任天堂がスイッチ2生産台数削減、年末商戦が想定下回る－関係者

任天堂は、家庭用ゲーム機「スイッチ2」の2026年1－3月（第4四半期）の生産を最大200万台引き下げる。昨年の年末商戦で、特に米国の販売が伸び悩み、社内の目標に届かなかった。

　　匿名を条件に明らかにした事情に詳しい関係者によると、同社は第4四半期に約600万台の生産を計画していたが、これを約400万台へと引き下げた。減産は4月以降も続く可能性があるという。報道を受けて任天堂の株価は午後の取引で、一時6％安の8858円を付けた。

　　任天堂の広報担当者はコメントの要請に応じなかった。

　　スイッチ2は、米関税政策やメモリ価格の上昇など複数の圧力に直面している。需要喚起に向け、新たな派生モデルを投入するなどの対応を取る可能性がある。

　　昨年の年末商戦で勢いを欠く一因となったのが、12月に発売した「メトロイドプライム4 ビヨンド」の不振だ。米国で人気のシリーズ最新作だが、年末商戦で100万本にとどかず、大型タイトルとしては異例の低調な滑り出しとなった。17年の発表以降、長期間にわたって開発が進められ、完成度を高めてきた作品だった。

　　任天堂はスイッチ2の需要の弱さを認めている。古川俊太郎社長は2月3日の決算説明会で、「海外は当社予想と比べるとやや弱めの水準での推移となった」と述べた。国内では低価格ながら不採算の国内専用モデルの需要が堅調に推移しているため、米国などで販売が伸びなければ収益が拡大しにくい構造になっている。

　　一方、同日の決算で、26年3月期の販売計画を1900万台に据え置いたことも、年末商戦期の販売が期待を下回った可能性を示唆している。ブルームバーグがまとめたアナリスト予想の平均である2000万台と比べても、会社側の見通しは慎重だ。

　　関係者によると、任天堂は、需要減速の要因を分析しているが、長期的な見通しには自信を維持している。同社の社内では、昨年6月の発売直後の数週間から数カ月にわたって十分な在庫があったことで、本来は年後半に顕在化するはずだった需要が前倒しされた可能性について議論が行われているという。