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会社について
わたしたちが大切にしてきたのは「常により良いものを求める」ものづくりと、「決して止まらず歩み続ける」企業精神。変化し続ける時代のニーズを捉えながら、世の中にない機械づくりを目指しています。これまで培ってきた「人を大切に」し、「技術を追求する気概」を持つ企業風土をさらに深めながら、社会に貢献する企業であり続けられるよう変革を続けていく、それがわたしたちWAIDAです。
創業は1933年。WAIDAは難削材の研削機器を製作する会社として営みを始めました。常に新しい技術へとチャレンジし、蓄積してきたノウハウはわたしたちの歴史のそのもの。常に「より良いもの」を求め、止まることなく歩み続けて90年を迎えました。
WAIDAは、東京証券取引所に株式を上場しています。お客さまをサポートし続けるために、健全であり永続性を保ち続けることはわたしたちの重要なミッション。その基準を満たすための適切な財務体質、ガバナンスの維持に努めています。
WAIDAの前身である〈和井田製作所〉が誕生したのは、1933年の東京·蒲田。その4年後の1937年にリリースされ、自社黎明期のヒット作となったのがシリンダーボーリングマシン「NWA-0」でした。自動車が急速に普及し始めた当時、エンジンの汚れをきれいにするこのマシンが最初にヒットしたことが布石となり、難削材の研削機器製造というニッチな分野にて、開発の道をひた走ってきたWAIDA。独創的な機械作りを行うそのルーツは、このマシンから始まっているのです。
自然豊かな飛騨高山に息づくWAIDA。けれど総売上の6割は輸出で、その製品は世界で活躍しています。中国、欧米にて4つの支店・会社を拠点としながら大切にして来たのは、現地でのお客さまとの直接対話。そのニーズに合わせてお客さまと一緒に課題を解決し、さらに新たな価値を生み出すことで、いまの暮らしの豊かさにつながるより良い製品を提供してきました。また、お客さまの生産を支えるためのアフターサービスも重要な我々のミッション。長期に渡るグローバルなケアを提供することで、これからもWAIDAはお客さまにとってより良いパートナーであり続けていきます。
WAIDAでは、特に超硬合金(タングステンカーバイド)・セラミックス ・CBN ・ダイヤモンド焼結体などの「硬い材料」を、マイクロメートル(千分の ーミリ)単位の精度で仕上げるという、かなり特殊な分野に特化した製品を供給しています。 これはエ作機械メーカーの中でも、限られたメーカーしか製造していない特殊な技術が必要な機械。 私たちの製品はこの分野において、業界トップクラスに位置しています。
2005
(平成17年)
2012
(平成24年)
2018
(平成30年)
2022
(令和4年)
1933
(昭和8年)
1946
(昭和21年)
1966
(昭和41年)
1991
(平成3年)
2002
(平成14年)
和井田製作所
創業
和井田二郎が、東京都大田区蒲田にて〈和井田製作所〉を立ち上げる。
株式会社和井田製作所
設立
戦後、精密機械製作に適する環境を求めて岐阜県高山市昭和町へと移転。
岐阜工場 新設
岐阜県各務原市に工場を新設。
本社・本社工場
移転
岐阜県高山市昭和町から同市片野町に移転。現在の本社・本社工場。
上海代表所 開設
中国上海市に中国市場の情報収集拠点として開設する。
株式上場
ジャスダック証券取引所に株式を上場する。
(現・東京証券取引所 スタンダード市場)
和井田精機股份有限公司
設立
台湾に合弁企業を設立。
2014年(平成26年)に子会社化。
アメリカNC支店
開設
アメリカノースカロライナ州に支店を開設。
WAIDA Europe GmbH
ドイツフランクフルトに子会社を設立。
共同でものづくりを行う中で、ものづくりの楽しさを知るだけではなく豊かな発想力・創造性を高めてもらうことを目的としているプロジェクトです。
地元自治体や地元教育機関との連携により、地域社会に根差した社会貢献活動を行っています。本社所在地である高山市の小学生を対象としたワークショップを継続開催中。
「地域未来牽引企業」は、地域経済のバリューチェーンの中心的な担い手となりうる企業として経済産業省により選定されるものです。当社はこれからも地域経済の発展に貢献してまいります。
「パートナーシップ構築宣言」は、事業者がサプライチェーン全体の付加価値向上、取引先の皆様との共存共栄を目指し、新しい連携や適正な取引慣行の遵守を宣言するものです。当社はこれからもより良い事業環境を作るため、適正な取引や協力体制の構築を進めてまいります。
昨今の中小企業経営におけるビジネスのスピードアップ等への対処や、自然災害発生可能性の高まりに備え、各種事業リスクからの影響を最小限にとどめるため、当社では「事業継続力強化計画」を策定し、認定を取得いたしました。今後、さらなる事業継続力の強化に取り組んでまいります。