典型的には、彼らは、高学歴（大学卒以上）で、大学進学とともに生まれ育った町を離れ、卒業後もロンドンなど大都市で暮らしている。所得や社会的地位に関しては、社会の上位4分の1に位置する。
思想的には、経済面でも社会面でも「リベラル」である。経済面では市場経済重視であり、成果主義・能力主義を好む。社会面では、グローバル化の進展やそれに伴う改革を支持し、移民の大量受け入れにも寛容である。
戦後ベビーブーマー世代の進歩主義的文化の影響を受け、個人主義的かつ地球市民的な傾向が強く、国民意識など集団への帰属意識に重きを置かない。人種やジェンダーなどの平等に強くコミットする。自由や自己実現を重視し、社会の安定性や国や地域の伝統はあまり重視しない。社会の上位を占めているため、政治では彼ら「エニウェア族」の声が代表される傾向が強い。
従来の左派と右派の分類に当てはまらない
もう1つの集団は、「サムウェア族」（Somewheres）である。「どこか特定の場所に所属している」という意味で「どこかに族」とでも訳せるかもしれない。高卒以下の学歴を持ち、所得や社会的地位に関しては、下位の4分の3に位置することが多い。生まれ育った町に住み続け、ロンドンなどの大都市よりも、地方都市に暮らしている傾向がある。英国や地域社会に愛着を持ち、帰属意識が強い。国民相互、地域住民相互の連帯も重視する。
「サムウェア族」は思想面では、グローバル化やそれに伴う変化を好まず、特に年配者は「昔の英国のほうがよかった」という強いノスタルジーを抱いている。
人種やジェンダーの平等は基本的に受け入れているが、伝統的家族の形態にやはり価値を置く者が少なくなく、「なんでもあり」の態度には疑念を抱く。ごく一部の者を除いて、排外主義や頑固な守旧派ではないものの、現在よりももっと秩序だった、伝統が重視される社会のほうがよいと思っている場合が多い。数としては多数派であるが、政治の場で彼らの声はあまり取り上げられない。
グッドハートによれば、英国民の中で「エニウェア族」に分類されるのは約20～25％、「サムウェア族」は50％前後であり、残りの人々が中間派である。「エニウェア族」と「サムウェア族」は、従来の左派と右派の分類に当てはまらない。左右両派に存在する。
例えば、中道から左派にかけての「エニウェア族」は、医療や教育、マスコミなどの専門職、加えて、いわゆるクリエィティブ産業といわれる職種などにいる。中道から右派にかけては、金融業界やその他の大企業のビジネスマン、法律や会計などの専門職にみられる。
グッドハート自身は社会的属性としては「エニウェア族」的な面を数多く持つ。名門パブリック・スクールで学び、ヨーク大学で歴史と政治の学位を取得し、大卒後は、フィナンシャルタイムズなどを経て、『プロスペクト』という雑誌を創刊したジャーナリストである。
しかし、グッドハートは、福祉や移民問題に関心を持ったことにより、「エニウェア族」になじめなくなったという。福祉の問題に関心を持つのであれば、本来なら、人々の間の連帯意識や相互扶助意識の維持に注意を払わなければならない。福祉は、結局は、国民同士の助け合いの仕組みにほかならないからである。国民の間に、連帯や相互扶助の強い意識がなければ、福祉制度はうまく機能しない。
「エニウェア族」の人々は、高学歴で社会に対する問題意識も高いので、福祉に関心を抱く者は多い。だが、その一方で、福祉の前提条件であるはずのナショナルな連帯意識や共通のアイデンティティを軽視し、ないがしろにする傾向が強い。ナショナルな連帯意識やアイデンティティを強調することはリベラルではないと感じてしまうからであろう。
また、「エニウェア族」は、移民受け入れにも積極的で、移民の急激な流入が社会の「われわれ意識」や信頼感を損なう恐れにあまり注意を払わない。「エニウェア族」の考え方は矛盾をはらんでいるのだが、彼らはそれに気づかない。
このようなことから、著者は自らの周囲の「エニウェア族」の価値観や感覚に違和感を抱くようになった。
自壊的なエリート層
このようにグッドハートは、「エニウェア族」と「サムウェア族」という類型を示し、現在の英国世論は分断されていると論じる。EU離脱を問う2016年の国民投票では「エニウェア族」のほとんどが「残留」に投票した。「サムウェア族」は主に「離脱」に投票した。
グッドハートが「エニウェア族」に批判的であるのは、結局のところ、「エニウェア族」の増殖は、安定した自由民主主義社会の存立を脅かす恐れがあるからである。彼は次のように記す。
「社会がうまくいくのは、実際のところ、協調、なじみ深さの愛好、信頼といった習慣的基盤に、そして言語的、歴史的、文化的紐帯に依拠しているからである」（同書21ページ）。
もちろん、グッドハートも、さまざまな思想や人の移動を生み出す開かれた社会の重要性は認める。しかし、開かれた社会を可能にする土台にも注意を払わなければならないと強調する。
「欧州社会の繁栄は、多数の難民も引き付けて止まないが、この繁栄を続けるには、一般市民の間に相互の尊重や信頼の気風が残っていなければならない。そのためには、定義しにくいものだがいわゆる『ナショナルな文化』や『生活様式』に吸収できる程度に移民の流入を留めねばならない」（同ページ）。
だが、「エニウェア族」は、自分が享受する自由で安定した秩序自体が、ナショナルな文化や生活様式、ならびにその共有から生じる共通のアイデンティティや連帯意識、相互信頼感を土台にしていることに気づかない。国境を開放し、移民をどんどん受け入れる姿勢のほうが、リベラルであると思い込み、結局は、安定した自由民主主義の政治秩序が必要とするナショナルな文化やそこから生じる連帯意識などを脅かす結果を招いてしまっている。
「エニウェア族」の考え方に対するグッドハートのこうした懸念は、『西洋の自死』のマレーと重なるところが多い。両者とも、政治的に力を持つ知識人層のいわば「地球市民的」で「根無し草的」な自由民主主義の捉え方に対して警鐘を鳴らしているのである。
グッドハートは、「エニウェア族」と「サムウェア族」との間の国民世論の分断現象は、英国だけではなく、程度の差はあれ、現在の先進諸国に共通してみられるものだと論じる。
確かに、現在、注目を集めているフランスの「黄色いベスト」運動も、この図式で見ることができるであろう。「エニウェア族」の典型のようなマクロン大統領は、政権獲得以来、パリなどの大都市に住む高学歴・高所得者の利益に偏った政策ばかり進めてきた。「黄色いベスト運動」の背景には、庶民、とくに地方暮らしの「サムウェア族」的な庶民層のマクロン政権に対する反発がある。
トランプ大統領を選出した米国、およびポピュリスト政党の躍進著しいイタリアなどの欧州諸国の政治的な対立構図も、「エニウェア族」と「サムウェア族」という区分を念頭に置けば、理解が深まるはずだ。
自死へ向かう日本
日本でもそうだが、先進各国のマスコミや評論家は、英国のブレグジット支持層や米国のトランプ支持層、欧州諸国のポピュリズム運動支持層を、押しなべて「排外主義者」「ナショナリスト」「極右」などと悪しざまに言ってきた。
マレーが『西洋の自死』で指摘するように、欧州諸国の庶民が、移民受け入れ政策に不平を言ったり、反発したりしても、マスコミや評論家は、彼らに対して、非リベラルな人種差別主義者というレッテル貼りをするのが常であった。
だが、マレーやグッドハートが描き出す現在の知識人層の根無し草的なものの見方を理解すると、別の様相が見えてくる。つまり、自由民主主義の政治や社会をよく理解せず、事実上、その土台を揺るがしてしまう結果を招いているのは、実は、マスコミや評論家、学者、財界人などの高学歴・高所得の人々、つまり「エニウェア族」の誤りのせいではないかということである。
自由民主主義社会には、実は、しっかりとした国民の連帯意識や相互信頼感が必要なのだ。「エニウェア族」は、そうしたナショナルなものを、「グローバル化の時代にそんなものは時代遅れだ」と思い込み、重視しない傾向がある。それが社会を混乱させているのだ。
マレーやグッドハートが指摘するのは、主に、欧米先進国の現状であるが、日本も例外ではないだろう。日本では、「保守」を自称する政権が、グローバル化を推し進め、改正入管法を可決してしまったわけであるから、なおいっそうタチが悪いと言っていいかもしれない。「保守」でさえそうなのだから、「リベラル派」を自任するマスコミや野党はなおさら、安定した社会の根本には、ナショナルな文化やそれのもたらす国民の連帯意識や信頼感が必要だということに思いは至らない。
欧州に比べ、約半世紀遅れで外国人単純労働者や移民の大規模受け入れを決めた日本も、今後、「多文化共生」や「地球市民」などの浮ついた理念の下、事実上の移民の大規模受け入れやその他のグローバル化推進策を進めていくだろう。それに伴って、国民意識の分断が進み、社会の土台は腐食し、今後数年の間に「日本の自死」が現実化していくのではないだろうか。
