・ローゼンタールの発言から実際に調査してみたところ、カバー社経由での発注が大きな価格高騰を生み出していることがわかりました。



□企業価格とインフレ問題

 ホロライブメンバーが映像制作を発注する場合、個人発注だと納期の延長やそれに伴う料金の増額などでトラブルになりやすいので、”信頼できる業者”をカバー社が紹介しつつ、契約内容に不備が無いように会社側でのチェックを挟んでカバー社と契約するような形になっています。

 しかし、この「カバー社が仲介している”信頼できる業者”」が一定の範囲に限られているため、発注費用が高騰してしまっているようです。


 例えば、ゲーム業界で例えると、こういうことです。

@ファミコンの時代
・A社はファミコンの2Dアクションのゲーム開発を1000万円~で受注している。

@プレステの時代
・A社はプレステの3Dアクションのゲーム開発を1億円~で受注している。2Dアクションのゲーム開発はもう受け付けていない。

 今の時代でも、シンプルな2Dアクションのゲームは開発・発売されています。開発費も安いです。
 しかしそれは多くがインディーズや零細企業による開発で、昔からあるような大きな企業はもう作っていません。

 つまり、依頼先を自由に選択できないのであれば、「2Dアクションのゲームで良い」と思っていても、3Dアクションのゲームを高額で発注するしかなくなってしまうのです。


 アキ・ローゼンタールも、そんなに高いクオリティを求めているわけではないのに高騰した金額での発注をするしかなく、「個人勢の方を羨ましく思うことがある」と話していました。


 近年の3Dの映像制作の業界、特にVtuberの分野は技術的な進歩が非常に早いので、大企業と取引するような制作会社は高額な機材と人材を調達してクオリティが上がっていく一方、値段もあっという間に上がっていきます。
 そして、低いクオリティのものほど個人制作や零細企業との価格競争が激しくなり、割に合わなくなっていくので受注自体をしなくなってしまいます。

 しかし、ホロライブメンバーは発注できる業者が会社側で制限されているため、その高いクオリティの発注をするしかありません。
 制作会社側としては高くても買って貰えるので、「より良いものを高く売る」というスタンスで追求し、さらなる値上がりを招いてしまう。


 これがホロライブ内で起きている”映像制作インフレ問題”です。



□全額負担でも取り分は意外と少ない?

 経費はメンバーが全額負担にもかかわらず、それによる収益は「カバー社に結構取られる」とアキ・ローゼンタールは話しています。

 他の人の「一部だよね?」という言葉に対して「一部よりはもうちょっと強く言いたい」と発言していたので、おそらく20~30%ぐらいではないかと思われます。


 これを高いとみるかどうかは判断が難しいですが、アキ・ローゼンタールは金銭的にあまり余裕が無いようで…


□アキロゼの経済的問題

 アキ・ローゼンタールは昨年12月に、「着る広告」のスポンサーを募集したことがニュースにもなっていました。

 配信上で企業ロゴを掲載してスポンサー料を貰うのはストリーマー業界ではよくみられるシステムですが、基本的には「まだそれほど売れてない配信者」に多い形なので、ホロライブメンバーが今更やり始めるのは意外な光景でした。

 しかしどうやら、単純に「お金に余裕が無かった」ということだったようです。


 ホロライブといえば、「忙しいが、収入は多い」というイメージがありましたが、この『発注費用インフレ問題』をなんとかしないと、一部の他メンバーの経済的事情も徐々に厳しいものになっていきそうです。



▽法的な見解

 メンバーの全額負担である以上、理由無く高額な発注先を指定するのは違法です。
 しかし、ホロライブの場合は「トラブル防止」という正当な理由に加えて、高いクオリティによってブライド価値を保っている側面もあるので、「ブランド価値の維持」という理由でも正当なものとして認められる可能性が高そうです。



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コメント

3
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赤ヘルマン

この辺も一連の卒業問題に関連してそうですね。卒業した面々のその後見てると。 「一部より強く言いたい」という事は少なくとも2、3割レベルの話ではないでしょうし。

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pisaのプロフィールへのリンク
pisa

モチベだけじゃなく、収入格差で辞める人も出たりするのかな そうなる前に支出を抑えての隠居フェーズが入ると思うけど

figのプロフィールへのリンク
fig

コメント失礼します 依頼できる業者が会社によって制限されてるなんて言ってましたか?

昭和生まれの科学者。普段はヒトの感情の研究者ですが、Vtuberについてアナリティクスから運営会社の収益・経営方針まで様々なことを調査しています。専門は認知科学で、法律も得意分野。メディアの偏向報道の構図にも詳しい。
【ホロライブ内の所得格差②】──増え続けるメンバー負担|V研究所(小林優)
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