安価なドローンが塗り替える空の戦争

紛争開始から１週間で、イランは１０００機以上のドローンを発射。月産能力は約１万機と推定されている。

近年、戦争の技術は急速に進化した。その変化を鮮明に示すのがウクライナとロシアの戦いだ。戦車と砲撃によって始まった戦争は、ドローン戦争へと変貌を遂げつつある。従来型の装甲車両や航空機で劣勢に立たされたウクライナは、偵察・攻撃用の安価な無人システムに活路を見出した。ドローン攻撃によるロシア軍の死傷者は全体の約７０％を占めると推定されており、遠隔攻撃を可能にすることでパイロットや乗組員のリスクを大幅に低減している。

米国の最も戦闘能力が高い航空機は高度な訓練を受けた乗組員に依存している。例えば乗員２人のＦ１５戦闘機は、多大なコストと時間をかけてパイロットを訓練する必要がある。そのような航空機が撃墜された場合、米国は機体だけでなく、乗組員をも失う可能性がある。

一方、低コストのドローンは遠隔操作される。ドローンが破壊されても操縦者は無事であり、代替コストは数万ドルで済む。

こうした非対称性は戦略的問題となりつつある。攻撃コストが低下する一方で、防衛コストは急騰しており、米国とその同盟国は市販部品で組み立てられた安価なドローンを撃ち落とすために、数百万ドルの迎撃ミサイルを発射せざるを得ない状況が生じている。

米国防総省の主任兵器調達担当者ビル・ラプランテ氏は２０２４年５月、米上院歳出小委員会で、「５万ドルの片道攻撃型ドローンを３００万ドルのミサイルで撃墜するというのは、コストとして割に合わない」と述べ、防空体制の経済性が持続不可能になりつつあると警告した。

この不均衡は海上でもすでに顕在化している。米当局者や防衛アナリストによると、２３年末以降、米海軍は紅海を航行する船をイエメンの親イラン武装組織フーシ派の低コストドローンやミサイルによる攻撃から守るために、１０億ドル以上の弾薬を消費したとされる。

ミサイルはコストの一部にすぎない。迎撃には、軍艦とその護衛艦、燃料・整備、訓練された乗組員、情報・監視アセット、そして迫りくる脅威を探知・撃破するための指揮統制ネットワークが不可欠だ。

ＬＵＣＡＳドローンを初使用、イランを追う米国

米国は急ぎ対応を迫られている。米政府は小型軍用ドローンの開発を優先課題に位置づけ、低コスト無人戦闘攻撃システム（ＬＵＣＡＳ）などの承認を通常より迅速に進めた。２５年７月、ヘグセス国防長官は「米軍によるドローン支配の急拡大」と題する指令を発し、ペンタゴンに対して規制の撤廃と全軍へのドローン展開加速を命じた。指令では、敵対勢力が年間数百万機のドローンを生産する一方、時代遅れの調達慣行により米国の取り組みが遅れていると警告した。

自爆ドローンＬＵＣＡＳはイランのシャヘドによく似ている。片道攻撃システムのシャヘドは、ロシアがウクライナで広く使用してきた。シャヘドの浸透により、巡航ミサイルに似た機能を持ちながら、そのごく一部のコストで運用できる新たな兵器カテゴリーの使用が一般的になった。攻撃型ドローンが普及・低コスト化する一方、対ドローン防衛システムの整備は遅れており、防空に空白が生じている。

その他の対ドローン技術

各国軍は安価な攻撃型ドローンの拡散に対抗するため、電子妨害システムや迎撃ドローン、光速で目標を無力化する高エネルギーレーザーなど、様々な技術を開発している。これらのシステムの多くは、高価なミサイルに代わり電力や再利用可能なプラットフォームを活用することで防衛コストの低減を図れるが、射程や出力・悪天候への耐性・規模の面で依然として限界があり、実戦配備はまだ始まったばかりだ。

これらのシステムが成熟して広範に展開されるまでの間、各国軍は依然として防空ミサイルに頼り、艦船や基地・都市を脅かすドローンに対処している。米国とその同盟国にとっての課題は、対ドローン技術が攻撃型ドローンの進化に十分な速さと低コストで追いつけるか、あるいは防衛が引き続き高コストの迎撃体に依存し続けるかどうかにある。