サウジアラビア東部の都市で韓国の建設会社の職員として勤務している20代のAさんは、4月の休暇に家族に会うため計画していた韓国行きの日程をあきらめた。先月28日、米国とイスラエルによるイラン空爆でカタールの領空が閉鎖され、帰国航空券の価格が元の価格の3倍以上に跳ね上がったためだ。代替ルートはイスタンブールを経由して大きく迂回する必要があり、航空券価格も急騰した。

Aさんは8日、「もともとサウジ東部のダンマームからカタールを経由して仁川（インチョン）に向かう往復航空券は200万ウォン（約21万円）未満だったが、イラン情勢以降、代替ルートである仁川―イスタンブール―リヤド路線を利用すると往復航空券が600万～700万ウォン程度になる」とし、「価格が3倍以上に跳ね上がったうえ、現在利用できる路線もいつ閉鎖されるか分からず心配だ」と吐露した。与党と政府によると、中東13カ国に滞在している韓国国民は約2万1000人で、帰国の見通しも立っていない状況だ。

◇海外留学生、乱高下する為替に「韓国からの送金は9月が最後」

影響は中東にとどまらなかった。乱高下する為替と国際情勢の不安により、米国など海外の留学生の悩みも深まっている。9日、ソウル外国為替市場でウォンの対ドル為替レートは前営業日より19.1ウォン下落（為替レートは上昇）した1495.5ウォンで日中取引を終えた。日中終値基準では2009年3月12日（1496.5ウォン）以降で最も低い水準だった。

米テキサス州で博士課程に在籍するチェさん（27）は「昨年末から韓国にいる両親が『ウォンの価値がまた上がれば送金する』と言っていたが、その後ウォンの価値は上がるどころか下がり続け、昨年9月に送金を受けたのが最後」とし、「現地の物価も上がり、ほとんどの物が1～2ドルほど値上がりしており、これらを合わせると買い物のたびに少なくとも10～20ドルは多く使うことになるので負担が大きい」と話した。

これに加え、チェさんの大学から車で約10分離れたテキサス州オースティンのあるバーで1日（現地時間）、銃撃事件が発生し、治安不安も高まっているという。海外メディアによると、この事件で3人が死亡、14人が負傷したが、当時の銃撃犯がイラン国旗の模様が描かれた服を着ていたため、米連邦捜査局（FBI）はテロの可能性も念頭に捜査を行っている。チェさんは「同じ大学の学生1人が今回の事件で亡くなり、負傷者の中にも同じ大学の学生が多く、より現実的な脅威として感じられた」とし、「事件以降、人が多い場所にはあまり行かないようにしている」と話した。

米ジョージア州に滞在しているキムさん（27）は「トランプ政権発足後、ただでさえ永住権申請そのものが拒否される可能性が高まったと在米韓国人社会でも懸念が広がっているが、市民権を持たない立場では混乱する国際情勢の中でも自国民として保護されるものがないため、不安が大きい」と打ち明けた。

◇原油価格急騰で米国も「ガソリン価格ショック」

最近、韓国で最安値のガソリンスタンドに開店前から行列ができる状況と同様、米国でも先月末以降急騰したガソリン価格が生活費負担の大きな要因となっている。イラン戦争の余波で原油供給網が揺らぐ中、9日の国際原油価格は2022年7月以降初めてバレル当たり100ドルを突破した。

米フロリダ州で博士課程に在籍するチョさん（33）は「現在住んでいるフロリダ州ゲインズビルはガソリン価格が通常ガロン当たり2.7ドル程度だったが、町で最も安いガソリンスタンドでも3.45ドルまで上がった」とし、「ロサンゼルスのような物価の高い地域に比べれば依然として安い方だが、米国は車なしで生活するのが事実上不可能なため、突然のガソリン価格上昇の打撃はかなり大きい」と話した。