ＡＤＨＤ、診断が遅れるほど学業成績不良　フィンランド・全国出生コホート研究

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　注意欠陥・多動性障害（ＡＤＨＤ）の多くは幼児期後半から小児期の中期に診断される。学業や進学への悪影響が指摘されているが、初回診断時年齢と教育転帰との関連を検討したエビデンスは乏しい。フィンランド・Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ　ｏｆ　ＨｅｌｓｉｎｋｉのＬｏｔｔａ　Ｖｏｌｏｔｉｎｅｎ氏らは、全国レジストリデータを用いて同国出生者を２０歳まで追跡するコホート研究を実施。その結果、ＡＤＨＤは診断時の年齢を問わず学業不振、学術教育より職業教育を選択する可能性の高さと関連していたが、 男女とも診断年齢が高いほど学業成績が不良で退学率も高かった とＪＡＭＡ　Ｐｓｙｃｈｉａｔｒｙ（ ２０２６年４月８日オンライン版 ）に発表した。（関連記事「 若年期ＡＤＨＤが将来の精神疾患リスクと関連 」）

１９９０～９９年出生の５８万１３２人を対象に「理論科目の平均点＝ＧＰＡ」を評価

　ＡＤＨＤ患児では、思春期以降まで顕著な症状が現れずに診断が遅れる場合や、学業成績・出席状況の低下を契機としてより遅い時期に診断される場合がある。さらに、女性患児は学業成績が良好で特徴的な症状に乏しく、診断が遅れがちとされる。また、ＡＤＨＤの治療により教育転帰が改善しうることが示唆されているが、初回診断時の年齢と教育転帰との関連を実証的に検討した研究はなかった。

　Ｖｏｌｏｔｉｎｅｎ氏らは、１９９０～９９年にフィンランドで出生した全生存生児５８万１３２人（男性５１．２％）を２０歳まで追跡し、ＡＤＨＤ初回診断時年齢と教育転帰の関連を検討する全国コホート研究を実施。４歳未満の診断例、母親・居住地域の情報がない例、知的障害の診断例、国外転出例、死亡例も除外した。

　ＡＤＨＤ診断は、医療データおよび治療薬購入データに基づき同定した。学業成績は、同国の義務教育〔初等教育（７～１２歳）、前期中等教育（１３～１５歳）〕修了時の最終成績で評価。具体的には２００４～１９年に提出された後期中等教育（１６～１８歳）への出願データに基づき、理論科目（言語、生物、数学、物理、化学、地理、歴史、公民、保健）の平均点〔ＧＰＡ：４点（不合格）～１０（最優秀）〕を算出した。

診断率は男性で８歳時と１４～１５歳時にピーク、女性では１４～２０歳

　５８万１３２人のうち、男性１万２，２０８人（２．１％）、女性３，７５３人（０．７％）が４～２０歳でＡＤＨＤと診断された。初回診断時の平均年齢はそれぞれ１１．３±４．１歳、１４．４±４．６歳だった。

　ＡＤＨＤと診断される割合（診断率）は、 男性では学齢初期に高く、８歳時 （０．４４％） と１４～１５歳時 （０．２９％） にピーク を認めた。 女性では義務教育修了時期以降に高く 、８歳時は男性より少なく（０．０７％）、 １４歳 （０．０７％） から２０歳 （０．１６％） にかけて上昇 した。累積診断率は、男性４．１１％（９５％ＣＩ　４．０４～４．１８）、女性１．３３％（同１．２８～１．３７）だった。

男女とも診断年齢が高いほどＧＰＡ低値

　後期中等教育に出願したのは９８．７％。男女とも非ＡＤＨＤ例と比べ、ＡＤＨＤ例は１６歳時のＧＰＡ低値と関連していた（ 表 ）。診断年齢が高いほどＧＰＡは低く、 男性では４歳時の７．１２点と比べて１６歳時では６．５２点に低下し、女性では６歳時の７．６４点と比べて１２歳時では６．９５点に低下 した（ 図 ）。

表．男女およびＡＤＨＤ診断の有無別に見た学業転帰

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図．男女およびＡＤＨＤ診断年齢別に見た１６歳時のＧＰＡの線形推定値

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（表、図ともＪＡＭＡ　Ｐｓｙｃｈｉａｔｒｙ　２０２６年４月８日オンライン版）

　２０歳時点では、男女ともＡＤＨＤ例は職業教育の後期中等教育に在籍する割合が高かった（ 表 ）。また、ＡＤＨＤ例は診断年齢・男女を問わず学術教育の後期中等教育学位を有する割合の低下と関連していた。

　さらに、男女とも診断年齢が高いほど学術教育の後期中等教育学位を有する割合が低く、 ＡＤＨＤ例は高等教育への進学継続率が低く、２０歳時点での退学率が高かった 。

　以上を踏まえ、Ｖｏｌｏｔｉｎｅｎ氏らは「学齢初期にＡＤＨＤと診断された者は学業成績が良好で、より学術的な進路選択を行い、退学確率も低かった。これらの知見は、より早期の診断を推奨する考えを支持するものであり、 １２歳以前のＡＤＨＤスクリーニングを検討すべき である。一方、義務教育終盤に診断された者は最も退学リスクが高かったことから、重点的な追加的支援を提供すべきである」と結論している。（編集部・関根雄人）