関東大学サッカー連盟は３０日、４月４日に開幕するリーグ戦の開幕前記者会見を都内で行った。同連盟の渡辺真人副理事長は、あいさつの冒頭で「まずはおわびしないといけない」と切り出すと、違法薬物問題により無期限の活動停止となっている流通経大について言及。「リーグをご支援いただいているスポンサー、ファン・サポーター、報道関係者、並びに本連盟に加盟されている全大学のサッカー部の皆さまに多大なるご迷惑をおかけしましたこと、この場を借りて、そして連盟を代表して深くおわび申し上げます」と、頭を下げた。
流通経大は３月上旬、同大学のサッカー部員５人による違法薬物使用の疑いがあったとして、茨城県警による家宅捜索を受けたことを発表。現在、部は無期限の活動停止中となっている。２７日には関東大学サッカー連盟から同大学の開会式、第１節の不参加が発表され、該当する第１節の立大―流通経大（４月５日）は立大の不戦勝（３―０）となった。
桜井友専務理事は、流通経大から不参加の報告を受けた上で、連盟の規約に記載されている中止判断、代替試合に該当する項目に沿って判断を行ったと説明。不参加の報告は２７日の発表の前日に受けたという。本来は理事長が決定を下すが、流通経大の監督も務める中野雄二理事長が活動を自粛しているため、桜井氏が代行として事務局と確認を行い、最終決定をした。
その上で「あくまで、この決定は規約に沿った行政行為。チームに対して何か（関東大学サッカー連盟が）処分を科しているわけではない」と強調した。処分を下す場合、日本サッカー協会（ＪＦＡ）が定める懲罰規定に沿い、懲罰権の委任を受けた各都道府県などの協会が行うことになるが「本連盟はＪＦＡと直接的な結びつきがないので、懲罰権を持っていない」と指摘。ピッチ内の問題であれば再委任という形で、連盟独自で規律委員会を設けることができるが、「ピッチ外の案件の処分は、あくまでも懲罰権の委任を受けている全日本大学サッカー連盟、（リーグ戦を）共同で主催している関東サッカー協会が懲罰することになる」と説明した。
第２節以降の実施については、「まだ参加できるかの報告を受けていない。その報告を受けた上で、同じような形で対応するのかどうか決定したい」としており、回答期限は設けていないという。その上で、「当然、本件については理事会においてもさまざまな意見が出ている。今後、同様の事案が出てくることも想定しておりますし、選手の出場機会の創出や大学サッカーが持つ教育的側面を考えた場合、可能な限り試合ができるようにするべきなのではないか、という認識は理事会でも持っている。今後、規約の改正を含めて検討していきたい」と話した。
過去には、２００６年に日大サッカー部が複数部員による通学定期券の不正利用の問題があったとして、リーグ戦７試合の出場辞退を申し入れた例などがある。その際も連盟が処分を下すのではなく、大学側からの申し出を連盟が受理し、不参加という判断になった。
