ＡＤＨＤ特性が無謀な投資と関連か　ドイツ・現役投資家を対象とした横断研究

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　世界において、注意欠陥・多動性障害（ＡＤＨＤ）の成人有病率は２．６％と推定されている。ＡＤＨＤは職業的／社会的機能に影響を及ぼし（ Ｊ　Ａｔｔｅｎ　Ｄｉｓｏｒｄ　２０１５；１９：３６８－３７９ ）、成人ＡＤＨＤ患者は衝動的な支出、債務の累積、貯金の困難などから経済的困窮に陥りやすいとされるが、オンライントレードなどのような高いリスクを伴う金融行動とＡＤＨＤ特性の関連についてはエビデンスが少ない。ドイツ・Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ　Ｈｏｓｐｉｔａｌ　ＢｏｎｎのＭａｘ　Ｗｉｔｒｙ氏らは、現役のオンライントレーダー（以下、投資家）９４５人を対象とした横断研究を実施。解析の結果、「ＡＤＨＤ特性は経済的なリスク許容度（ＦＲＴ）と正の相関を示し、ポートフォリオパフォーマンス（運用成果）と負の相関を示した」とＳｃｉ　Ｒｅｐ（ ２０２５；１５：３２０１１ ）に報告した。（関連記事：「 成人ＡＤＨＤ治療用アプリが性能評価開始、薬事申請へ前進 」）

９４５人を対象に質問票調査

　対象は、投資アプリやｆｉｎａｎｚｅｎ．ｎｅｔなどの金融フォーラム、ＡＤＨＤ関連団体、Ｇｅｎｅｒａｌ　Ａｎｚｅｉｇｅｒ　Ｂｏｎｎなどの地方紙で募集し、２０２４年９月５日～１１月７日にオンライン質問票調査に回答したドイツ語話者の現役投資家９４５人（平均年齢３５．５±１１．９５歳、男性７４．５％）。なお、回答時間が極端に短い者、運用成果や取引頻度に関するデータが欠損する者などは除外した。

　主要評価項目はＡＤＨＤ特性とＦＲＴの関連とした。ＡＤＨＤ特性の評価には、全２２項目から成る成人ＡＤＨＤに関する自己回答式質問票ＡＤＨＳ－Ｓｅｌｂｓｔｂｅｕｒｔｅｉｌｕｎｇｓｓｋａｌａスコア（ＡＤＨＳ－ＳＢスコア、０～５４点、高いほどＡＤＨＤの疑いが強い、 Ｎｅｒｖｅｎａｒｚｔ　２００４；７５：８８８－８９５ ）を用いた。ＦＲＴについては、全２０項目から成るＧｒａｂｌｅ　Ｒｉｓｋ　Ｔｏｌｅｒａｎｃｅ　Ｓｃａｌｅ（ＦＲＴスコア、０～４７点、高値ほどリスクに対して寛容、 Ｆｉｎａｎｃ　Ｓｅｒｖ　Ｒｅｖ．１９９９；８：１６３－１８１ ）で評価した。

４分の３は取引頻度「月５回以下」

　参加者の社会経済的背景について、婚姻状態は既婚が３７．３％、独身が３４．８％、子を持たない者が６２．６％だった。教育歴は高卒が６６．１％、大卒が４８．０％、博士課程修了者が１２．４％、博士研究員が１．７％と高学歴者の割合が高かった。収入は月収３，０００ユーロ超（約５２万円）との回答が全体の約６割を占め、ドイツの平均月収よりも高い水準の者が多かった。

　金融行動について、毎日複数回ポートフォリオを確認すると回答した割合は３０．１％と約３分の１に上った。投資先の好みは上場投資信託（ＥＴＦ）が５０．６％、個別株が２６．５％、不動産が９．９％だった。過去１年間の運用成果がプラスだったと回答した割合は９割を占め、「０～１０％増加」が約５割、「１０～２０％増加」が３割、「２０％超増加」が約１割だった。取引頻度は約４分の３が「月５回以下」と回答していた（ 図 ）。

図．金融行動：主な資産（Ａ）、過去１年間の運用成果（Ｂ）、資産追跡（Ｃ）、取引頻度（Ｄ）

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（Ｓｃｉ　Ｒｅｐ　２０２５；１５：３２０１１）

取引頻度増がＡＤＨＤスコア上昇と関連

　ＡＤＨＳ－ＳＢスコアの平均値は１７．５３±１３．９点だった。Ｗｉｔｒｙ氏らは『精神疾患の分類と診断の手引第５版（ＤＳＭ－５）』に基づき検討し、５．７％（５４人）をＡＤＨＤスクリーニング陽性と判定した（注意欠如型３０人、多動型１７人、混合型７人）。

　平均ＦＲＴスコアは２９．５±５．９点だった。ＡＤＨＤスクリーニング陽性群は、ＡＤＨＤスクリーニング陰性群に比べ、有意に平均ＦＲＴスコアが高かった（３０．９点ｖｓ．２９．４点、Ｐ＝０．０２５）。ＦＲＴスコアはＡＤＨＤ特性と弱い正の相関を示しており（ｒ＝０．０７９、Ｐ＝０．０１５）、特に注意欠如症状と関連していた（ｒ＝０．１０３、Ｐ＝０．０１）。さらに、ＡＤＨＤ特性は過去１年間の運用成果と弱い負の相関を示した（ｒ＝－０．０７５、Ｐ＝０．０２）。また多重線形回帰分析の結果、取引頻度の上昇がＡＤＨＳ－ＳＢスコア上昇の有意な予測因子として抽出された（Ｂ＝０．７６９、Ｐ＝０．０４６）。

　研究の限界について同氏は〈１〉横断研究のため因果関係は推定できない、〈２〉ＡＤＨＤ特性の評価は自己報告データに基づく、〈３〉観測された効果量が比較的小さい、〈４〉参加者の社会経済的背景に偏りがあり一般集団への外挿は難しい－ことなどを挙げ、「ＡＤＨＤ特性と金融行動の関係をより厳密に評価するため、さらなる研究が求められる」と付言した。

　その上で同氏は「注意欠如症状などのＡＤＨＤ特性とＦＲＴに有意な関連が認められた。ＡＤＨＤ特性は運用成果と負の相関も示していることから、意思決定の障害が最適でない金融行動と結果をもたらしていると考えられる」と結論。「実臨床では、両者のこのような関係性について患者と共有し、必要に応じて予防的介入を考慮するとよいだろう」との考えを示した。（編集部・小田周平）