女子枠は本当に機能しているのか？

先日、東京科学大学の女子枠入試をめぐる炎上について記事を書いた。不合格になった受験生に向けて「前を向いてほしい」というメッセージを届けたつもりだったが、多くの反応は別の方向に向かった。

改めて数字を眺めているうちに、私たちは今回の騒動を読み間違えているのではないかという疑問が浮かんだ。

女子枠設置の経緯

東京科学大学（旧東京工業大学）が総合型選抜に女子枠を導入したのは2024年度入試からだ。理工系分野における女性比率の向上を目的とし、当初43人だった女子枠は2025年度には134人、2026年度には149人へと急速に拡大している。

理事長の大竹尚登氏はインタビューでこう語っている。一般入試で女性が受からないのではなく、そもそも受けに来ないのだという。サマーチャレンジという独自の選抜で才能ある女子高生が多数いることを確認した上で、女子枠という制度を設計した。目標は女子比率20%、「下限臨界」と呼ばれる少数派が心地よく過ごせる最低ラインを確保することだという。

意図は理解できる。理工系における女性の少なさは、日本の科学技術の多様性という観点から長年の課題だ。

今回の騒動

2026年度入試の成績開示情報がXで拡散され、工学院の一般枠合格最低点が389点台だった一方、女子枠では105点台での合格事例があると伝わった。750点満点での話だ。

この数字が示す格差への怒りは正当だ。4点差で一般枠を不合格になった受験生が感じた理不尽も本物だ。

ただ、私はここで一度立ち止まって考えたい。私たちはこの数字を正しく読んでいるだろうか。

数字の背景にある構造

東京科学大学の総合型選抜には、こういう規定がある。志願者数が女子枠の募集人員の約1.5倍を超えた場合に限り、共通テストの成績で第一段階選抜を行うというものだ。

逆に読めば、志願者が定員の1.5倍に満たない場合、足切りなしで全員が二次審査に進む。

工学院の女子枠は70人だ。つまり志願者が105人未満であれば、事実上の足切りなしになる。

ここからは憶測の域を出ないと断った上で、一つの仮説を提示したい。

優秀な女子受験生が、想定より集まらなかったのではないか。

105点台という合格最低点は、制度の不公正さの結果ではなく、志願者数が定員を大きく上回らなかった結果として説明できる可能性がある。詳細な志願者数は大学側が公開していないため、現時点では確認できない。ただ制度設計と合格最低点の組み合わせが示唆することは、無視できない。

議論の根本が変わる

もしこの仮説が正しいとすれば、今回の議論は根本から覆る。

問題は「一般枠と女子枠の合格点に差があること」ではなく、「女子枠を設置したにもかかわらず、優秀な女子受験生が集まらなかったこと」になる。

炎上の焦点は「不公正な差別」だった。だがその前に問うべきは、「女子枠という制度が、そもそも機能しているのか」という本質的な問いだ。

理工系に進みたい優秀な女子生徒が東京科学大学を選んでいないとしたら、その理由は何か。他の大学が魅力的なのか。理工系そのものへの関心が薄いのか。それとも、女子枠という制度自体が優秀な女子受験生に敬遠されているのか。

この問いに答えることなく、枠の数だけを増やし続けることに意味があるのか。

裏口として機能し始めているのではないか

女子枠の看板は「理系に進みたい優秀な女子生徒を集める」だ。大学側の説明も、サマーチャレンジでの経験に基づいた「才能ある女性を発掘する」という理念に基づいている。

しかし105点台という合格最低点が示すのは、その理念とは異なる現実かもしれない。優秀な女子生徒を集める制度が、結果として、学力基準を大きく下回る合格者を生み出している。

これは女子枠が「誰でも入れる裏口」として機能し始めているのではないかという疑問を呼ぶ。

女子枠で入学した学生が卒業できるのか、院試で周囲と同じ土俵に立てるのか、という問題も残る。制度の理念と実態の乖離は、結局のところ女子枠で入った学生自身が最も重いコストを払う形になりかねない。

東京科学大学に求めること

現時点では志願者数の詳細が公開されていないため、この仮説は仮説に留まる。

ただだからこそ、東京科学大学には情報公開を求めたい。女子枠の志願者数、第一段階選抜の実施有無、合格者の分布。これらを公開することなく「制度は適切に機能している」と言い続けることはできない。

女子枠のあり方を含めた誠実な検証と説明が、今大学側に求められている。

炎上への対応としてではなく、制度を設計した側の責任として。優秀な女子受験生を理工系に呼び込むという本来の目的が、本当に達成されているのかどうかを、自ら問い直す必要がある。

数字が語ることに耳を傾けるのは、科学の基本だ。

大橋淳史｜愛媛大学