地球の平均気温が上昇する現象。地球は誕生以来寒冷化と温暖化を繰り返してきたが、近年は人間の活動による温室効果ガスの排出で、これまでの気候サイクルを逸脱したペースで温暖化が進行していると言われている（諸説あり）。
概要
太陽活動の変化や大気に熱を蓄える温室効果の原因となる気体（温室効果ガス）の増加によって地球の平均気温が上昇する現象。その結果、海面上昇や異常気象発生等の重大問題が引き起こされる。
温室効果ガスとしては石油や石炭の燃焼等によって発生する二酸化炭素のほか、メタン、フロン・亜酸化窒素などがある。水蒸気も温室効果への寄与は大きいが二酸化炭素やメタンと比べて非常に短いタイムスケールで循環しているため、放出された水蒸気が二酸化炭素やメタンの様に長期的に蓄積されることはなく、長期変動・地球温暖化には直接寄与はしないことから温室効果ガスには含められないことが多い。ただし、他の要因で生じた温暖化を水蒸気が増幅するような間接的な効果は起こり得る。
現在の大気中の二酸化炭素比率は約400ppm強（0.04%）であるが、産業革命が始まる頃は約300ppm（0.03%）であった（NASA）。増加分は人間活動の影響によるものであるとされている。これに伴い、世界平均気温は2020年（令和2年）までに1.1℃上昇した。「気候変動に関する政府間パネル（IPCC）」の報告書には、「温室効果ガスの排出抑制策を取らなければ21世紀中に地球の平均気温が最高で4 - 5℃上昇し、海水面は1m上がる」と述べられている。2015年（平成27年）のパリ協定（温室効果ガス削減に関する国際的取決め）に基づく対策（脱炭素化）が積極的に実施されれば、世界平均気温上昇は1.5℃を1度上回ってから少し下がり（オーバーシュート）、海水面は約0.5m上昇することとなると言われている（国立環境研究所）。
メカニズム
温室効果ガスは赤外線を吸収し大気中に熱を保持する性質がある。温室効果がない場合の地球表面温度は-19℃と見積もられているが、温室効果のために現在の世界平均気温は約14℃となっている。
地質時代の中では、地球上の温度の高い時期には大気中の二酸化炭素濃度も高く、逆に温度が低い時期には濃度も低かったことが知られる。現在の二酸化炭素の大気中の比率は400ppm（0.04%）であるが、氷期は200ppm（0.02%）未満にまで下がったこともあり、地上に氷河がなかった中生代ジュラ紀の二酸化炭素の濃度は2,000ppm（0.2%）もあった。大気中の炭素は、植物の光合成によって植物体として固定され湿地帯で泥炭→化石燃料になったり、海洋生物の貝殻や骨格（炭酸カルシウム）として固定され深海に沈殿することによって大気から何百万年もかけて隔離される。産業革命以降の二酸化炭素濃度の上昇は、化石燃料という形で大気から地中に隔離されていた炭素を燃焼させてわずか300年で大気中に放出し続けた結果であるとされている。（NOAA）
地球温暖化による気温上昇は世界で一様ではなく、概ね低緯度より高緯度、海上より陸上の方が大きい。都市部が周辺部より気温が高くなる現象はヒートアイランド現象といい、地球温暖化とは別のメカニズムであるが多くの観測地点は都市部である為、明確な分離はやや難しい。
高緯度の気温上昇により北アジアや北アメリカの永久凍土が溶け出すと、氷中に閉じ込められた有機物が分解されることによってメタンが放出され、さらに温暖化に拍車が掛かる。
そして、温暖化に伴う水温上昇が深海に及び、メタンハイドレートが溶け出すとそこから放出されたメタンによって温暖化が暴走。メタンは海洋中に溶け込んだ酸素と反応するため。海洋に溶け込んだ酸素が極端に減少する海洋無酸素化が発生。海洋生物は低酸素化でほぼ全滅という最悪のシナリオが危惧されている。
また、温暖化を引き金に海洋温度変化や極地からの淡水流入に伴う塩分濃度変化に伴い、海流のパターン（深度方向の流れを含む）が急変し、急激な気候変動が生じることも懸念されている。
これらのような温暖化に関連した種々の効果は「温暖化の程度に比例して効果が出る」という様なものではなく、「ある条件に達した時に突然スイッチが入る」というような挙動を示すものが多く、連鎖的に「スイッチ」が入ること（ティッピング・ポイント）も起こり得る。これは温暖化予測を難しくする原因となっている。
地球温暖化による生態系・人間生活への影響
これらの影響は既に現実に発生しており、いくつかの項目は日本でも多くの人が実感しているはずだ。皮肉なことに、温室効果ガス排出量が少ない開発途上国が、排出量が多い先進国より大きな被害を受けることになると推定されている。
対策
温暖化対策には「エネルギー源の変更」と「エネルギー使用量の削減」の二種類があるが、個人が取り組みやすいのは主に後者のほうである。何をすればいいかわからない人はとりあえず「徒歩で行ける距離は徒歩で移動する」程度の取り組みでよいと思われる。
なお、国連の広報センターのサイトでは、「個人で出来る10の行動」として
- 家庭で節電する
- 徒歩や自転車で移動する、または公共交通機関を利用する
- 野菜をもっと多く食べる
- 長距離の移動手段を考える
- 廃棄食品を減らす
- リデュース・リユース・リペア・リサイクル
- 家庭のエネルギー源を替える
- 電気自動車に乗り替える
- 環境に配慮した製品を選ぶ
- 声を上げる
などを挙げている。ちなみに「野菜をもっと多く食べる」については見出しがやや不適切であり、どちらかというと「肉類や乳製品等の動物由来の食品利用を減らす」ことに主眼がある。動物食は肥料生産のために野菜の栽培以上に広大な面積の耕地を必要とし、さらに家畜それ自体が排出する温室効果ガスの量もバカにならないため、全体的に植物食に比べ環境負荷が大きいのである。また「電気自動車の利用」については、これはマイカーで移動せざるを得ない場合の対策であり、できれば公共交通機関を利用した方が良い。闇雲に電気自動車に乗り換えたり、ソーラーパネルを買い込んだりするとかえって地球環境に対して悪影響となる場合がある。ソーラーパネルにしろ電気自動車にしろガソリン車にしろ、工業製品は可能な限り生産しないのが自然環境には最も優しいのである。
家庭内での電気使用量を削減することも重要である。特に電力需給がひっ迫しやすい夏場に節電が呼びかけられることが多い。熱中症リスクの観点から批判が上がりやすい対策だが、「クーラーを消せ」とまでは言われていないので誤解しないように。せいぜい設定温度を少し上げるとか、オンオフを頻繁に切り替えない（※）程度の取り組みでよい。
※「省エネのためにクーラーはこまめに消しましょう」と言われた記憶があるかもしれないが、これはかえって消費電力が上がる場合が多い。車を運転するとき、郊外のハイウェイよりも信号の多い街中のほうが燃費が悪くなるのと同じ現象である。仕事などで長時間外出する際はともかく、ちょっと近所に買い物に出る程度ならつけっぱなしにしておいた方がよい。
また、家庭内で電力を消費しているのはクーラーだけではない。ありがちなのがテレビのつけっぱなしである。もちろんこんなことテレビでは教えてくれないが、大画面テレビを備えている人、家の中に複数のテレビがある人はつけっぱなしになっていないかチェックしてみよう。
しかしながら、パリ協定目標達成実現には個人対策だけでは全く足りず、政府機関による抜本的な対策（再生可能エネルギー、EV等の普及）が必要となる（Carbon Brief）。上記の10の行動のうち「声を上げる」ことによる社会の変化の後押し（例：温暖化対策を公約に掲げる政治家に投票する、「温暖化対策は負担ではなく前向きな変化である」と情報発信するなど）が個人ができる中では最も強力な対策となる（参考論文、Vox）。
日本において社会変化を後押しした例としては東京都の新築住宅への太陽光発電設置の義務化が挙げられるが、「火災のリスクが増える」「太陽光パネルの主な生産地は中国だが、安全保障上のリスクはどうなんだ」といった批判も多い。
米国のバイデン政権は2022年（令和4年）に「インフレ抑制法（IRA）」を導入し、再生可能エネルギー・EV普及・家屋断熱性向上・製造業グリーン化等を後押ししている（ホワイトハウス）。この法律が機能し続ければ、2035年（令和17年）までに米国温室効果ガス排出量は2005年（平成17年）比で約40%減少すると予測されている（参考論文）。2024年（令和6年）に選出されたトランプ政権の意向によって法律存続が危ぶまれるが、再生可能エネルギーの普及や地域レベルでの温暖化対策への取り組みは継続すると見られる（ロイター通信、Gizmodo）。
二酸化炭素排出量が多い中国・インドも温暖化対策の重要性を認識しており、特に中国は経済力で米国を超えるチャンスとして力を入れている（Yale Climate Connections）。
温暖化対策のメリットとしては、エネルギー安全保障の確保、大気汚染の改善、農作物の収量増加、貧困・不平等の減少などが挙げられている。「気候変動に関する政府間パネル（IPCC）」にはSDGsへの取組みとの関連を示した図が掲載されている。
故・安倍晋三元総理は、2019年（令和元年）6月11日開催の第40回地球温暖化対策推進本部で「気候変動への対応は、経済にとってコストではなく、未来に向けた成長戦略です」と述べている（首相官邸）。
なお、CO2排出に限らず環境負荷全体に注意しなければならないため、「火力発電所をぶっ潰して風力発電やソーラーパネルをどんどん設置し、EVをバンバン生産すればよい」という単純な話ではない。実際、EVについてはCO2排出とは別の大気汚染を生み出していると問題になることもある。これについては環境保護団体も「まずは消費量を減らせ」と、再三注意を促しているところである。
地球温暖化への懐疑論・否定論
温暖化は最初に提唱された頃から懐疑論や否定論があり、現代でも一定数の科学者や市民、政治家が温暖化の存在、原因を疑問視している。
懐疑論には大きく分けて三つの潮流があり、温暖化存在自体を疑う立場、温暖化は人為的なものではないとする立場、温暖化の影響を軽視・楽観視する立場に分かれており、それぞれが同居している場合もある。
存在に対する懐疑論
観測データ上では地球の平均気温が近代以降に急激に上昇していることは間違いないが、その観測結果を疑う層が一定数存在する。先述の通り主な観測地点は熱のこもりやすい都市部に集中していることから観測地点バイアス「単に都合のいいデータを集めているだけでは?」といった疑惑が生じている。
現実にどのような数理モデルが使われているかは確認不可能で実際、2009年にはイギリスで都合のいいデータを選んで抽出した事例も起きている。
かつては温暖化に対する懐疑論の主流を占めていたが、平成に入ると異常気象の頻発が温暖化由来と言われてるが、気象学的には微妙（後付けでしか説明・予測が出来ない）。
またフィリピン沖海底火山の噴火が相次ぎ再エネ導入が本格化した2010年以降に集中し、連動している事から。
気象物理学的には風力発電は熱エネルギーの攪拌を阻害し、メガソーラーは局所的低気圧を発生させる構造物である為、海底火山の噴火と再エネ大規模導入のAND的相乗効果による物の可能性が浮上している。
長期的に見ると地球は寒冷化に向かっているとする説もあり、「一時的な変化に過ぎない」と考える者も少なくない。
ちなみに、気象庁のサイトによると世界の年平均気温の測定に都市化の影響や地域的な偏りは考慮されていないが、これは統計学上ありえない。（統計学で偏りを考慮しない＝平均を使うことは殆ど無い）
また、平均値の過度な強調は統計学とは見なされず政治操作に分類せれる。
IPCC（政府間パネル）は各国代表が好き勝手に編集、承認出来るものであり、過去には科学者の発言が恣意的に改変されいた事もある。
つまり科学的意向ではなく政治的・営利的意向が強く反映される物である。
要は信ぴょう性は元々低い。また確信度は主観的評価であり、科学者は使うことは無い。
特に第５次報告書は予測シナリオを数打てば当たると言わんばかりにシナリオ作成しており「逃げ口上」的と批判されている。主に報道されてるのはRCP8.5という最悪シナリオのみであり、過去の報告書の予測シナリオは全て著しく外れている。
中立的科学報告書と呼ぶには程遠いのが実態である。
原因に対する懐疑論
要するに人間が温暖化を引き起こしているという定説に対する懐疑論である。代替論としてよく挙げられるのは地球の気候サイクルに過ぎないとするもので、温暖化だと騒いでいるのは人間の近視眼的な見方によるものとしている。なお、主流派科学者も地球に気候サイクルがあることは承知しているが、現在発生している温暖化は地球の気候サイクルに比べあまりに劇的すぎるため、多くの科学者はこの見解に同意していない。その他には、太陽の活動サイクルによる日照量の増加等によるとする説もある。
影響に対する懐疑論
近年懐疑論の主流となりつつある主張。ここ数年は地球気候の急激な悪化から「地球沸騰」という用語まで飛び出すほどのパニックが広がりつつあり、そのような過剰な反応に対して異を唱える立場である。
事実、温暖化によってどれほどの影響があるかは未知の領域でもあるため正確に予測することが難しいため、直ちにパニックになる必要はないとされる。また、こうしたパニックが広がる過程で諦観や厭世観が広がり、環境保護対策を行おうという意気を奪いかねないとして問題視する立場も存在する。
このような立場は加えて、局所的な災害を直ちに温暖化と結び付ける風潮にも警鐘を鳴らしたりしている。
ちなみに、各国の政府機関が作る機関であるIPCC（気候変動に関する政府間パネル）が、2021年から2023年にわたり段階的に公表した「第6次評価報告書」では、以下のように報告されている。
「A.1 人間活動が主に温室効果ガスの排出を通して地球温暖化を引き起こしてきたことには疑う余地がなく、1850～1900 年を基準とした世界平均気温は 2011～ 2020 年に 1.1°C の温暖化に達した。世界全体の温室効果ガス排出量は増加し続 けており、持続可能でないエネルギー利用、土地利用及び土地利用変化、生活 様式及び消費と生産のパターンは、過去から現在において、地域間にわたって、 国家間及び国内で、並びに個人の間で不均衡に寄与している。と断言した。
が、科学論文本体には不確実性が認められており「断言不可能」と書いてるのにIPCCに加工された途端断言すると言う矛盾が生じている。
結論として科学的三原則「再現性」「反証可能性」「仮説」を完全に無視したあくまでも現代における科学研究の結果を参考にしただけの「政治的コンセンサス」（コンセンサスは総意、一致の意）である。
故に今後の研究で覆される可能性は十分ある。これは数ある科学理論に共通する性質であり、ロボトミーや優生学のように否定された学説もこれである。
なお、相対性理論や進化論は既に確証済み（遺伝学との統合、ニュートン力学への拡張）理論なので継ぎ足しはあっても根底から覆される可能性はほとんど無いため該当しない。
多数派だからといって正しいとは限らない。これを一致してる多数派の意見だから正しいと思い込んでしまうのをヒューリスティック問題と呼ぶ。（厳密には社会的証明性ヒューリスティックバイアス）
現時点ではこのような定説を覆せるほどの反証は無いが出るのは定説化した後なので当たり前。
また、地球の気候メカニズムは完全に解明されているわけではない為、対策が促進だったという本末転倒も十分に起きうる。
特に昨今の環境対策はco2削減のために環境破壊をしていいと言わんばかりの政策が行われているので目的と手段が混同してる傾向がある。
解らないのならタイムリミットも不明であり、行き当たりばったりの考えなしは事故の元である。
経済格差の放置
昨今、政府や有力な研究機関、左派政治家のような権威をもつ富裕層が地球温暖化対策を声高に叫けぶ一方で、格差是正がほったらかしとなり、庶民にばかり一方的に我慢を強いるだけの環境保護政策に終始してしまう場合がある。このような行動はLGBTQや多様性などの左派思想とまとめて不信感を抱かれる原因となっており、結果として昨今の世界的な右派伸張の一因にもなっている。
詳細は当該項目を参照。近年は歴史的建造物や美術品にペンキをぶちまけるなどのヴァンダリズムを通して、世間の注目を集める手法が一般的になりつつある。こうした過激な活動は、環境保護活動家への少なからぬ反発を生むこととなった。また、YouTubeなどでは環境保護団体が道路上に居座り交通を妨害し、ドライバーや近隣住民に撃退される（銃殺されたケースもある）映像がよく流れている。
ちなみに、こうした過激な活動は軽犯罪への罰則が軽い欧州に特に集中しており、より多くのCO2を排出しているアメリカ、中国、インドなどではあまり行われない傾向がある。
グリーンウォッシュ
環境保護を謳う企業においてよく見られる問題で、植林活動をしていると言いながら実際は社員を休日に無給で駆り出していたり、ホームページの背景画像を無駄に緑あふれる画像にしただけで実際は何にもしていなかったりなど、外面だけきれいに取り繕ったような不真面目な「環境保護活動」をいう。短期的には利益に結び付かない環境保護活動はやりたくないが、企業イメージの向上は図りたいというわがままから生まれたスキームである。当然発覚した場合は非難の対象となり、アテにしていた企業イメージも損なわれることとなる。
本末転倒な温暖化対策
現在世界中で進められてる再エネや脱炭素、EV推進、スマートグリッドなどの大規模な環境保護政策の一部は、CO2削減の大義名分のもと、結果として地球環境を破壊している側面がある。
EV自動車によるタイヤとアスファルトの摩耗による大気汚染の発生、爆発事故。超巨大ダムによる下流の生態系の破壊、バッテリーに必要な希土類、金や銅の採掘や精製による環境破壊。
ソーラーパネル設置のための森林伐採、現地の気候を変えてしまう風力発電、自然地区に乱開発を行い生態系や野生動物を死滅させるなど。
真に地球環境を訴えるのなら、再エネだの脱炭素化だのといった美辞麗句に安易に飛びつくのではなく、正しく結果の想定を以て判断せねばならない。
Co2削減は目的ではなく手段である。そこから間違えては「早く何とかしないと」という主張にはなんの意味もない。
急いては事を仕損じる、という故事の通り。
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