「ブラウザエンジンの競争」はなぜ難しいままなのか ── スマホ新法とiOS 26の現在地

あけましておめでとうございます。綾坂ことです。

記事執筆の経緯

本日(2026年1月6日)、非営利団体「Open Web Advocacy」^[1]から、記事『How Apple’s Key Tactic Could Prevent Japan’s Smartphone Act from Improving Browser Competition』^[2]が公開されました。

https://open-web-advocacy.org/blog/how_apples_key_tactic_could_prevent_japans_smartphone_act_from_improving_browser_competition/

この記事の日本語版の作成にあたり、OWAのメンバーでもある私綾坂ことが翻訳(の一部)^[3]を担当しました。
(以降、とくに記載のない引用セクションは当該記事から引用(一部抜粋)しています。)

https://open-web-advocacy.org/ja/blog/how_apples_key_tactic_could_prevent_japans_smartphone_act_from_improving_browser_competition/

この記事はかなり「提言」に近い側面があり^[4]、ごく普通の人や開発者にとっても少々読みづらい言葉選びを意図的にしている箇所が多いです^[5]。
とはいえ、OWAの主張や意見が一般の人に届かないのもどうかと思うので、「解説記事」のような形でこの記事を公開することを決めました。

スマホ新法とは？

重要な点として、本法は、Apple が長年にわたり iOS 上で課してきた第三者製ブラウザエンジンの禁止を、直接的に禁止しています。
特に、Apple のような指定事業者に対しては、次の点が求められています。

• ブラウザエンジンの禁止は禁止されており、その採用を「妨げる」行為も認められないこと
• 正当化可能な措置を除き、第三者に対して機能的に同等な API アクセスを提供すること
• オペレーティングシステムのデフォルト設定を容易に変更できること
• 初回起動後「速やかに」ブラウザの選択画面を提供すること

スマホ新法^[6][7]は、2025年12月18日に全面施行された法律です。
だいたい法律の第一条にはその法律の目的が書かれているのでそれを読みましょう。

この法律は、我が国においてスマートフォンが国民生活及び経済活動の基盤としての役割を果たしていることに鑑み、スマートフォンの利用に特に必要な特定ソフトウェアの提供等を行う事業者に対し、特定ソフトウェアの提供等を行う事業者としての立場を利用して自ら提供する商品又は役務を競争上優位にすること及び特定ソフトウェアを利用する事業者の事業活動に不利益を及ぼすことの禁止等について定めることにより、特定ソフトウェアに係る公正かつ自由な競争の促進を図り、もって国民生活の向上及び国民経済の健全な発展に寄与することを目的とする。
(e-Gov法令検索より、同法第一条を引用。)

長いので要約します。

• スマホは、日本において国民の生活や活動の基盤になっている。
• この法律は、スマホの利用に特に必要なアプリ等を提供する会社に対して、より公正で自由な競争を促す。
• 公正で自由な競争を促すことが、日本国民の生活や日本の経済がより健全に発展する助けになる。

「スマホの利用に特に必要なアプリ等を提供する会社」^[8]とは要するにAppleやGoogleのことです。
すでにほとんどの人の生活に不可欠になった重要なソフトウェアを提供する会社に、より強くフェアであることを求めるための法律。それがスマホ新法です。

スマホ新法により起こる変化

スマホ新法により起こる変化は複数あり、「ブラウザ・検索エンジンの選択画面を出さなきゃいけなくなる」^[9]「外部アプリストアが解禁される」^[10]「決済システムが自由化される」^[11]「OS機能が一般に開放される」^[12][13]などが一般ユーザーにとって大きな変化とされニュースなどでも取り上げられています。

しかし、開発者にとって最も大きい変化は「ブラウザエンジンの強制の禁止」でしょう。
……といっても、Webの事情を知らない開発者はたぶんピンと来ないのでちゃんと解説を挟みます。

ブラウザエンジンの強制の禁止

背景情報: ブラウザエンジンとその強制

ChromeやFirefox、SafariなどのWebブラウザは、Webサイトを表示するための中核プログラムである「ブラウザエンジン」があることで動作しています。
このブラウザエンジン、現在主流で使われているものはわずか3種類しかありません。^[14]

• Google主導の「Blink」
• Mozilla主導の「Gecko」
• Apple主導の「WebKit」

現在使われているほとんどのブラウザは、この3流派のうちいずれかに属します^[15]。

• Blink: Chromiumと、それをフォークする形で作られたブラウザ
  • Google Chrome
  • Microsoft Edge
  • Brave
  • Opera
• Gecko: Firefoxと、それをフォークする形で作られたブラウザ
  • Mozilla Firefox
  • Floorp
• WebKit: Safariと、▓▓▓▓▓▓
  • Apple Safari
  • ▓▓▓▓▓▓

(※黒塗りになっているのはバグではありません。理由は後述)

誤解を恐れず言えば、現在使われているブラウザは、本質的にはChrome・Firefox・Safariのいずれかと同じです。

……ところで、AppleはApp Storeに公開するアプリのレビューガイドラインを公開しています。
その一部を読んでみましょう。

Webを閲覧するアプリでは、適切なWebKitフレームワークとWebKit JavaScriptを使用する必要があります。^[16]
(App Reviewガイドラインより)

つまり、iOS向けの^[17]すべてのブラウザは、内部ではWebKitを使うことを強制されているのです。

これを踏まえて各OSで提供されているブラウザエンジンを確認すると、以下のようになります。

OS	Blink (Google)	Gecko (Mozilla)	WebKit (Apple)
Windows	○	○	×
MacOS	○	○	○
Linux系	○	○	×
Android	○	○	×
iOS	×	×	○

この表が示す通り、iOSではブラウザエンジンの独占状態が成立してしまっています。
誤解を恐れず言えば、現在iOSで使えるブラウザは、本質的にはSafariと同じです。

しかもiOSは日本においてスマホシェアの5割弱を獲得しているiPhoneに入っているOSで、一般的なWebサイトがこの環境を切り捨てる判断をすることはまずできません。
結果的に、Appleは新たなWeb技術の採用/不採用の決定権を事実上持っている形になっているのです。^[18]
また、iOS上のWebKitには競合がいないので、iOS上のWebKitを改善するインセンティブが弱くなります。実際iOSのSafariはバグや困った挙動がかなり多く、Safari 26でCSSの全画面表示(100dvhや100vhなど)が示した挙動(関連𝕏投稿)に頭を抱えた人も多いのではないでしょうか。

スマホ新法による変化

当然これではブラウザエンジン間の公平な競争はできないので、スマホ新法によって「別のブラウザエンジン^[19]を採用することを禁止したり妨げたりするような行為を禁止する」というルールが追加されました。

指定事業者^[20]は、その指定に係るアプリストアに関し、個別アプリ事業者^[21]に対し、次に掲げる行為を行ってはならない。

• 当該個別アプリ事業者が提供する個別ソフトウェア^[22]の構成要素であるブラウザエンジンについて、次に掲げる行為を行うこと。
  • 当該指定事業者が提供するブラウザエンジンを当該個別ソフトウェアの構成要素とすることを当該アプリストアを通じて個別ソフトウェアを提供する際の条件とすること。
  • 当該指定事業者が提供するブラウザエンジン以外のブラウザエンジンを当該個別ソフトウェアの構成要素とすることを妨げること。
    (e-Gov法令検索より、同法第八条より一部抜粋。)

そして2025年12月17日にAppleは「日本国内でのみ^[23]公開されるアプリで、別のブラウザエンジンをアプリに含めることを認める」というルールを戦術のApp Reviewガイドライン(の追加条項)に加えました。

2.4
The Entitlement Profile is compatible and may only be used with Applications solely distributed within Japan on devices running iOS 26.2, or later.
(Web Browser Engine Entitlement Addendum for Apps in Japan (to the Apple Developer Program License Agreement)より、一部省略)

和訳
この資格情報(Entitlement Profile)は、iOS 26.2以降を搭載したデバイスで、日本国内でのみ配布されるアプリケーションでのみ互換性があり、使用することができます。

これにより「Blink搭載のChrome」「Gecko搭載のFirefox」などがiOSで公開されれば、Blink・Gecko・WebKitによる開発競争がiOSでも起こることが期待されます。
これで解決！あとはGoogleとMozillaを待つだけ！めでたしめでたし！！

……だと思いますか？実は、この追加条項には重大な問題があります。

なにがまずいか

Appleが新たに公開した追加契約において、別のブラウザエンジンを使ったアプリを公開するには以下の条件が必要とされています。

• そのアプリが、iOS 26.2以降を搭載したデバイスで動作するアプリであること
• そのアプリが、日本(とEU)のみで配布されているアプリであること^[24]

Google ChromeやFirefoxなどのブラウザアプリは当然全世界で広く公開されています。
そのため、GoogleやMozillaなどが別のブラウザエンジンを採用したブラウザを公開するには、以下の2択を迫られることになります。

1. 現在公開しているアプリと別に、日本(とEU)のみで公開される「別エンジン版のアプリ」を作って、ユーザーに移行してもらう
2. 現在公開しているアプリの公開範囲を日本(とEU)のみに狭める

どちらもかなり無理がありますね！^[25]
この状況ではGoogleやMozillaは到底別のブラウザエンジンを採用したブラウザを公開することができませんし、実際Mozillaの広報担当者がこんなコメントを残しています^[26]。

Apple’s proposals fail to give consumers viable choices by making it as painful as possible for others to provide competitive alternatives to Safari.
This is another example of Apple creating barriers to prevent true browser competition on iOS.
(ニュースサイト「The Verge」の記事『Mozilla says Apple’s new browser rules are ‘as painful as possible’ for Firefox』より一部抜粋。)

和訳
Appleの提案は、他社がSafariと競争できる製品を提供することを可能な限り困難^[27]にすることで、消費者に実行可能な選択肢を与えていない。これは、AppleがiOS上で真のブラウザ競争を妨げる障壁を設けている、もう一つの例である。

同様の規定が盛り込まれた「デジタル市場法」を2023年3月に施行したEU圏内では(施行から21ヶ月以上経ったのに)別のブラウザエンジンを採用したブラウザが一つも公開されていない^[28][29]、という事実からも、Appleが追加した規定が「可能な限り困難」であることがよく分かると思います。

というわけで、スマホ新法全面施行直後時点での現状を言うと「ブラウザエンジンの自由化は事実上防がれたままだ」と言えるでしょう。

ここからのプロセス

じゃあ日本は負けたのかというとそうでもなくて、むしろここから公取委がどう動くかが重要です。

スマホ新法には「排除措置命令等」という節があり、ここで同法に違反している疑いがある会社に対して調査をしたり処分をしたり違反行為をやめるよう命令したりすることができると規定されています。
なので、現行のAppleの対応が違反行為だと主張できれば調査プロセスに入ることができそうです。
じゃあAppleの対応は違法なのか？OWAの主張は以下のとおりです。

• スマホ新法では『当該指定事業者が提供するブラウザエンジン以外のブラウザエンジンを当該個別ソフトウェアの構成要素とすることを妨げること』を禁じている
• 先述の通り、Appleの対応は「既存ユーザーを捨ててゼロからやり直す」ことを強制していて、これは現実的な選択肢ではない。
• Appleの対応により別のブラウザエンジンの採用が妨げられている^[30]ので、これは違法である。

ということで、1月6日にOWAが公開し(て私が翻訳した)記事では、公取委に対して「調査をしろ〜！」という主張をしています。

私たちは公正取引委員会に対して、Appleによってブラウザベンダーが既存の日本のユーザーを自社エンジンへアップグレードすることを妨げられる事態を許可しないことを求めます。また、スマホ新法がブラウザエンジンに関する目標を確実に達成し、このような戦術によって形骸化しないよう、公正取引員会が確実に執行することを求めます。さらに、相互運用性の観点から、iPadOSやその他のiOSの派生OSにも同様の要件を課すことを検討するよう求めます^[31]。

まとめ

• 実は、iOSのブラウザはすべて本質的にはSafariだった
• そんな状態なので、AppleはWeb標準の決定権を持っていたし、Safariを改善するインセンティブがなくてバグや困った挙動が放置されたりしてた
• スマホ新法の施行で、この状況を是正することが義務付けられた
• しかし、Appleがとった対応は「法の穴をかいくぐっている」のではないかと言えるようなものだった
• これをそのままにしておくとスマホ新法をわざわざ作った意味がないので、OWAは公取委に是正のための調査を行うことを求めている

スマホ新法が「成功したか」を語ることはまだできなくて、言葉通り「俺達の戦いはこれからだ！」を感じます。
ここで打ち切りにならずに公取委 vs Apple編が始まれば、Web標準の未来はだいぶ明るくなるでしょう。
頼むからマジで打ち切りはやめてください。2026年が「真のWebブラウザエンジン開発競争元年」になることを祈ってこの記事を終えたいと思います。

脚注

1. インターネットが開かれた場所であり続けることを支持・推進するWeb開発者によって構成される団体。略称は「OWA」。 ↩︎

2. 邦題『Appleの主要な戦術が、日本のスマホ法によるブラウザ競争の改善を阻む可能性について』 ↩︎

3. 英語版の著者が用意してくれた機械翻訳をベースに、表現の調整や誤訳の修正などを行いました。3割弱くらいは私が翻訳してると思います。 ↩︎

4. 実際記事の終盤では“私たちは公正取引委員会に対して(中略)求めます。”と書いています。 ↩︎

5. 「潜脱」とか初めて使いましたよ私 ↩︎

6. 正式名称は「スマートフォンにおいて利用される特定ソフトウェアに係る競争の促進に関する法律」。 ↩︎

7. 公取委は「スマホ法」って略すことが多いみたいですが、報道含めてみんな「スマホ新法」って言ってるのでそっちに揃えます。 ↩︎

8. 同法の本文では「特定ソフトウェア事業者」という文言を定義しています。 ↩︎

9. 知る権利・選ぶ権利を保証するための仕組みです。ブラウザや検索エンジンを変えることができることを知っている人は意外と少ないらしいです。 ↩︎

10. これまではiOS向けアプリを作ったとしてもApp Storeで公開しないとみんなにインストールしてもらうことができませんでした。App Storeにアプリを公開するためには手数料(だいたい¥15,000/年くらい)を払う必要があり、その重い年貢は開発者を悩ませてきました。ストアアプリの自由化で手数料が下がれば開発者の負担が下がります。独占状態なのはまずいから開放しろというわけですね。 ↩︎

11. これまではiOS向けアプリでは決済手段としてAppleが用意したものを使うことが強制され、結構高い(15〜30%)手数料を払わされていました。(俗にApple税と呼ばれ、YoutubeのスパチャがiOSアプリだけ割高な理由として知られていると思います。)決済システムが自由化されることで、アプリ運営側は課金コンテンツを手数料分安く提供したり収益を増やしたりすることができます。ソシャゲで安く石を買えたり、iPhoneでスパチャを投げるときにブラウザを経由する手間が減ったりするでしょう。 ↩︎

12. iPhoneに搭載されているセンサーや機能などのうち一部はApple謹製アプリ以外が使えるようになっていないため、これを(セキュリティ的に非公開であるべきものを除いて)Apple以外が作ったアプリでも使えるようにすることがスマホ新法で義務付けられました。 ↩︎

13. これによりPWA(Progressive Web Apps)が発展することで、PWAが「アプリストアに依存せず、オープンで、他OS(PC含む)との相互運用性を持つアプリ公開の選択肢」になることが期待されているし私も期待していますが、この記事では詳細は省きます。 ↩︎

14. 説明が複雑化するので、レンダリングエンジンとかJavaScriptエンジンとかの区別については一旦見ないふりをします。 ↩︎

15. ブラウザエンジンも自作しようというプロジェクトはいくつかあるようで、Ladybirdとかが有名な気がします。 ↩︎

16. 現在の版ではこのあとに文章が続きますが、その文章は2025年12月18日に追加された文言なので一旦無視することにします。 ↩︎

17. 正確には「App Storeに公開されている」がここに入りますが、脱獄のことは一旦考えないことにします。 ↩︎

18. 国連安保理に対して常任理事国の拒否権発動による機能不全が指摘されたりしますが、あれの亜種みたいなことが起こっている……とたとえるのがよいでしょうか。 ↩︎

19. Appleのガイドラインでの正式な用語は「Alternative Web Browser Engine」。「代替ブラウザエンジン」と訳すのはちょっと違う気がするので、単に「別のブラウザエンジン」としています。具体的にはBlinkやGeckoなどのことです。 ↩︎

20. 現在"指定事業者"に指定されている会社は実質的にAppleとGoogleの2社です。 ↩︎

21. (アプリストアで公開されているような)アプリを作って公開している団体のことです。 ↩︎

22. (アプリストアで公開されているような)アプリそのものを指します。 ↩︎

23. 実際は契約文書の引用で省略した部分の規定と別の追加契約により、日本に加えてEU域内で公開されていても別のブラウザエンジンを採用したブラウザアプリを公開することができます。後述しますがEUでは2024年3月に施行されたデジタル市場法(DMA)に同様の規定があり、AppleはEUと日本の各法律に同じ対応をしています。 ↩︎

24. App Storeには「自分が公開したアプリをどの国(と地域)で公開するか」を設定する機能があります。 ↩︎

25. 一応言っておきますが、ほとんどの人はアプリの乗り換えと移行なんていう面倒なことはしません。 ↩︎

26. このコメント自体はEUデジタル市場法に対してAppleが同様の対応をしたときのコメントですが、日本とEUで同じ対応をしていることを考えると日本の現状にも適用されると考えてよいでしょう。 ↩︎

27. 原文では“as painful as possible”で、前後とのつながりを無視してここだけ翻訳するなら「可能な限り苦痛を伴うように」となると思います。 ↩︎

28. Blinkに関してはアプリのデモがたまに公開されてて、2024年12月時点でもなんかそこそこ動いていそうに見えます。すごい！ ↩︎

29. Floorp(Firefoxベースのブラウザ)の開発チームの一人によると、Gecko on iOSも通常のブラウジングができるくらいのところまではできてるらしいです。すごい！ ↩︎

30. スマホソフトウェア競争促進法に関する指針というものがあり、「当該規定の"妨げる"とは、別のブラウザエンジンの採用を困難にさせる蓋然性の高い行為のこと」「"妨げる"に該当するかの判断基準は"完全に不可能か"ではなく、指定事業者の対応が発生する蓋然性の程度により総合的に判断される」と説明されています。 ↩︎

31. 細かい話になるので触れませんでしたが、日本国内で別のブラウザエンジンを採用したアプリはiOS限定で、iPadOSに対して公開することはできません。EU域内についての追加契約では“Be distributed solely on iOS and/or iPadOS in the European Union”となっているのでEUではiPadOSでも別のブラウザエンジンを採用したアプリが理論上公開可能なはずです。 ↩︎