1日（現地時間）、復活祭の昼食会でホルムズ海峡に関連し、派兵要請に応じなかった韓国を名指しして不満を公に表明するドナルド・トランプ米国大統領。ロイター＝聯合ニュース

ドナルド・トランプ米国大統領がソーシャルメディアで卑俗語を使ってイランを脅迫したことを巡り、米国政界全般から強度の高い批判が相次いでいる。 英国ガーディアンによると、民主党のチャック・シューマー上院院内総務は「大統領がSNSで狂った人のように振る舞っている」と公開的に批判した。同氏はトランプ大統領の発言が戦争犯罪につながる恐れがあり、同盟国との関係を損なう危険があると指摘した。 論争の発端は、トランプ大統領が自身のSNSに「海峡を開けろ、さもなければ地獄を見ることになる」という趣旨の荒々しい表現とともに、イランの主要インフラを攻撃する可能性に言及した投稿だった。普段から直説的な話法で知られるトランプ大統領だが、このように露骨な卑俗語の使用は異例だという評価が出ている。 民主党内でも批判のトーンはさらに強まった。バーニー・サンダース上院議員はトランプ大統領の該当の発言を「危険で不安定な発言」と規定し、議会の即時対応を促した。クリス・マーフィー上院議員もやはり「正常な状態ではない」とし、大統領の権限停止を規定した修正憲法25条の検討まで言及した。 修正憲法25条は、大統領が職務遂行不可能と判断される場合、副大統領が権限を引き継ぐようにする条項だ。ただし、実際に適用された事例はない。 保守陣営からも異例の批判が出た。トランプ大統領のかつての側近だったマジョリー・テイラー・グリーン前下院議員は「大統領はまともな精神状態ではなく、周辺の人々は共犯」とし「狂気を止めなければならない」と直撃した。同氏は特に、インフラ攻撃の脅しがかえってイランの民間人の被害につながりかねないと警告した。 今回の件をきっかけに、トランプ大統領の言動と対外政策の決定方式に対する論争が再び激化するものとみられる。