メディアは被害者か加害者か?
新聞やラジオなどのメディアが戦前昭和の政治社会に及ぼした影響は、評価が二分されている。一方ではメディアは国家権力によって弾圧された被害者であり、他方では戦争を煽った加害者である。ほんとうはどちらが正しかったのか。
被害者としてのメディアの代表的な事例を挙げる。1933年8月の『信濃毎日新聞』の論説記事である。この年の8月9日に関東防空大演習がおこなわれる。2日後、主筆の桐生悠々が「関東防空大演習を嗤う」と題する軍部批判の記事を書く。
激怒した軍部は、在郷軍人組織を動員して桐生らの退社と謝罪を要求する。不買運動も展開される。2ヵ月後、桐生は退社させられる。
半藤一利『昭和史 1926―1945』は桐生の先見の明を高く評価する。「日本の上空に敵機が来て爆弾を落とすようなことになれば、日本は勝てるはずないじゃないかというのは、非常に妥当な意見だと思わざるを得ません」。なぜならば事実、そうなったからである。
同時に同書はつぎのようにも指摘する。「ここで大事なことをひとつ付け加えますと、すでに厳しくされていた新聞紙法に加えて、昭和8年秋、9月5日に出版法が改正されたのです。〔……〕実はたいへんな『改悪』で、これ以降、当局が新聞雑誌ラジオなどをしっかり統制できるようになり、それは次第に強められていきます」。このとおりだとすれば、「関東防空大演習を嗤う」事件をきっかけとして、国家権力による言論統制が強化されたことになる。
戦争を「煽った」報道たち
他方で戦争を煽った加害者としてのメディアの責任を指摘する研究は、満州事変の勃発を重視する。満州事変をきっかけとして、メディアの論調は180度の転換を遂げる。たとえば『東京朝日新聞』と『大阪朝日新聞』は満州事変支持のキャンペーンを展開する。
新聞社による慰問金募集の社告や号外・ニュース映画・展示会・慰問使派遣・特派員戦況報告講演会などがおこなわれる。戦争報道に関する古典的な研究の江口圭一『十五年戦争の開幕』は、「これをも言論抑圧のやむをえない結果と称するとすれば、それは詭弁というものであろう」と批判している。
最近の著作も同様である。たとえば筒井清忠『戦前日本のポピュリズム』は1つの章を「満洲事変とマスメディアの変貌」に充てて、新聞論調の「大旋回」を跡づけている。
新聞各紙は速報合戦をくりひろげる。満州事変速報は新聞の部数を伸ばす。満州事変前後で朝日新聞は約27パーセント部数が増えている（筒井清忠『昭和戦前期の政党政治』）。
｢投書階級」の登場
大衆娯楽に対する統制の実態は、近年の研究（金子龍司「『民意』による検閲―『
民意とは「投書階級」のことである。ラジオ局の日本放送協会は、投書を受け付けていた。投書は番組編成に影響を及ぼす。ラジオ局に投書をするのは、都市化の進展とともに現われた新中間層（官公吏、教員、会社員など）だった。「投書階級」とはエリートでもなく大衆でもない「亜インテリ」（丸山眞男）のことでもあった。
「投書階級」の影響力は強かった。たとえば1938年のラジオの聴取者の投書は約2万4千件だった。ラジオ局の番組編成と放送の担当者は、これらの投書を1件ずつ閲覧して、実行可能であればできるだけ番組に反映させることになっていた。
「投書階級」が問題視したのは、出征兵士を送る宴で、軍歌の合唱がいつの間にか「忘れちゃいやヨ」などの流行歌の合唱になってしまうことや、軍歌が花柳街で大声放歌されていることだった。「あゝそれなのに」が「投書階級」の逆鱗に触れたのは、美ち奴の歌い方がなやましく、「エロ」を発散するセクシャルな歌だったからである。
止まらない、「民意」
「投書階級」の非難の矛先は、流行歌に止まらず、西洋クラシック音楽に及ぶ。1937年の「草深き山村の百姓」からの日本放送協会への投書は、西洋クラシック音楽に対して「不愉快と嫌味とそして一種云うべからざる反感が心の底から湧き上って来る」と嫌悪感を露にする。
別の投書は、ヨハン・シュトラウス2世の歌劇「蝙蝠」序曲に対して、「只ガヤガヤ騒々しくて全く聴いていて閉口致しました」と苦情を述べる。これらの投書に共通するのは、西洋クラシック音楽に対する「生理的な違和感ないしは嫌悪感」であり、「都市エリート文化一般の押しつけに対する反感」だった（金子龍司「日中戦争期の『洋楽排撃論』に対する日本放送協会・内務省の動向」）。
「投書階級」の西洋クラシック音楽の放送回数削減要求は、「日本的なもの」のイデオロギーで飾られていた。西洋クラシック音楽の放送は「ガンガンキーキーやかましいばかりで日本精神に反する」。
そう非難する「投書階級」は、他方で軍歌ならば同じ西洋楽器を用いた演奏でも、つべこべ言わなかった。戦時下に「日本精神」を掲げて非難する相手には、どうしようもなかった。
以上要するに、娯楽統制の主体は検閲当局というよりも、民意（「投書階級」）だったことになる。
権力と民意の逆転は日中戦争の長期化に拍車をかける。新聞やラジオの報道によって戦勝気分が高まった民意は、無賠償・非併合による戦争の終結をめざす近衛の和平工作の妨げとなったからである。メディアの持つ双方向性は、権力による被害者でもなく、権力に追従する加害者でもないメディアの実像を明らかにしている。
強者と弱者の立場の逆転
さらにメディア統制をめぐる加害者（強者）＝軍人と被害者（弱者）＝知識人の関係を相対化した研究が佐藤卓己『言論統制』である。同書は「強い軍部が弱い知識人をいじめる」、「剣はペンより強し」の構図を逆転させる。ここでは軍人とは情報局情報官＝鈴木庫三少佐であり、知識人とは文筆家と出版業界の関係者を指す。
同書は議論の前提として、ある統計データに注意を喚起している。それは、鈴木が出版統制の任にあった前後の時期の主要雑誌の年間発行部数と書店取り扱いの単行本の刊行数が右肩上がりに増加していることを示す統計データである。この数字は戦時下でありながら、出版が弾圧されていたとは限らないことを示唆している。
加えて同書が描く鈴木少佐は東京帝国大学で教育学を学んだ陸軍将校で、彼の方こそ知識人だった。鈴木は「健全な裸体画や恋愛小説を積極的に奨励」していた。
対する被害者（弱者）だったはずの文筆家や出版業界の関係者は、戦争景気を背景に、経済的に豊かになる一方で、社会的には堕落していた。鈴木が嫌ったのは「金儲けのことしか考えていない資本主義者」だった。
メディア統制をめぐる強者と弱者の立場の逆転が日本社会に何をもたらすのか。それを見極める前に日米戦争が始まった。
大本営発表の虚実
国民が日米開戦を知ったのは、12月8日午前7時少し前のラジオ放送である。午前7時の定時ニュースの直前に速報が読み上げられる。「大本営陸海軍部12月8日午前6時発表。帝国陸海軍は今8日未明、西太平洋において米英軍と戦闘状態に入れり」。
大本営発表は悪名が高い。今でも政府による虚偽・誇大のフェイクニュースの代名詞として用いられている。
この大本営発表を緻密に分析した先駆的な著作が保阪正康『大本営発表という権力』である。
同書は開戦の日から翌日にかけての大本営発表の内容分析から、意外な結果を明らかにしている。それは情報が正確だったことである。情報が確認できない段階では「まだ確実ならず」と断っている。同書は、大本営発表が可能な限り正確な情報を伝えることで、国民に戦争への協力を求めていたと指摘している。
大本営発表の「デタラメぶり」を強く批判する辻田真佐憲『大本営発表』も、同様の点に注目して、戦果の下方修正がおこなわれた例を引用している。大本営海軍部発表（12月18日午後3時）「8日撃沈せるも確実ならずと発表したる敵航空母艦は沈没を免れ〇〇港内に蟄伏中なること判明せり」。
しかし大本営発表の正確な情報は、緒戦の勝利の頃までだった。戦況の悪化にともなって、虚偽・誇大のフェイクニュース化していく。ガダルカナル島の放棄を「転進」、アッツ島守備隊の全滅を「玉砕」と言い替えたことはよく知られているとおりである。
戦況の悪化は東条内閣にメディア統制を強めさせる。その東条内閣も1944（昭年7月のサイパン島陥落の責任をとって総辞職する。
メディア統制の緩和
つぎの小磯国昭内閣になると、メディア統制をめぐる方針の転換が図られる。金子龍司「太平洋戦争末期の娯楽政策――興行取締りの緩和を中心に」によれば、統制の強化から緩和への転換点となったのは、1945年3月の東京大空襲だった。
統制の緩和は新聞をとおして国民につぎのように知らされた。「内務省では非常措置以来封じられていた映画館のアトラクションを解禁し、流行歌手のマイク使用の禁止を撤廃、扮装態度に対しても従来のような制限を加えず、興行の明朗闊達化を図ることとなった」。
しかしながら、統制の緩和措置にもかかわらず、国民の士気が高揚することはなかった。国民は娯楽に慰安を求めながらも、空襲で家を焼かれ、家族を失った。大本営発表を「信じたいけど、信じられない」国民は、勝てるとも負けるとも確信が持てないままに、敗戦を迎える。
玉音放送
国民が敗戦を知ったのは、8月15日正午の玉音放送である。敗戦を正式に伝える手段がラジオである必要はなかった。天皇の詔書が新聞に掲載されればよい。それでもラジオをとおして、天皇が国民に知らせたのには理由があった。
軍部内には徹底抗戦の構えを示す一派がクーデタを引き起こす勢いだった。一刻も早く正確にもっとも権威のある正式な内容を国民に伝えなければならなかった。その手段こそがラジオだった。玉音放送によって、日本は大きな混乱もなく、敗戦を迎えることができた。
戦前昭和のメディアの役割を振り返ると、『ドン・キホーテ』の作者ミゲル・デ・セルバンテスの言葉を思い起こさせる。「正直は最善の策」。メディアは双方向性を持つ。権力による一方的な被害者ではない。そうかといって権力に追従する加害者でもない。メディアによって国家が一方的に国民を動員することもできない。
メディアをめぐる社会状況は当時も今も変わらない。国家が国民の支持を調達するには、正確な情報の提供による自発的な協力を促すことが捷径である。
