ＳＮＳで広がる「マンジャロ」の危険な投稿、安易な処方も原因か…膵炎など副作用の事例８００件以上

　糖尿病治療薬「マンジャロ」を無許可で保管や転売したとして、大阪府警は２日、男女３人を医薬品医療機器法違反容疑で書類送検した。府警は、ＳＮＳ上でマンジャロが「やせ薬」として拡散し、個人間の不正売買が横行しているとみてサイバーパトロールを強化している。 【図表】女性が美容目的で糖尿病治療薬「マンジャロ」を使用した後の「経過」

厚労省、美容目的「安全性が確認されていない」

糖尿病治療薬「マンジャロ」＝福田医師提供

　「マンジャロを始めて３９キロ痩せた」「理想のボディを手に入れよう」――。ＳＮＳにはマンジャロのダイエットや美容効果をうたう投稿が相次いでいる。しかし、吐き気などの副作用が出ることがあり、厚生労働省は糖尿病の治療以外では安全性が確認されていないとして、注意を呼びかけている。

　インスタグラムやＸでは、インフルエンサーや利用者らが、マンジャロを「やせ薬」として紹介。美容クリニックのホームページでも「週１回の注射で食欲を抑えてダイエット」といった文言が目立つ。

　医療関係者によると、他の糖尿病治療薬もダイエット目的で使われることがあるが、マンジャロが特に人気という。国内で販売する田辺ファーマによると、２０２５年３月期の売上高は、前年同期比５倍超の４０７億円。オンライン診療でも入手可能で、ダイエット目的の自由診療の場合、各クリニックのホームページでは１か月分（４本）で１万～３万円程度で紹介されている。

　だが、副作用もある。健康被害の情報を集める独立行政法人「医薬品医療機器総合機構」には、２３年以降、嘔吐（おうと）や脱水、膵炎（すいえん）などの事例が８００件以上寄せられた。

　糖尿病治療以外の使用について、開発元のイーライリリーの日本法人は２５年１２月、「思わぬ健康被害が発現する可能性も想定される」とする声明を発表。厚生労働省も取材に「有効性や安全性は確認されていない」と説明した。糖尿病治療以外で使われた場合、薬の副作用の被害者に医療費や年金を給付する国の救済制度が適用されないという。

　日本糖尿病学会専門医で、大阪府内科医会の名誉会長を務める福田正博医師は「医師は本来高い倫理観を持つべき職業で、患者が欲しがるという理由だけで薬を処方することは許されない。糖尿病治療以外で使った場合の影響は検証されておらず、医師はリスクをきちんと説明すべきで、利用者側も理解する必要がある」としている。