トランプ大統領が米軍によるホルムズ海峡封鎖予定を宣言した!今、日本国内では、中露工作部隊による「石油が無い」とする扇動で「高市おろし」と「日米離反工作」の作戦が展開されていることが、明治大学・齋藤孝道教授らの分析で判明している。なぜ封鎖か、工作とは何か。騙されないため解説する!
まずな、イランは今年三月末、議会で「ホルムズ海峡通行料徴収法」が可決した。
これにより、「タダ」でホルムズ海峡を石油タンカーが通過することは事実上禁止され、イランにお金を払わねばならなくなった。
これは、「海洋法に関する国際連合条約」(平成8年条約第6号)に違反する行為だが、イランはそもそもこの条約を批准していない。
すると、ペルシャ湾内の港で石油を積む石油タンカーは全て、イランに資金を提供することになる。
その資金が何に使われるか。
大切なことだから繰り返し言うが、2023年にイスラエルの民間人をハマスが襲撃して多数殺害・拉致した際、不発弾の砲弾が回収された。
その砲弾にはハングル文字で製造元が刻印されていた。
北朝鮮だ。
イランは、テロ資金と武器を周辺のテロリストに供給している。イエメンのフーシ派もイランがスポンサーじゃ。
このイエメンのフーシ派が、紅海とインド洋をつなぐバブ・エル・マンデブ海峡を通過するタンカーを攻撃するため、
実は日本の海上自衛隊が既に出撃しており、東アフリカのジブチを根拠地として、護衛艦と哨戒機でテロ行為や海賊行為を取り締まりしている。(今年11月までが派遣期限)
とはいえ、数百名の部隊だからな。
カバーする地理的範囲や防衛能力にも限界がある。
これ以上、イランに資金提供すれば、北朝鮮のノドンミサイル改良型のシャハブ型ミサイルが、欧州各地に届くようになる。
もちろん「核開発」が完了すれば、世界秩序が変わってしまう。
そこで今回、トランプ大統領がイランを攻撃し、つい先日までパキスタンの首都イスラマバードで停戦条件に付いて交渉をしていたわけじゃが、交渉はほぼ決裂。
「これ以上、イランに核開発資金を与えてはならない」
として、米軍自らホルムズ海峡を封鎖する意向を明らかにしたわけじゃ。
ここにきて、イランと連携する北朝鮮・ロシア・中国(これらの国は北朝鮮に因る拉致事件に対する国際非難に反対票＝拉致は正しい、とする立場を表明している国じゃ)が、とるべき道は一つしかない。
「イランの支援」にある。
そうしてこれらの国々の軍事組織は、「石油が無い、石油関連製品が無い」と騒ぎ出し、日本国内の秩序を不安定にさせる工作をはじめた。
目的は、高市総理に「イランの支援＝お金を払ってイランにテロ資金を供給させ、石油タンカーを通すこと」をさせることじゃ。つまり、「日米離反工作」じゃな。
ホルムズ海峡のことで日米が離反すれば、中国軍は台湾沖縄侵攻作戦を発動しやすい環境になる。
つまり、「石油関連製品が無い」と騒いで高市おろし、ないし高市総理にテロ協力をさせようとする目的があるわけじゃ。
誰だって、「石油関連製品、つまりオムツや人工透析もそのうちなくなる」と騒げば不安な気持ちになって、高市政権を疑問視するような「心理効果」があるからな。
だが、大手紙のブルームバーグなどは、既に高市総理が「四か月分のナフサを確保した」と公表していることを報道、
赤沢産業経済大臣も「年内分の石油は既に確保した」と公表したこと報道している。
もちろん中露の息がかかったマスコミはこれら事実を報道しない。
その一方で、国内大手メーカーが「ユニットバスの原材料不足から受注停止」を公表するなどの現象が起きている。
なぜじゃ？ と思う人も多いことじゃろう。
答えは単純明快。製造(プレス加工)などは日本国内でするが、その原材料自体は国内調達ではないからじゃ。
つまりな、中国などでナフサなどの石油関連製品が不足したところで、それは日本政府とは無関係である、ということだな。
既に多くの日本メーカーは「チャイナリスク」を意識して、生産と原材料確保の拠点を日本国内に移動させるなどしている。
でも、それがまだできていない企業もある。
なので、「無数ある石油関連製品がある中、ある一企業のみが受注停止した」という現象になる。
本当に日本国内になかったらほぼすべての企業が停止するからな。残念だがそれは企業経営の失敗であり、政治の失敗ではない。
それを針小棒大にし、中国内におけるナフサ不足が、さも「日本政府の責任」であるかのように報じるマスコミと野党議員。
お前らふざけるなよ。
でも、現代の戦争とは、こうして始まる。虚偽情報の拡散による自国政府の批判じゃ。
まあ、本土爆撃と同じ理屈じゃな。
どうして戦争で本土爆撃して民間人を殺傷するのかというと、それによって心的外傷を負った民衆が自国政府を攻撃しだすわけじゃ。敵は遠いところにいるが自国政府は近いところにあるからな。
「戦略爆撃の目的は、近しいものたちを殺傷され、また自身も致死的経験をしたことで発狂した多くの民衆が自国政府を攻撃し、その対応によって戦争遂行能力を喪失させることにある」
「制空論」(ジュリオット・ドゥーェ ※戦略爆撃理論の創設者)の引用じゃ。
現代では、爆弾の代わりに「偽情報」を投下する。すると、民衆が扇動されて自国政府を攻撃しだす。まんま、その構図じゃ。
ええか! 日本国内マスコミは信用するな! ロイターやブルームバーグなど国際的な大手紙のニュースだけ読むんじゃ! 日本政府はちゃんと対応している!
ホルムズ海峡なんか使わなくても、隣の紅海のヤンブー港にはパイプラインが届き、石油は供給されている!
あとは、現在バブ・エル・マンデブ海峡までを警備範囲として派遣されている海上自衛隊を増派し、ヤンブー港と同海峡までの海路を「警備範囲」に拡大すればよい!
そして、石油自体は米国カナダの産油量の方が中東より多い! もはや石油は「有無」の問題ではなく「コスト」(精製施設の建て替えなど)の問題となっている。
騙されるな!
中露工作部隊はあの手この手で「中国にナフサが無いから高市総理が悪い」など荒唐無稽なことを日本人に信じこませようとしている!
目的は、「高市おろし」と「イラン支援」と「日米離反」による、「台湾沖縄侵攻作戦の成功」じゃ。
知性と理性でこの難局を乗り切れ!
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（速聴（倍速で聞くこと）はボケ防止にいいぞ！ワシの祖父母も毎日していた。ワシは12才から18才まで毎日速聴して予備校にいかず旧帝に現役合格したから頭の筋トレなんじゃ）
ワシの書いた「新大東亜戦争肯定論」は、歴史カードをこれ以上外交問題にさせないため、歴史認識の正常化こそ日本復活のカギとなる、という考えで6人産み育てる中で一生懸命書いた。 ぜひ読んで日本人として正しい知識をゲットして頂きたい！
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写真は、入江にいるワシじゃ。
