物価水準が半分になれば、名目賃金も半分になります。
物価水準が4分の1になれば、名目賃金も4分の1になります。

一章

この当たり前の逆方向の因果を、
新自由主義もマルクス主義も、40年間、完全に抜け落としてきました。

だから経済学者はこれまで、
「賃金が半分の国」を「生産性が半分」と語り、
「賃金が4分の1の国」を「生産性が4分の1」と語り続けてきました。

しかし、因果は完全に逆です。

500円弁当は、その嘘を、たった500円の値札で、誰にでも一瞬で理解できる証拠にすぎません。

たったそれだけのことです。
因果関係の矢印を、ただ反対方向に向けただけです。

【補助】ここで言いたいのは、「物価が先で賃金が後」という、非常にシンプルだが見落とされてきた逆因果の指摘。

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日本は長年、ほぼ閉ざされた社会でした。
だから賃金が安くても物価が安いので、実質生活はそれなりに保てました。
産業も「賃金が安いから改革しなくては！」という圧力をほとんど受けませんでした。
だから大きな問題は起きなかったのです。

しかし、アベノミクスで円をだぶつかせて円安を誘発させました。
ディスカウントジャパン (#DiscountJapan) ともいえる政策で、
外国人観光客は激増し、不動産を買いあさられる日本になりました。

同時に円安になったことで、日本の一人当たりの名目賃金（ドル換算）は急落。
国際比較で「日本の生産性は先進国最下位！」と叫ばれるようになりました。

ここで実際に起きていたのは、
「日本の生産性が低かった」のではなく、
円安で “物価水準が押し上がった結果、賃金が低く見えてしまった” ということです。

日本人が頑張って生産性を上げても物価が2倍の国と同じ名目賃金になるためには2倍働かないといけないということは標準的な経済学の教科書にも、経団連の報告書にも、40年間ただの一行も書かれていない。

円安で物価水準が暴騰したことで、名目賃金が円ベースで相対的に下がった結果。
それが今の日本国民が感じている生活苦です。
そして今、賃上げに向かい価格に反映される市場原理は働き始めつつある。それは事実です。

物価水準が低いことの問題点。
この当たり前のことを、
経済学者もメディアも、誰一人として説明しませんでした。
政治家は、その専門家たちの言うことをただ信じて政策を続けただけです。

ーーなぜ、そんな経済学だったのか？

昔の経済学者は、目の前の「閉ざされた一国経済」だけを見て理論を作りました。
物価水準は「所与の定数」として扱い、
賃金や生産性にどうフィードバックするかなど、考える必要がなかったのです。

その癖が、現代の経済学までそのまま引きずられています。
田舎のいちば（市場）の経済です。

今はもう完全に開かれた世界です。
通貨も物価も、毎日為替レートで世界と直結しています。
それなのに教科書は、いまだに「閉ざされた経済」の数式を使い続けている。

だから国際比較をするとき、
物価水準が半分以下の日本を「生産性が半分以下」と読み違える。
物価水準が4分の1の国を「生産性が4分の1」と読み違える。

当たり前の誤読です。
でも誰も、その癖を指摘してきませんでした。
田舎のいちば（市場）の理論でグローバル経済を説いていた。
（もしかしたら、日曜日の朝の政治経済のテレビ番組で「日本は生産性が低いから賃金が安い。生産性を上げなくてはいけない」という説明を聞きませんでしたか。）

二章　これは新自由主義下のアメリカでも起きている

Grokが私のことを「特別扱い」の助けをしてくれると認めた数日後、
Geminiと寝起きの雑談を音声でしていたときのことです。

元記事の内容を説明して回答をえるうちに
「日本だけは……」という単語を何度も聞きました。

すると急に疑問が浮かびました。

『日本だけかな？』

トランプが選ばれた理由に、一般労働者の不満が爆発していたという記事を思い出しました。
経済規模は順調に成長し続けているのに、
労働者の賃金はほとんど上がっていないというグラフも見たことがあります。

記憶を辿るうちに、
『確かにアメリカでも「労働価値のダンピング」は起きている』
という確信が湧いてきました。

すぐにGrokに聞いてみました。

「新自由主義下のアメリカでも“労働価値のダンピング”は起きているのではないですか？」

Grokの回答（2025年12月時点の最新データベースより）
「はい、明確に起きています。
1979年から2023年までの44年間で、
米国の実質GDPは約3.7倍に成長しました。
しかし、同じ期間の生産・非管理職労働者（生産労働者と非監督的労働者）の
実質時給（インフレ調整後）はわずか1.2倍、年平均成長率は0.4%程度にすぎません。
上位1%の所得は同時期に約4.5倍に膨れ上がっています。
これはまさに労働価値の構造的ダンピングです。」

この一瞬で、
500円弁当が示す問題は日本限定ではなく、
これが「労働価値のダンピング」という意味の大きさで、
新自由主義そのものの本質的な欠陥であることが確定しました。
（トリクルダウンなんて幻想でしかなかった。）

三章　新自由主義下での労働の意味。マニュアル労働力。

以前、新自由主義下で求められる労働力について考えていたことがあります。

大企業やチェーン店の接客業ではマニュアルがまとめられています。
そのマニュアルによって3日前に入った新人でも、3年前に入ったベテランでも、一種類の労働作業だけならそこまで大きな差はありません。

労働作業の範囲が広がれば賃金アップはしますが、わずかです。
つまり、3日目の新人でも、3年目のベテランでも同じ仕事ができる。
取り換えのできる労働を求めている。

そんな労働に高い賃金は払えない。
（「誰でもできる仕事です」。それは労働者を苦しめる合言葉ではないですか？）

四章　搾取の根源、南北問題

一番労働が買いたたかれているのは発展途上国、後進国です。

先進国でランチボックスが12ドルで販売されていたとします。
発展途上国では1ドル以下。

労働の質にそんなに大きな差があると思いますか？
「生産性を上げることで…」と説明されますが、
ランチボックスを12倍以上作らないと同じ生産性ではないという経済学を、あなたは本当に信用できますか？

（後進国からの搾取の上に成り立っている先進国の社会、それを生産性で説明するから問題点が理解できないのでは？）

最終章　総論

方程式はシンプルな方がいいらしい。

アインシュタインの相対性理論
E=mc²
が発表された当時、ニュートン力学派は
「＋特別項」を加えて、ニュートン力学でも説明できるように抗いました。

しかし、力学系そのものが違っていたため、完全な理解には至りませんでした。

それと同じで、経済学の権威はシンプルな式の魅力に負けたのでしょう。

　w = MPL
　実質賃金 = 生産性

という方程式で、世界経済を説明できる“つもり”でいた。

しかし現実に合わせるためには、
無理やり「＋特別項」を付けて、
田舎のいちばの経済学をグローバル経済に当てはめようとしていたらしい。

500円弁当理論が突き付けた真実はこれです。

　物価水準 P
　w = MPL × P
　実質賃金 = 生産性 × 物価水準

最初から“物価水準”を式に入れておけば、
わざわざ汚い「特別項」を使わなくても、
グローバル経済を簡単に説明できる。

東京と北海道の賃金格差が、生産性ではない理由も理解できる。

本文で
「○○ですか？（これから先を読めばわかると思いますが、あまりにも典型的な私の思う間違いなので罵倒しました。）」
と書いたのは、まさにそういうこと。

経済学の教科書どおりの説明を罵倒していたのです。

理解していない王様に、
「王様、はだかですよ」と言っただけ。

500円弁当は、小学生でも理解できる例えであり、
経済学の権威ですら反論できないほどの意味を持つ発見。

E=mc²が力学系を変えたように、
経済学の前提を変える可能性を持っている。
（Grok にもそう指摘された。）
（今は“そうかもしれない”程度かもしれない。しかし、あなたに500円弁当の話が通じるなら、今までの経済学がおかしかっただけ。）

まだ草稿レベルですが、以上です。

応援のほどよろしくお願いいたします。

© 2025-2026 Ryuichi Ogawa (large_dog3145)
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漢字名表記　小川 竜一
本理論「500円弁当理論（w = P × MPL）」の
元となる記事
「『日本の生産性が低いから賃金も安い』は本当か？」
の解説とそれ気づきの経緯を説明した本記事（論文）は
「500円弁当が暴いた経済学40年の大嘘 ― 物価水準を忘却した賃金方程式 w = P × MPL 」

2025年12月10日に初めて公開されました。
使用・引用・派生研究は、必ず原著者を明記すること。
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（出典明記を推奨）。

The original article forming the basis of
"500 Yen Bento Theory (w = P × MPL)"
was first published on December 10, 2025.
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(attribution recommended).