大学入試における「女子枠」が物議を醸す中、研究業界（アカデミア）における女性優遇措置の実態がSNS上で拡散され、波紋を広げている。

告発された画像によると、日本天文学会のメーリングリストでは、東京大学宇宙線研究所や基礎物理学研究所、理化学研究所などからの求人案内において、「女性限定」という件名が数多く並んでいることが確認できる。
これは特定の職種やポジションへの応募資格を女性に限定するもので、男性研究者はスタートラインに立つことすら許されない。

さらに、待遇面での優遇も指摘されている。
ある研究機関（理化学研究所等で実施されている制度と思われる記述）の公募要項では、女性合格者に対して「加藤セチプログラム」を適用し、通常の年間研究費（平均1000万円〜3000万円）とは別に、**「毎年度最大1,000万円を上限とした追加研究費の支援」**を行うと明記されている。
同じ成果を求められる職務でありながら、性別が女性であるというだけで研究資金が大幅に上乗せされる仕組みだ。

また、国立天文台などを傘下に持つ自然科学研究機構（NINS）の文書では、**「Positive Action（ポジティブ・アクション）」として、「能力評価において同等と認められる場合、女性を積極的に採用するシステム」**が定義されている。
これにより、男性研究者は「女性限定公募には応募できない」うえに、「一般公募でも同等の能力なら不採用になる」という、極めて厳しい状況に置かれていることが浮き彫りになった。

ネットでは

• 「教授陣が若い女と楽しくやりたいだけだろとしか思えませんね。完全にパパ活枠やん笑」

• 「男性に産まれただけで可能性を潰される国。国立大学でこんなことをするのは男性差別ですね。」

• 「研究の成果があればまだ言い訳もできるでしょうけど、成果が無いなら本当にただのスケベ目的なえこひいきですね。」

• 「お爺ちゃんが若い女性を雇うのを多様性とは言わんよ。まず君たちが多様性を害しているんだから全員辞職して席を空けなさいお爺ちゃんたち。」

• 「アメリカでこういうの（アファーマティブアクション）やって大失敗の結果が出て、確か今では違憲判決も出てます。女性から見てもおかしいです。」

• 「求職者が大学を相手に民事訴訟で訴えればいいのではないか。一旦判例ができるとみんな敗訴するのを恐れてスーッと引いていく。」

本来、科学の発展に寄与するのは「優秀な頭脳」であり、そこに性別は関係ないはずだ。
しかし、「女性比率の向上」という数値目標を達成するために、なりふり構わぬ優遇措置がとられている現状がある。
これが男性研究者の意欲を削ぎ、結果として日本の科学技術力の低下を招くことにならないか、懸念の声は高まる一方だ。