井上 匡子
イノウエ マサコ (Masako Inoue)
更新日: 2025/09/01
基本情報
- 所属
- 神奈川大学 法学部 教授
- 学位
-
博士(法学)(北海道大学)Master of Laws(Hokkaido University)
- 連絡先
- yamak220
spa.nifty.com
- 通称等の別名
- 井上(町村)匡子
- J-GLOBAL ID
- 200901055540797908
- researchmap会員ID
- 1000001558
- 外部リンク
研究キーワード
12研究分野
4経歴
6-
1996年 - 1998年
-
1996年 - 1998年
-
1992年 - 1996年
-
1992年 - 1996年
-
1990年 - 1992年
学歴
4-
- 1990年
-
- 1990年
-
- 1983年
-
- 1983年
委員歴
2-
2007年12月 - 2016年12月
-
2003年11月 - 2011年11月
論文
28-
亜細亜女性法學 21 75-90 2018年11月 査読有り
-
亜細亜女性法学 (21) 2018年 査読有り
-
亜細亜女性法学 (20) 47-60 2017年 査読有り
-
区域治理与法治発展 532-542 2016年
-
亜細亜女性法學 (19) 2016年
-
KFAW調査研究報告書 (3) 2015年 査読有り
-
PROCEEDINGS OF THE FIFTH INTERNATIONAL CONFERENCE ON LAW, LANGUAGE AND DISCOURSE, 2015 17-17 2015年
-
司法福祉学研究 15 153-163 2014年 査読有り
-
『ジェンダーと法』(加除出版) (8) 2011年
-
『民事研修』(加除出版) (651) 20- 2011年
-
『民事研修』(加除出版) (636) 57-69 2010年
-
『ジェンダーと法』 6号 1-16 2009年
-
『法の理論』(成文堂) (28) 191-198 2009年
-
神大評論 (61号) 104-116 2008年11月
-
ジェンダーと法 (5号) 142-143 2008年7月
-
『法と実務』 7 233-312 2008年5月
-
Legal Relevance and Good Governance : Camparative Law Study In the Asia Pacific Region, Shantou University Law Series 50-56 2008年5月 査読有り
-
太平洋学報 2007年第8期 pp.32-36 2007年
-
『法律時報』VOL.78 NO.13(日本評論社) 2006年12月
-
『法律時報』(日本評論社) 2005年12月
MISC
54-
司法福祉学研究 = Japanese journal of forensic social services (20) 154-158 2020年
-
日本女性法律家協会会報 (57) 4-7 2019年12月
-
司法福祉学研究 = Japanese journal of forensic social services 19(19) 134-137 2019年
-
家庭の法と裁判 = Family court journal 16 4-11 2018年10月
-
女性展望 = Women's perspective 692 2-7 2018年5月
-
司法福祉学研究 = Japanese journal of forensic social services (18) 144-147 2018年
-
アジア女性研究 (25) 37-55 2016年3月
-
法哲学年報 72-82 2016年
-
司法福祉学研究 15 160-161 2015年8月
-
法律時報 86(9) 57-62 2014年8月
-
神奈川大学法学研究所研究年報 (32) 3-8 2014年
-
司法福祉学研究 (12) 196-206 2012年
-
みんけん (651) 20-30 2011年7月
-
神奈川大学法学研究所研究年報 (29) 187-191 2011年
-
みんけん (636) 57-69 2010年4月
-
電子情報通信学会技術研究報告. SITE, 技術と社会・倫理 : IEICE technical report 108(244) 15-15 2008年10月10日
-
神奈川大学法学研究所研究年報 26(26) 3-72 2008年
-
神奈川大学評論 (61) 104-116 2008年
-
法律時報 79(13) 268-273 2007年12月
-
国際文化学研究 27(27) 113-133 2007年2月
書籍等出版物
44-
Katagiri Yuki, Inoue Masako, Uekita Masato, Ryo Kato et all, Law and Policy on Domestic Violence 2016年3月
-
アジア女性交流・研究フォーラム 2016年3月
-
小樽商科大学出版会,紀伊國屋書店 (発売) 2016年 (ISBN: 9784877384760)
-
日本評論社 2015年3月
-
特定非営利活動法人かながわ女性会議 2015年3月
-
日本評論社 2015年3月 (ISBN: 9784535520912)
-
大野達司編『社会と主権』法政大学出版局、2014年3月 2014年3月
-
日本加除出版 2014年
-
亜細亜女性法學研究所 亜細亜女性法學會編輯委員會 仁川、韓国 2014年
-
、法執行研究会編『法はDV被害者を救えるか ―法分野協働と国際比較 (JLF叢書 Vol.21) 』(商事法務・2013) 2013年4月
-
法執行研究会編『法はDV被害者を救えるか ―法分野協働と国際比較 (JLF叢書 Vol.21) 』(商事法務・2013) 2013年4月
-
法執行研究会編『法はDV被害者を救えるか ―法分野協働と国際比較 (JLF叢書 Vol.21) 』(商事法務・2013) 2013年4月
-
商事法務 2013年4月 (ISBN: 9784785720827)
-
法執行研究会編『法はDV被害者を救えるか ―法分野協働と国際比較 (JLF叢書 Vol.21) 』(商事法務・2013) 2013年
-
法執行研究会編『法はDV被害者を救えるか ―法分野協働と国際比較 (JLF叢書 Vol.21) 』(商事法務・2013) 2013年
-
法律文化社 2012年4月 (ISBN: 9784589034076)
-
井上匡子他編著『レクチャー・ジェンダー法』(法律文化社 2012) 2012年3月
-
辻村・大澤編著『ジェンダー社会科学の可能性 1 』岩波書店(2012) 2012年
-
浅倉むつ子他編著『講座 ジェンダーと法 第1巻』(加除出版・2012) 2012年
所属学協会
5-
2003年12月 - 現在
-
1999年5月 - 現在
-
1990年11月 - 現在
-
1985年11月 - 現在
Works(作品等)
17-
2004年5月 その他
-
2002年 - 2004年
-
2003年2月 その他
-
2000年9月 その他
-
2000年8月 その他
-
2000年7月 その他
-
2000年3月 その他
-
2000年3月 その他
-
1999年 - 2000年
-
1998年 - 1999年
-
1994年5月 その他
-
1992年11月 その他
共同研究・競争的資金等の研究課題
25-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2022年4月 - 2025年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2021年4月 - 2024年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2019年4月 - 2022年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 基盤研究(C) 2019年4月 - 2022年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 基盤研究(C) 2018年4月 - 2021年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 基盤研究(C) 2015年4月 - 2019年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 基盤研究(C) 2014年4月 - 2018年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 基盤研究(C) 2011年 - 2013年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 基盤研究(C) 2007年 - 2009年
-
2005年4月
-
2005年4月
-
日弁連法務研究財団 2002年4月 - 2005年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 特定領域研究 特定領域研究 2004年 - 2005年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 基盤研究(C) 2003年 - 2004年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 特定領域研究 特定領域研究 2003年 - 2003年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 基盤研究(C) 2002年 - 2003年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 基盤研究(B) 1999年 - 2000年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 基盤研究(C) 1997年 - 1998年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 奨励研究(特別研究員) 奨励研究(特別研究員) 1990年 - 1990年