米国や中国を中心に開発が加速する人型ロボット（ヒューマノイド）。まずは製造業などで導入が進むと見られるが、人手不足に悩む建設業もターゲットの1つになりそうだ。日本でも活用を模索する動きが出てきた。
「被災状況の調査を開始します」。こう声を発し、高さ約130cmの人型ロボットが、ぎこちない足取りで歩き出した。周囲を見渡すように首を回し、小刻みに体を揺らしながら建物内を進んでいく。やがて1本の柱の前で、ぴたりと立ち止まった。
ゴーグル型デバイスを装着した操作者が、「建物の被害状況はどうですか」とマイクに話しかける。すると人型ロボットは柱に腕を伸ばして損傷箇所を認識し、「傾きが30分の1以上あるようです」と報告した──。
これは、建築研究所（以下、建研）などが2026年3月10日に公開した実験の1コマだ。建研とロボット向けアプリ開発などを手掛けるポケット・クエリーズ（東京・新宿）が、災害時の応急危険度判定などの遠隔化を狙って実施した〔写真1〕。
両者は、人型ロボットによる被災建築物の遠隔調査システムや、人型ロボットと4足歩行ロボットの連係システムの開発を進めている。
実験では、傾いた壁や損傷した柱などの被害の確認を想定。被災建築物を模した環境を屋内に設け、人型ロボットが柱の傾斜角を報告する様子を実演した。カメラで撮影した損傷を基に、AI（人工知能）を使って被害状況を分析し、傾斜角の他、沈下量や変形量などを判断して結果を点検帳票に入力する。
実験を担当した建研材料研究グループの宮内博之上席研究員は、「人間が使う道具や機械を、そのまま扱える点が人型ロボットのメリットだ」と説明する〔写真2〕。「技術的には黎明（れいめい）期で、まだ人間の能力には到底及ばない。今ようやくスタート地点に立ったところだ」（宮内上席研究員）。両者は30年ごろに人型ロボットを災害現場へ適用する目標を掲げ、開発を続ける。
