連載「それでも、私は地方で生きる」②

　「女なんだから」「男のくせに」など、保守的なジェンダー規範を地域で感じている高齢者は、うつ症状や自殺念慮、自殺未遂を経験した人が約2倍多い――。京都大学などの研究チームが約2万5900人を対象に実施した高齢者への調査で分かった。

　地域に浸透するジェンダー規範が、そこに暮らす住民のメンタルヘルスに影響を及ぼすのかどうかを、2019年度に全国の高齢者の健康状態などを調べた「日本老年学的評価研究」でのデータを用いて分析した。論文は2024年に国際学術誌「International Psychogeriatrics」に発表された（https://doi.org/10.1017/S104161022300087X）。

　「住んでいる地域の人は『男のくせに』『女なんだから』といった男女を区別する言葉をよく使っているか」という質問に、「そう思う」「どちらかと言えばそう思う」と答えた人を、「地域のジェンダー規範が保守的だと感じている」と定義した。

　また、「母親が仕事をもつと、小学校へ上がる前の子どもによくない影響を与える」「子育てや家庭を守るのは、主に女性の役割だ」「家の外で働くのは主に男性の役割だ」という意見について、それぞれどう思うかを尋ね、個人のジェンダー観を調査した。

　集まった回答のなかから、61市町村の、要介護認定を受けていない65歳以上の住民約2万5900人分を、婚姻状況や年収などの影響をのぞいて分析した。

地域の性別役割意識が、住民の健康に影響

　その結果、地域のジェンダー規範が保守的だと感じている人は、そうでない人に比べて、男女ともに助けを求める際に心理的抵抗がある人が多かった。

　メンタルヘルスとの関係を見ると、保守的だと感じている女性は、そうでない人に比べてうつ症状が1.8倍、自殺念慮が2.1倍、自殺未遂歴が2.6倍多かった。男性も同様に、うつ症状が1.8倍、自殺念慮は1.9倍、自殺未遂歴は2.1倍多かった(小数点第２位以下切り捨て）。

　また、回答者個人のジェンダー観との相関を見ると、自身が保守的な人であっても、地域のジェンダー規範が保守的だと、メンタルヘルスに悪影響を及ぼしており、自身が保守的でない人は、よりその傾向が強いということも分かった。

　研究チームのリーダーで京都大学大学院客員研究員の金森万里子さんは「地域社会で多様なジェンダー観を認めないなど保守的な雰囲気を感じていると、困った時に助けを求めたくても求められず、心の不調につながりやすいのではないか」と話す。

　金森さんは10年ほど前、北海道で臨床獣医師として働いていた時、農家の女性たちから「女性だからという理由で、昔は運転免許をとらせてもらえなかった」「男性は困ったことがあっても、弱音を吐けないようだ」などといった話を、臨床の場で聞く機会が多かった。

　農村地域の自殺率が高いことも知り、地域とメンタルヘルスの関係性に着目。生きづらさの背景の一つには、地域のジェンダー規範があるのではないかと考えるようになったという。

「ジェンダーを語る機会を」

　金森さんは「個人の考え方によらず、『女なんだから、○○してはならない』『男だからこうあるべきだ』といった男女を区別する地域の価値観が、健康に悪影響を及ぼしうる」と指摘する。

　では、地域のジェンダー規範に起因する生きづらさを、どう解決していけばいいのか。

　金森さんは「ジェンダーについて、もっと気軽に話せる場をつくる必要があるのでは」と話す。今回の調査では「子育てや家庭を守るのは、主に女性の役割だ」といった個人のジェンダー観を尋ねる質問に対しては、男女とも過半数が「そう思わない」「どちらかといえば思わない」と答えており、「個人でみるとジェンダー観が保守的ではない高齢者は意外とたくさんいる」とみる。

　「しかし、自身のそうしたジェンダー観を周りに話さないために、お互いに相手を『保守的な人だ』と勘違いしている可能性がある。一人ひとりがジェンダーについて話す場面が増えれば、地域全体の保守的なジェンダー観は変わっていくのではないか」と期待している。

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　かなもり・まりこ　京都大学大学院医学研究科客員研究員。専門は社会疫学と公衆衛生学。獣医師で、医学博士号をもつ。研究のため、現在はスウェーデン・ストックホルム在住。

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