冬季五輪・パラリンピックで競技が行われ、日本オリンピック委員会（JOC）と日本パラリンピック委員会（JPC）に加盟する全9冬季競技団体のうち、7団体が所属選手への誹謗中傷対策をしていることが31日、共同通信の調査で分かった。4団体には「交流サイト（SNS）で被害を受けた」と選手から相談もあった。アスリートへの中傷は近年世界的に相次いでおり、対応に追われている実態が浮き彫りとなった。 調査は2025年12月、JOC加盟の6団体とJPC加盟の3団体に実施。団体としての対策や選手からの相談の有無と内容、中傷を巡る課題を尋ねた。日本バイアスロン連盟以外の8団体はミラノ・コルティナ冬季五輪・パラリンピックに選手を派遣する。 調査の結果、JOC5団体とJPC2団体がそれぞれ対策として、中傷を受けた際の対応やSNS利用に関する研修会、通報窓口の設置、顧問弁護士への相談体制を整えていると回答した。
うちJOC3団体とJPC1団体には被害相談が選手から寄せられていた。
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