中央社会保険医療協議会（中医協）の答申により、公認心理師が実施する認知行動療法（CBT）が、新たに保険適用となる見通しとなった。これまで医師や看護師に限定されていた医療保険下のCBTが、心理療法の専門職である公認心理師によって提供可能となる意義は大きい。メンタルヘルスが五大疾患の一角を占める現在、エビデンスに基づく治療を専門性の高い担い手が担う体制整備は、質とアクセスの双方の向上につながることが期待される。

ココがポイント

エキスパートの補足・見解

　中医協の答申は、質の高い精神医療を提供する目的で、国家資格である公認心理師が実施する認知行動療法（CBT）を新たに診療報酬上評価するという重要な転換点です。これまで保険診療としてのCBTは、医師または看護師が30分実施し、医師が5分程度の診察を行う枠組みが中心でした。今後は、心理療法を専門的に訓練された公認心理師が主体的に介入を担うことが可能となり、治療の専門性と一貫性が高まります。

　うつ病や不安症などの疾患に対して、たしかなエビデンスがある構造化された技法を十分な時間で提供できる体制は、治療効果の向上だけでなく、医師の業務負担軽減やチーム医療の推進にも資するでしょう。

　メンタルヘルスが五大疾患の一つとされる現状を踏まえれば、科学的根拠に基づく心理療法を適切な専門職が担う仕組みの整備は、国民の精神保健の底上げに直結する政策的意義を持ちます。

　同時に、十分な研修やスーパービジョン体制の整備による質の向上、質評価の指標化などを進めることが、制度を形骸化させないための今後の課題となります。