読者の声に応える報道で連携する南日本、西日本、熊本日日、宮崎日日の４紙は、九州の食品スーパーについて尋ねる合同アンケートを実施した。店選びの際に重視することで最も多いのは「価格」で立地や品ぞろえ、鮮度を上回った。物価高が続く中で消費者の志向が明らかになった。

　アンケートは本紙「こちら＃３７３」など４紙の通信アプリＬＩＮＥ（ライン）登録者などを対象に昨年１２月に実施。１７１２人が回答した。主に生鮮食品や加工食品を扱う店舗をスーパーと定義した。

　食品の主な購入先としてスーパーを挙げたのは８割。ディスカウントストアやドラッグストアとした人もそれぞれ１割弱いた。

　この１年で最もよく行ったスーパーを尋ねると、福岡県では「ルミエール」が最多。熊本県は「ゆめマート」、宮崎県は「Ａコープ」、鹿児島県は「タイヨー」がそれぞれ１位だった。各県とも全国チェーンよりも地場スーパーの名前が目立った。回答者の６割が「品ぞろえやサービスから地域性を感じる」と回答した。

　九州経済産業局によると、九州・沖縄８県のスーパー売上高（２０２４年）は計１兆２７２６億円で、比較可能な１９９９年以降で最大。物価上昇に伴い客単価は上昇傾向にあり、店舗数も９９年比で４割増えた。その一方で、人手不足や競争激化で経営に行き詰まる小規模スーパーもあり、大手による合併・買収（Ｍ＆Ａ）も進んでいる。

　アンケートは多様な声を聞き取るのが目的で、無作為抽出で民意を把握する世論調査とは異なる。

■鹿児島県民は「立地」を重視

　九州の食品スーパーについて尋ねる合同アンケートには、鹿児島県在住者３０２人が回答した。店選びで重視することは立地（６１．９％）が最多で、他県でトップだった価格（６０．９％）をわずかに上回った。

　スーパーに関連して関心があるテーマを複数回答で聞いたころ、セルフレジなどのデジタル化（４８．０％）と並び、過疎地の店舗減（４３．７％）が多数を占めた。「地方だけでなく県都の団地からもスーパーが消えている」（鹿児島市、６０歳女性）といった意見が目立ち、主に高齢化が進む地域で「買い物難民」への懸念が強いことが浮き彫りになった。

　食品を主にスーパーで購入している人は８割を超え、ディスカウントストアやドラッグストアの利用はわずかにとどまった。利用頻度も高く、約７割が週２回以上足を運んでいる。

　品ぞろえやサービスで地域性を感じると答えた人は７０％超。理由について「地元でしか取れない魚がある」（龍郷町・５１歳会社員）「地元の農家さんが作った野菜が買える」（姶良市・４９歳パート）など、地産地消を魅力に挙げる声が多かった。