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第5章
通帳の帳簿登録



目次

5-1 帳簿登録

通帳の帳簿登録はクレジットカードの帳簿登録とほとんど同じ流れです。

 

①マネーフォワードクラウド会計のトップ画面から連携済みの銀行をクリックします。

 

②取り込みした銀行の利用明細が表示されます。

 

③仕訳登録

クレジットカードと同様に上から一つ一つ登録していきます。

 

AIによる勘定科目の自動予測では売上高となっていますが、Amazonからの入金は売掛金の回収なので勘定科目を売掛金に変更します。

※補助科目を設定している場合は補助科目Amazonを選択しましょう。

勘定科目を変更したら右側の「登録」をクリックします。

クレジットカードとやり方は同じなので簡単ですね!

 

続けてやっていきましょう。

これはサラリーマンとしての会社からの給与です。

せどり事業とは無関係なので勘定科目を「事業主借」に変更します。

勘定科目を変更したら右側の「登録」をクリックします。

 

これもクレジットカードのときと同様に、うっかり「対象外」にしないように気を付けましょう。
銀行口座の残高が合わなくなってしまいます。

 

楽天カードの支払いです。勘定科目は未払金ですが、カードの支払いは「補助科目」を選択する必要があります。

この補助科目は勘定科目のフォルダのようなものです。

 

補助科目を選択することにより、カードごとにフォルダ分けがされます。

利用額と支払額が一致しているか等を確認する上で重要なので、補助科目は必ず選択しましょう!

 

※1月28日のクレジットカード料金は、前年12月の利用分になります。もし今年度より開業した場合には、開業前の利用分になりますので「事業主貸」にて登録を行いましょう。

預金利息は事業主借なのでこのまま登録をします。

 

基本的に、銀行振込で直接支払った仕入や経費等がない場合は

①売上の入金(売掛金の回収)
②クレジットカード利用額の支払(未払金の取り崩し)
③その他プライベートな入出金(事業主借・事業主貸)

の3パターンしか発生しません。

慣れれば意外と簡単なので、登録を進めていきましょう!!

 

5-2 連携できていない期間について

クレジットカードと同様に、一部の金融機関で一定期間以上前の取引明細がマネーフォワードクラウドに連携できないことがあります。

(例)みずほ銀行・ゆうちょ等

そのため、連携ができない期間については別途入力をする必要があります。

入力方法は2つあります。

 

【方法1】振替伝票にて一つ一つ帳簿登録する方法

①マネーフォワードクラウド会計のトップ画面から手動で仕訳→振替伝票入力をクリックします。

 

②仕訳の登録画面が表示されるので、通帳取引の内容を入力します。

 

◇入金の場合

・日付:取引日
・借方勘定科目:普通預金
・借方補助科目:銀行名(例だと楽天銀行)
・貸方勘定科目:取引内容(例だと売掛金)
・貸方補助科目:売上先(例だとAmazon)
・摘要:相手先を入力(例だとAmazon)

 

◇出金の場合

・日付:取引日
・借方勘定科目:未払金
・借方補助科目:カード名(例だと楽天カード)
・貸方勘定科目:普通預金
・貸方補助科目:銀行名(例だと楽天銀行)
・摘要:相手先を入力(例だと楽天カード)

銀行の取引は入金と出金の2つがあります。それぞれで普通預金を借方に登録するか、貸方に登録するかが異なります。

連携データより登録する場合には自動的に反映されるので選択する必要はないですが、振替伝票で入力する場合には自身で選択する必要があります。

間違ってしまうと真逆の取引になってしまうので、絶対に間違えないように気をつけましょう!!

・銀行残高が増える取引(売上の入金等)は普通預金を借方(左側)
・銀行残高が減る取引(クレジットカード利用額の支払)は普通預金を貸方(右側)

 

【方法2】CSVデータにて利用明細をダウンロードし、マネーフォワードクラウドにインポートする方法

これについては銀行側でCSV出力が可能な場合に限ります。

CSVデータをマネーフォワードクラウドにインポートする方法はカード会社によっても異なり、CSVファイルの加工も必要となり難易度が高めです。

そのため、基本的には①の方法を推奨致します。

どうしても取引量が多く、インポートする方法を行いたい場合は下記をご確認いただくか、マネーフォワードクラウドの質問サポートに直接ご確認くださいませ。

マネーフォワードクラウドの質問サポート:
https://biz.moneyforward.com/support/tax-return/guide/import/im01.html

※本サイトの記載内容(テンプレートを含む)は一般的な情報提供のみを目的としており、法律的またはその他のアドバイスの提供を目的としたものではありません。

正確性・妥当性の確保に努めていますが、ご利用にあたっては、個別の事情を所轄官庁や専門家にご相談いただくなど、ご自身の判断でご利用ください。

掲載している情報は記事更新時点のものです。

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