「国民性が不快」発言が火種に…東南アジアで”反韓拡大”、韓国文化ボイコットの動き

東南アジア各地で反韓感情が拡大している。K-POP公演のマナー論争をきっかけに韓国と東南アジアのネットユーザー間の対立が激化し、現地メディアも相次いで報道している。韓国製品や文化を対象とする連帯不買の動きも広がりつつあり、集団間対立が固定化するとの懸念も出ている。

公演場でのトラブルがオンライン上の対立に発展

21日（現地時間）、インドネシアのジャカルタ・ポストなど東南アジア主要メディアは「最近、SNSを中心に韓国に対する批判や不買を呼びかける投稿が急速に拡散している」と報じた。

発端は先月、マレーシア・クアラルンプールで開かれた韓国グループの公演だった。韓国の人気バンドDAY6のコンサートで、一部の韓国人ファンが持ち込み禁止の大型望遠レンズ付きカメラを使用し、制止される場面があった。この様子がオンラインで共有されたことを機に、韓国に対する中傷的な投稿が相次いだ。

外見・社会問題にまで中傷拡大

23日時点で、一部の東南アジアのネットユーザーは韓国社会全体に対する嘲笑と非難を続けている。「韓国人は皆、嫌悪すべき存在だ」「国民性が不快だ」など過激な表現も見られた。

韓国の美容整形文化や高い自殺率、集合住宅の環境などを引き合いに出した投稿も広がった。「鶏小屋アパート」「収容所のような住宅」「整形モンスター」など刺激的な表現が共有され、論争は激しさを増している。

さらに、避難は歴史問題にも波及した。一部の東南アジアのネットユーザーは「韓国は東南アジアのおかげで成長した」といった主張が広まり、慰安婦被害者や独立運動家の写真を揶揄的な文脈で投稿する事例も確認されている。

「SEAbling」拡散、連帯不買の動き

X（旧ツイッター）やTikTok、Threadsなどでは「Korea vs Asian」「SEAbling」といった検索語が急浮上している。SEAblingは「東南アジア（Southeast Asia）」と「兄弟・姉妹（sibling）」を組み合わせた造語で、東南アジア諸国が団結するという意味合いのオンラインスローガンだ。

マレーシア、インドネシア、タイ、ベトナムなどのネットユーザーが同ハッシュタグを付けて「韓国製品を買うな」「韓国ドラマやK-POPの消費をやめよう」と呼びかける投稿を共有している。サムスン電子のスマートフォンや、韓国化粧品チェーンのOlive Youngなど具体的なブランド名も挙がっている。現地メディアは今回の動きを「オンライン上で形成された地域アイデンティティーの連帯」と分析し、実際の消費行動に波及する可能性にも注目している。

人種的中傷の応酬

これに対し、一部の韓国のネットユーザーが東南アジアに対する人種差別的な投稿を行い、事態はさらに悪化している。猿やチンパンジーの画像を投稿して東南アジア女性を標的にする書き込みや、経済力や生活水準を貶める投稿が相次ぎ、対立は全面的な応酬の様相を呈している。

「デジタル民族主義」の再現か

専門家は今回の事態を単なるファン同士の対立ではなく、オンライン空間で増幅される「デジタル民族主義」の表れとみている。刺激的な投稿がアルゴリズムを通じて急速に拡散し、集団感情が容易に結集する構図があるという。

過去に香港・台湾・タイのネットユーザーが連帯した「ミルクティー同盟」の事例のように、地域アイデンティティーを軸とするオンライン上の集団行動が再び現れているとの分析も出ている。