ニューヨーク・タイムズ紙ジャーナリストのニコラス・クリストフ氏が「The Children of Pornhub」という記事などでPornhubを批判したことで中傷や犯行予告などの被害にあった事と、この件からポルノサイトを取り巻く状況がどう変化したかを解説してください。国ごとに反応の違いがあれば傾向も教えてください

ニコラス・クリストフ氏への攻撃とポルノサイト規制の変遷

クリストフ氏の告発とその反響

2020年12月4日、ニューヨーク・タイムズ紙のピュリツァー賞受賞ジャーナリスト、ニコラス・クリストフ氏は「The Children of Pornhub」と題した記事を発表した17。この記事でクリストフ氏は、Pornhubが児童の性的虐待や同意のない性交の動画をホスティングし、そこから利益を得ていると批判した256。具体的には、14歳の時にレイプされ、その動画がPornhubにアップロードされた被害者の事例などが紹介された2。

この告発記事は大きな波紋を呼び、英BBCも同様の被害事例を報じた2。さらに、VisaとMastercardといった主要クレジットカード会社がPornhubでの決済利用を停止する事態に発展した26。Pornhubの運営会社MindGeekは、未承認ユーザーが投稿した動画を非公開にする措置を取った26。

日本からの殺害予告と誹謗中傷

クリストフ氏は2020年12月17日、自身のTwitterで「Pornhubの日本のファンたちから特別な悪意を向けられ、殺害予告も時折受ける」と明かした23。実際に、同氏のツイートのリプライ欄には日本語での誹謗中傷が相次ぎ、「Please die for the time being」といった書き込みや、「全人類の敵」「絶対許さん」「死ぬことも逃げることも許されない地獄に落ちろ」などの過激な表現が確認された23。

この背景には、日本がPornhubの国別アクセス数でアメリカに次ぐ2位（2019年時点）であり、多くの利用者がいたことが関係していると考えられる3。一部の日本人ユーザーは、クリストフ氏の告発によって自身の利用していたサイトが規制されることに反発したとみられる23。

ポルノサイトを取り巻く状況の変化

世界的な規制強化の流れ

クリストフ氏の告発をきっかけに、Pornhubを取り巻く環境は大きく変化した。Visa、Mastercard、Discover、PayPalといった主要決済企業がPornhubとの取引を停止した9。また、Meta、Instagram、TikTok、YouTubeはPornhubのソーシャルメディアアカウントを永久に停止し、同社は1400万人以上のフォロワーを失った9。さらに、Pornhubの親会社MindGeekは、性的犯罪の温床という評判から距離を置くため、社名を「Aylo」に変更した9。

2020年12月には、カナダ政府もモントリオールに本社を置くPornhubに対する規制を強化した47。Pornhubは、未承認ユーザーによる数百万もの動画を削除する措置を取らざるを得なくなった6。

法的な動き

2025年9月には、米連邦取引委員会（FTC）がPornhubの運営会社に対して、児童や同意のない成人に対する重大な害を与えたとして法的措置を取った4。また、2026年1月には、NoFapがPornhubをRICO法（不正組織対策法）に基づいて提訴し、ポルノ業界と学者の結託を主張する訴訟が起こされている2451。

国ごとの反応の違い

各国の反応には顕著な違いが見られる。アメリカでは、2024年から2025年にかけて、19の州が年齢確認法を導入し、Pornhubはこれらの州でのアクセスをブロックする対応を取った68。フランスでも同様の規制が行われている68。

一方、日本ではクリストフ氏への誹謗中傷や殺害予告が相次いだように、Pornhub利用者からの強い反発が見られた23。これは、日本がPornhubの主要市場の一つであり、利用者数が多いことが背景にある3。日本の利用者の中には、競合サイトのXVIDEOSにも圧力をかけるべきだと主張する声もあった6。

カナダでは、Pornhubの本拠地として政府による規制が進められた一方、同社の親会社はクリストフ氏の主張を「無責任でひどく不正確」と否定していた29。

結論

クリストフ氏の告発は、Pornhubに対する世界的な批判の火付け役となり、決済停止、動画削除、法的措置、社名変更など、同社を取り巻く環境を根本から変えた。しかし、その過程でクリストフ氏自身は、特に日本からの激しい誹謗中傷や殺害予告にさらされた。この事件は、ポルノサイトの倫理的課題と、それに対する規制の強化が世界的に進む一方で、国によって利用者の反応や規制の進み方に差があることを浮き彫りにした。