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私は入社してからNISA、金融教育どころか投資等というものを考えたこともなく過ごし退職しました。ただ不景気な時代に就職したこともあり、かつ遊ぶこともできないほど働かされた時代を長年過ごしたため、ギャンブルやタバコは嫌いだから当然ですが、酒や外食等も控え貯蓄しました。と言っても今のように様々な選択肢はなかったので、生命保険の年金と定期預金だけです。同年の方はおそらく同じと思います。それは時代や経済がそうさせたものであり、結果として景気は良くならず終わりました（景気が良かった時代も政府としてはあったのかもしれませんが、私の給与賞与的には）それでも貯蓄を意識すれば蓄えはできるものです。「NISA貧乏」？、私も「預金貧乏」でした。将来を心配するのはいつの時代も同じです。

若手社員に給料を手厚くして中高年（40〜50代）の給料が頭打ちなのは、中高年の人数が多くて若手が少ないので年齢構成の調整と、今後の新しい価値観や能力を踏まえたらやむを得ないと実感しました。それが嫌なら退職するのをお勧めします。それで年金まで食べていけないのは派手に遊びすぎてきちんと貯蓄をしていない家計のリスクマネジメントの問題と思います。経営者、役員クラスも40代過ぎたら後輩に譲るくらいでないと60過ぎの方の考えでは時代遅れです。財界の方々を見てください。保身しか考えていない独裁者ばかりです。若手も先輩から教えてもらう等という甘ったれた考えは捨て、自ら貪欲に勉強して先輩を追い越す勢いでないと同じ目になります。私は2年目ですべての先輩を追い越しました。先輩も後輩を教育しようとはせず若手を良い意味で見捨て自ら考え勉強しプライベートも潰して勉強するに限ります。

このペロブスカイト太陽電池については私は知見がなくてどなたか教えていただきたいのですが、大阪府をはじめ変に力を入れています。元々太陽光発電については否定的な立場でありそもそも当初は戸建住宅の方にだけ恩恵があり、共同住宅（アパートやマンション）の居住者は国から賦課金だけ多く取られ不公平感と、そもそも廃棄時のリサイクルルールを決めないで導入したため、誰が廃棄もしくはリサイクルに責任を持つのか、費用負担含め決まっていません。ペロブスカイトが二の舞にならないようにメーカーに責任を持たせるか設置者に責任を持たせるか決めてほしい。結局恩恵を受けていない大多数の国民の税金で廃棄費用を負担するのが理解できない。それよりも小型モジュール炉等のほうが効率的に安全に発電できるのではないか。一部の企業の支援なのか、温暖化取り組みのジェスチャーなのかわからないが本当に疑問です。太陽光なんてやめてほしい

私の立場から申し上げますと、まず労組（ユニオン）があるだけ有難い、60歳以上でも仕事を与えてくれて働かせていただける、このような報道までされる、ことだけでも羨ましい限りです。 私は50代半ばですが会社は辞めて良かったと思っています。余計なプレッシャーもない、好きなことができる、日本から出てもよい、家族と幸せに暮らせる、それだけでも十分です。変なブラック、ハラスメント、凡事不徹底、経営者の能力もない会社などにしがみつく必要はないと思います。これは日本のどの会社でも同じでは。経営者で、労働者のことを本気で考えている会社なんてないというのが経験上です。そのために入社してから一切派手に生活せず様々な貯蓄をしたので退職しても金銭的には何の不自由もありません。入社して派手に飲んでギャンブルしてゴルフして海外行ってタバコ吸って、そして早死にする、最悪ですよ。元職にもいっぱいいました。後で後悔しますよ。

これは個人の価値観、家族の状況、会社の状況等によるので一概には言えないと思います。 私は形式的には早期退職しました。それは良かったと思っています。私の場合は疾患も持っていたこと、会社の不祥事を握っていたこと等から、会社から容赦ない攻撃（陰湿なイジメ）で退職に追い込まれました。それで後遺症になり仕事もできない身体になりました。派手な生活はせず蓄えてきた貯蓄と不動産資産もあり金銭的な不安は一切ありません。それより元会社の行く末のほうが心配です。間違いなくリストラや事業の切売りをしないと生き残れず、残った社員にはかなりのプレッシャーと恩恵のないリストラが待っていると思います。肩書も落ち給料も減る状況でしがみつくのが仕方ない方もいらっしゃいますが、私はしがみつく必要性がありませんでした。

退職した身で無職なのですが、月に平均1,000円負担するのですね（退職後は前在籍の健保に加入するのが普通らしいので。会社負担分が個人負担になる）所得があるなら理解できますが、疾患あり無職で残り僅かな身からも徴収するのはせめて少なくするか減免してほしい…のが本音… 大事に使ってください…子供のためにね

会社から働けない身体にされ使い捨てされ追い出された身… 働ける方、働く意欲のある方は働いたら良い。働けない、働きたくても働けない方は働かない、それでよいのでは。 人生人それぞれ…国に踊らされる必要はない

コメントはやめようと思いましたがやはり言い残しておきたい。 中小企業の方々は少しのコンプライアンス違反や内部統制違反、不正会計でもすぐに外部からか内部からかは別として不正が明らかになり突然顧客離れ、資金繰り等の問題で倒産になります。しかしながら、大企業はそれらの不正があっても、それをもみ消す力を持っています。管轄行政も不正を明らかにされたら自分たちの責任を問われる、政治には業界団体や経営者から資金が流れているので抑えられる、大企業には顧問で警察や検察のOBが在籍しているのでそこのコネで不起訴や不正のもみ消しができる、よって司法にも圧力がかけられる、それを指南するのが顧問弁護士の役割、マスコミは情報をキャッチしても企業からの訴訟リスクを恐れて報道しない、内部通報は経営者直轄にしておけばもみ消しできる、従業員には権力で圧をかければ下は従うしかない…これが経験上の日本の実態です。

私が述べる立場ではないですがひと言。 私が入社した時は世の中、労働基準法すら知らされず現場で土曜出勤、深夜、徹夜は当たり前の状況でした。それでは身体面でも、会社の人件費面でも、業務効率面でも、そして仕事と余暇や生きがいの両立面でもやっと少しは改善され、原則一日8時間の中で、法律遵守の土台は当然、経営方針に基づき経営数値達成に邁進するのが従業員に求められる一番でした。当然その間に、携帯電話からスマホ、電算からパソコン、タブレット、アナログからデジタル、ペーパーレス、DXからAI、最近は原点回帰で「人の温かみや対面の重要性」も出てきました。そこでなぜ「ただ単に働く時間を増やす、働きたい人は働かせろ」ということを国を挙げて叫ばれているのか理解に苦しみます。今まで行政や経営者、諸先輩方々から受けてきたご指導や教育に逆行することであり、昭和に戻り私のように「死を早める」方々が増えることを懸念します。