投資情報部 榮のコメント

世界の上場株式を時価総額の大きさに応じて保有するETFで、1つのETFで世界中の主要な株式を保有できるイメージです。2023年5月末のポートフォリオは、北米株が63％を占めるほか、日本、英国、中国、カナダ、フランスなど47ヵ国の株式に投資します。過去1年の上昇率は11.3％とS&P500指数の14.6％を下回りました。米国外の市場が米国株に劣後したことに加え、ドル高で海外株の評価が低下した影響も含みます。主力投資先の米国市場の回復を受けて2022年10月を底に上昇基調です。米国ではインフレが沈静化のトレンドを示していることを受けて政策金利引き上げの終了が意識され、PER（株価収益率）が回復してきました。さらに、4月頃より経済指標が市場予想を上回る傾向が強まり、AIの普及が市場の妥当PERを押し上げるとのシナリオも出て、株価の上昇につながっています。5月末のポートフォリオの平均PER（実績）は16.3倍です。

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当ETFは米国上場企業を大型株から、中型株、小型株まで幅広く保有して、米国株式市場全体を保有できるイメージです。過去1年間の騰落率は、大型株中心のS&P500指数が14.6％上昇、小型株指数のラッセル2000指数は8.1％の上昇にとどまり、同ETFは14.0％の上昇でした。2022年10月を底に上昇基調となっています。米国ではインフレが沈静化のトレンドを示していることを受けて政策金利引き上げの終了が意識され、PER（株価収益率）が回復してきました。4月頃より経済指標が市場予想を上回る傾向が強まり、AIの普及が市場の妥当PERを押し上げるとのシナリオも出て、株価の上昇につながっています。

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S&P500指数に連動するETFです。S&P500指数は米国市場を代表する株価指数で、メディアで毎日報道されるため、値動きをフォローしやすいETFと言えるでしょう。過去1年、過去3ヵ月の騰落率は、それぞれ15.1％、9.2％の上昇で、S&P500指数のパフォーマンスを上回っています。米国ではインフレが沈静化のトレンドを示していることで政策金利引き上げの終了が意識されてPER（株価収益率）が回復してきました。4月頃より経済指標が市場予想を上回る傾向が強まり、AIの普及が市場の妥当PERを押し上げるとのシナリオも出て、株価の上昇につながっています。

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テクノロジー企業を多く含むナスダック市場の主要企業からなる「ナスダック100指数」への連動を目指す投資家の人気が高いETFです。6月27日時点の組入上位銘柄は、マイクロソフト12.9％、アップル12.4％、エヌビディア7.0％、アマゾンドットコム6.9％、メタプラットフォームズ4.3％などとなっています。ファンド評価会社リッパーが、過去15年で最もパフォーマンスが良い大型成長株ファンド（332ファンド中）と評価、また、米国で2番目に出来高が多いETFとなっています（2023年3月末時点）。過去1年の騰落率は28.4％上昇と、S&P500指数の14.6％を大幅に上回っています。インフレ沈静化やAIによる成長期待の高まりを受けてPERの回復が顕著です。
なお、ナスダック100指数の日々のパオフォーマンスの3倍を目指すプロシェア ウルトラプロ QQQ ETF(TQQQ)、同マイナス3倍を目指すプロシェア ウルトラプロ ショート QQQ ETF(SQQQ)も昨年より取り扱いが始まっています。

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S&P500指数構成銘柄のうち、配当利回りが高い銘柄を組み入れたETFです。組入上位業種は、不動産22.8％、金融17.5％、公益事業14.2％、一般消費財・サービス9.8％、生活必需品8.0％です（6月27日時点）。2022年の相場調整局面では、配当利回りが高いことによるディフェンシブ性を発揮しましたが、2022年10月を底に相場が上昇基調に転じてからは市場平均を劣後することが多くなりました。さらに、2023年4月頃より経済指標が市場予想より良好となるケースが増え、大手テクノロジー銘柄を中心とする成長企業が物色された局面で市場平均に大きく割り負けました。過去1年の騰落率はS&P500指数が14.6％の上昇に対して同ETFは9.1％の下落となっています。

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米国のIT企業に投資するETFで、電子機器、半導体、ソフトウェアの企業が多く占めます。成長企業が多く含まれるため、組入銘柄の投資指標（時価総額による加重平均）はEPS成長率（過去5年の平均）が26.2％、ROEが39.2％と高く、これにともなって実績PERは32.5倍と市場平均よりもかなり高くなっています（2023年5月末）。米国ではインフレが沈静化のトレンドを示していることで政策金利引き上げの終了が意識されてPER（株価収益率）が回復してきました。4月頃より経済指標が市場予想を上回る傾向が強まり、エヌビディアが2-4月期の決算を発表した後にはAIの普及が市場の妥当PERを押し上げるとのシナリオも出て、株価の上昇につながっています。同ETFの過去1年の上昇率は31.3％に達します。

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インドの主要株に投資するETFで、組入比率について利益額を基準に決めるファンダメンタルズ重視のファンドです。インドの代表的株価指数のセンセックス指数は、過去１年間で20.5％の上昇と、米国のS&P500指数の14.6％上昇を上回り、インド株市場のパフォーマンスは国際比較でも好調なグループに属します。同ETFの過去１年間の騰落率は16.3％の上昇でした。インドは中国を抜いて人口世界一となって注目を集めています。インドの実質GDPは2023年に前年比5.9％増、2024年は同6.3％増と順調な成長が続く予想です（IMFの世界経済見通し、2023年4月）。世界景気の鈍化が進む中では、高い経済成長が注目されやすく、引き続き相対的に堅調な値動きが期待できそうです。