人間の知性によって生み出された巨額の数字と不穏な予測は、AIバブルが膨張している確かな兆候である。たとえば、2030年までに世界でデータセンターへの投資が1.7兆ドルに達するという話だ。
今年だけでもマイクロソフト、アマゾン、メタ、グーグルが少なくとも6700億ドルを投じる見込みで、データセンターの建設は、1850年代の鉄道網拡張や1960年代の月面着陸に匹敵する規模に膨れ上がっている。大手テック企業とAI企業は昨年、政府の政策に影響を与えるために1億ドル超を費やした。この金額を超えたのは初めてのことだ。
これによりAI規制は遅れ、不安を抱く当局者を落ち着かせるかもしれないが、ウォール街は、こうした数百万ドルや数十億ドルがもたらし得る影響を懸念し始めている。現在、ファンドマネジャーの過去最高の割合が企業が過剰投資していると考えている。これは、テック大手によるデータセンター向け設備投資への懸念が高まっているだけでなく、企業が既存のITインフラにAIを統合するために支出するコストについても懸念が高まっていることを示唆している。AI導入の過程を見守る投資家にとっての重要な問いは「SaaSか、SaaSでないか」だ。AIが従来型ソフトウェアを置き換えるという話が盛んに語られるなか、ステート・ストリートのソフトウェアETFを構成する銘柄は、今年合計で1.6兆ドルの時価総額を失った。
知性ある人間は、根拠なき熱狂も誤った不安も、いずれも利用する術を知っている。無名に近いシトリーニ・リサーチが先週日曜日にSubstackで公表したAIの終末シナリオは、翌日の取引開始後1時間で7000億ドルの暴落を（少なくとも一因として）引き起こした。ウォール街の物語は「もはや投資銀行のアナリスト……あるいは従来型のビジネスニュース媒体……によって形づくられるのではない。代わりに、Redditのスレッドや……Xの投稿がそれを決めることがある」と、ベサニー・マクリーンは書いている。
シトリーニの未来に関する憶測が拡散して成功したことは、私自身の憶測の1つへとつながる。今後は、より意外な情報源から、より多くの未来シナリオと不穏な予測が出てくるだろう。その一部はAIに支援された人間が作り、別の一部は「AIエージェント」だけが生成する。これはリチャード・ルメルトが「説得のコスト構造の崩壊」と呼ぶものだ。かつては「権威は作り出すのが難しく、維持するのにも費用がかかった」。しかし今や「その権威の見かけは、サンドイッチ代で生み出せる」。ルメルトは、億万長者の投資家スタンリー・ドラッケンミラーが迫り来る市場崩壊を乗り切るための手引きを明かしたとする「完全に捏造された」YouTube動画と、右派的言説を抑止する目的で作られた、英国の国費支援キャラクターであるアメリアの事例を挙げる。アメリアは「誰でも使える主流の生成ツールを用いて、乗っ取られ、反転され、拡散され、武器化された」。
そして、説得のコストがゼロになるという話を超えた、別の予測がある。AIに文章作成を頼ることは、思考をゼロにするということだ。あるジャーナリストが他のジャーナリストに対しAIへの抵抗をやめるよう促したことを受け、ウォール・ストリート・ジャーナルのマシュー・ヘネシーはこう書いた。「AIは会社の45ドルを使って、政府関係者と塩辛いマルガリータを飲みながら酔っ払えるだろうか？」人と人のつながりが重要であることは言うまでもないが、ヘネシーは、教育現場でAIを推進する人々にはどうやら自明ではない重要な点を指摘している。「私は何を言いたいのか、何度も考えを変えた。書くとはそういうものだ。書くことは思考を助ける。しばしば私は、書こうとして初めて意見が生まれるのだ」
「思考など構うな、AIで全速力」は、長年にわたり重要な会議の冒頭で、全員が議題となる製品やプロジェクトを説明する6ページの文書を黙読することから始めてきた企業においてさえ、支配的な合言葉になっている。だが今、アマゾンの経営陣は従業員に対し、AIに文章を書かせるよう促している。
「社内の懸念は」、クリスティ・コールターは書く、「強力で新しいツールを追い求めるなかで、アマゾンが熟慮と思考を重んじる文化における『書くことの中心性』を見失いつつあることだ」。クリスティは長年のベテラン社員の言葉を引用する。「書くことは思考だ。それがアマゾンの文章文化の目的のすべてだった。物語（narrative）を書きながら何度考えを変えたか、数えきれない。たとえ変えなかったとしても、書きつけたことで議論はより精緻になった。今ではチャットボットが6ページ文書を書き、それを別のチャットボットが（マネジャー向けに）要約する」
書くことは思考であり、思考は理解である。理解とは、明確化し、あらわにし、憶測やプロパガンダと現実や証拠を区別することだ。たとえば、AIバブルは長く存在しており、むしろそれをデータバブルと呼ぶほうがよい、という理解である。「AI」は、とりわけ文字、ピクセル、音声サンプルといった種類のデータを処理するための新しいツールを提供する。
企業がこれらの新しい能力を吸収し活用できるかどうかは、上で触れた1.7兆ドル相当のデータセンターの計算資源（コンピュート）容量に対する需要、テック企業とAI企業の将来の成功、そしてAIが従来型ソフトウェアを置き換える速度を大きく左右するだろう。
そこで、次の点を考えてほしい。最近の調査では、企業のインフラを統括するシニアエグゼクティブの83%が、データインフラを大幅に刷新しなければ、2年以内に自社システムが破綻すると答えた。3分の1は、1年以内に起きると答えた。データ、そして企業の内外でそれを支えるインフラは、「熱狂が薄れたときに重要性が増す退屈な基盤」の重要な一部だと、今月初めに私はある成功した投資家から聞いた。
データへの注目は、いまAIの周縁と見なされているものを変える可能性もある。インドは世界のデータの20%を生み出し、国民の62%が少なくとも1社のテック企業の生成AIツールを使っている。だが同国が保有する世界のデータはわずか3%にすぎず、指導者たちは状況を変えることを目指している。ローカルデータを含むデータのホスティングとサービス提供をAI戦略の中心に据えているのだ。ビジネス上の検討を超えて、インドはAIに独自の刻印を残すことも目指している。ナレンドラ・モディ首相がこう述べたように。「指針となる精神『Sarvajan Hitay, Sarvajan Sukhaye（万人の利益のために、万人の幸福のために）』は、インド文明の哲学を反映している。技術の最終目標は『すべての人の福祉、すべての人の幸福』であるべきだ。技術は人類に奉仕するために存在するのであり、人類に取って代わるためではない」
AIを別の視点で捉え、AGI（汎用人工知能）や超知能をめぐる熱狂、得られるであろう富、失われるであろう何百万という雇用をいったん脇に置くという姿勢は、私が今月のAI記事だと考える次の作品からもはっきりと伝わってくる。ニューヨーク・タイムズのイーライ・サスローによる「自宅で暮らし続けるために、彼女はAIロボットを受け入れた」だ。
それは、イスラエルのスタートアップ、インテュイション・ロボティクスが、高齢者の親しみやすいAIの伴侶となるよう設計したエリキュー（ElliQ）の物語である。「彼女に似たものはほかにない」と、インテュイションの創業者ドール・スクラーは言う。「ほかの場所ではAIの身体を作っている。あるいは場合によっては脳を作っている。私たちは心を作っているのだ」
