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コロナが初めて話題になったころ、専門家がTVにでて、「新しいワクチンは最低5年は臨床をふくめて時間がかかる」ともっともなことを言っておりましたが、その後しばらくすると、すべてのメディアでそのような意見は抹殺され、ワクチン至上主義の報道が席捲しました。ワクチンへの批判が本当に取るに足らない陰謀であるならば相手にしなければよかったのです。それを、大学の著名な医学者の反論も削除し、アカウントまで削除するのは、逆にワクチンには大きなる疑義があるということを証明しているようなものです。

ペルーもベネズエラやイランのような全体主義国家の傾向から脱却して、自由と民主主義の色濃い体制へ移行して欲しい。南米は特に共産化が進んでいたので、アメリカがここにメスを入れてます。実はとても「大儀」があるのですが、日本のメディアは恐ろし全体主義国家の側にたっておりますので、良くは報道しないでしょう。大陸や半島のような国にシンパシーを感じている野党もそうです。

記事に関連しますが、最近、習近平がレームダックになっているというSNSを見かけるが、二つの見方をしてみたいと思います。政権がガタガタで中南海（北京）で８２軍が習近平を攻撃して習氏は完全に権力の座から離れているという見方と、もうひとつは、これらのことは台湾進攻前の「陽動作戦」の一つで、油断させてアメリカが忙しいときに台湾を取りに行くというものです。中国は臆病な国なので、絶対に負けないことを考えます。何でもやります。孫氏の兵法」を参考にどうなるか考えてみたいです。

情報工作をやっているのは、BBCとアメリカ民主党傘下のメディアです。世界中で情報統制や変更報道ばかりしています。もし大陸の全体主義国家よりも「あくどい」存在はと尋ねられたら、間違いなくここです。コロナワクチンの情報統制もそうでしたし、バイデンだけを褒めたたえたり、ロシアを悪、ウクライナのゼレンスキーをこともあろうに英雄として特に、日本国内では徹底しておりました。ワクチンだけを取ってみても、本当に取るに足らない陰謀であるならば相手にしなければよかったのです。それを、大学の著名な医学者の反論も削除し、アカウントまで削除するのは、逆にワクチンには大きなる疑義があるということを証明しているようなものです。歴史を良く学べば、嘘はすぐ見抜けます。

辺野古の反省も無く、抗議活動を再開させて、開き直っている。父親のSNSは娘への無念さが伝わり涙が出そうになる。彼らは平和という言葉を利用して全体主義国家を支援する活動であって、左翼史観の教育です。だからアメリカ軍や大陸に向かうミサイル配備には反対して、大陸から日本に向かうミサイルは反対行動はしません。平和ではなく、全体主義体制の地獄への道を案内している人達です。騙されてはいけません。

あらゆることを想定し実行すべきではないでしょうか。節電もそうですし、多方面に石油、ナフサを購入するのと平行して、原発をもっとフル回転すれば、かなり節約できます。LNGを見れば原発一基あたり100万tなので4基は最低動かしたいところです。 石油を見れば原子力発電所1基（約100万kW級）を1年間運転した場合、石油火力発電の代替として節約できる石油の量は、おおよそ1,000万〜1,200万バレルに相当しますので、政府はあらゆる努力をお願いしたいです。

対艦ミサイルの的になるだけですので、それより原潜を最低12隻は作って、EMP弾搭載にした方が良いです。マスコミが騒がないのは、どうでもよいからです。マスコミが嫌がることをすればよいのです。マスコミ＝極東の全体主義国家ですから。ついでに言えば、長距離ミサイルは最低2万発。攻撃型ドローンは最低20万機は保有しないと国を護れませんよ。

デニー氏をはじめ取り巻きの政党は、そもそもの前提として人を虫けらのように扱う恐ろしい「全体主義国家」を支援すること自体を止めるべきです。そもそもの話ですが、このような危険な国家を支援する人達を政治家や言論人にしてはいけないと思うんです。まずこの前提から考えるべきで、当たり前に受け入れてしまっている所に問題があるのです。全体主義国家をではなく、自由と民主主義、言論、信仰、職業選択、政治参加の自由を尊いと思える人が政治家や言論人になるべきで、上記のような人には選挙権は与えても、政治家にはなってはいけないと思います。

最近、習近平がレームダックになっているというSNSを見かけるが、二つの見方をしてみたいと思います。政権がガタガタで中南海（北京）で８２軍が習近平を攻撃して習氏は完全に権力の座から離れているという見方と、もうひとつは、これらのことは台湾進攻前の「陽動作戦」の一つで、油断させてアメリカが忙しいときに台湾を取りに行くというものです。中国は臆病な国なので、絶対に負けないことを考えます。何でもやります。孫氏の兵法」を参考にどうなるか考えてみたいです。

備蓄米を敵国である外に朝貢して、自国の安全保障の危険を増大させてしまた前政権のようなことは二度としてはなりません。