マイナビ ライフキャリア実態調査 2025年版

嘉嶋麻友美
調査担当者
キャリアリサーチLab研究員
MAYUMI KASHIMA
  • 20代未婚者のうち子どもが欲しい割合は39.7%で2年連続減少 詳しくはこちら
  • 正社員女性の育児・家事は平均4.5時間で、非正規社員女性とほぼ同水準 詳しくはこちら
  • 子育て中の正社員女性の7割以上は勤務時間が長いと感じる 詳しくはこちら
  • 2人に1人が配偶者の育休取得を希望 詳しくはこちら

株式会社マイナビ(本社:東京都千代田区、代表取締役 社長執行役員:土屋芳明)は、学生を除く20-50代の男女を対象に実施した、「マイナビライフキャリア実態調査2025年」の結果を発表しました。

20-50代の未婚者に関して

  • 20代未婚者のうち、子どもが欲しい割合は39.7%で2年連続減少
  • 子どもを望まない理由は経済的負担への懸念

結婚観

20-50代の未婚者における結婚観では「自分にとって結婚は必要だと思う」(必要だと思う+やや必要だと思う)と回答した割合が、20代で48.0%、30代で38.9%、40代で27.7%、50代で23.2%となった。特に20代・30代では2022年比で10pt以上減少しており、結婚観の変化が顕著に現れている。【図1】

【図1】結婚の必要性に対する意識の経年変化/マイナビライフキャリア実態調査2025年版
【図1】結婚の必要性に対する意識の経年変化/マイナビライフキャリア実態調査2025年版

子どもが欲しい意識

また、「子どもが欲しい」(欲しい+できれば欲しい)と回答した割合は、20代で39.7%、30代で30.8%となり、特に20代は2023年比で8.4pt減と、結婚観と同様に顕著な減少がみられる。【図2】

【図2】子どもが欲しい意識の経年変化/マイナビライフキャリア実態調査2025年版
【図2】子どもが欲しい意識の経年変化/マイナビライフキャリア実態調査2025年版

子どもが欲しいと思わない理由

20代が子どもを望まない理由は「子どもを育てるのにお金がかかるから(41.4%)」が最多となり、次いで「育てる自信がない(40.7%)」が挙がった。経済的な不安が子どもを望む気持ちの抑制になっている可能性がある。【図3】

【図3】(未婚者)今後、子どもが欲しいと思わない理由/マイナビライフキャリア実態調査2025年版
【図3】(未婚者)今後、子どもが欲しいと思わない理由/マイナビライフキャリア実態調査2025年版

正社員・非正規社員で働く女性について

  • 正社員と比べて、非正規社員は子どもがいる割合が12.2pt高い
  • 正社員女性の家事・育児時間は平均4.5時間で、非正規社員女性とほぼ同水準

子ども有無

20-50代の既婚女性のうち子どもがいる割合は、正社員で64.4%、非正規社員で76.6%と非正規社員の方が12.2pt高かった。【図4】

【図4】(雇用形態別)子ども有無/マイナビライフキャリア実態調査2025年版
【図4】(雇用形態別)子ども有無/マイナビライフキャリア実態調査2025年版

勤務時間と家事・育児時間

子どもがいる女性の勤務時間をみると、正社員では「週31〜40時間(49.0%)」が約5割と最多、平均すると28.9時間であった。一方、非正規社員では「週11〜20時間(37.6%)」が最多となり、平均すると17.8時間で正社員の平均より10時間以上少なかった。

一方で平日の家事・育児時間をみると、正社員・非正規社員ともに「2-3時間」が最多であり、平均時間でみても女性正社員が4.5時間、女性非正規社員が4.6時間と差が見られなかった。雇用形態によって働く時間には平均10時間以上の差があるものの、家事・育児時間には大きな違いがみられなかった。【図5】

【図5】(雇用形態別)勤務時間と家事・育児時間/マイナビライフキャリア実態調査2025年版
【図5】(雇用形態別)勤務時間と家事・育児時間/マイナビライフキャリア実態調査2025年版

現在の勤務時間に対する意識と希望

子どもがいる女性に現在の勤務時間について雇用形態別で聞くと、勤務時間が「長い(やや長い+長すぎる)」と感じている割合は正社員で28.6%、非正規社員では11.1%で、正社員の方が17.5pt高い。

一方、勤務時間が「短い(やや短い+短すぎる)」と感じている割合は正社員が16.9%、非正規社員が26.3%で、非正規社員の方が9.4pt高く、雇用形態によって現在の勤務時間に対する感じ方には違いが見られた。

希望の勤務時間については、現在より「減らしたい」と回答した割合は正社員が72.1%で非正規社員と比べて21.2pt高く、現在より「増やしたい」と回答した割合が非正規社員(49.2%)の方が高い結果となった。勤務時間に対する実態と希望の違いは、働き方の柔軟性や支援制度に課題があることが示唆される。【図6】

【図6】(育児をしながら働く女性)現在の勤務時間に対する意識と希望/マイナビライフキャリア実態調査2025年版
【図6】(育児をしながら働く女性)現在の勤務時間に対する意識と希望/マイナビライフキャリア実態調査2025年版

育児をしながら働く女性が求める支援

  • 子どもがいる正社員女性の76.9%が、私生活で周囲からの支援を「必要としている」
  • 2人に1人以上が産後のパパ育休取得を希望

周囲からの支援の必要性

子どもがいる正社員女性のうち、「私生活における周囲からの支援・サポートが必要」だと感じている割合は76.9%(「とても必要だと思う(19.4%)」+「必要だと思う(25.0%)」+「やや必要だと思う(32.5%)」で、4人に3人以上が私生活において周囲からの支援やサポートを求めていることがわかる。【図7】

【図7】(育児をしながら正社員で働く女性)私生活における「周囲からの支援」の必要性/マイナビライフキャリア実態調査2025年版
【図7】(育児をしながら正社員で働く女性)私生活における「周囲からの支援」の必要性/マイナビライフキャリア実態調査2025年版

配偶者への育休取得希望

また正社員女性においては、配偶者に対して育休を「取得してほしい」割合が53.6%で半数を超え、非正規社員の女性と比べても19.2pt高い結果となった。

図5からもわかるように、正社員女性の方が非正規社員女性と比べて勤務時間が長いうえに、家事・育児にかかる時間は変わらないことから、周囲からの支援・サポートをより強く求めている傾向がうかがえる。【図8】

【図8】(雇用形態別)配偶者への育休取得希望/マイナビライフキャリア実態調査2025年版
【図8】(雇用形態別)配偶者への育休取得希望/マイナビライフキャリア実態調査2025年版

調査担当者コメント

日本の出生率は年々低下傾向にあり少子化が深刻化する中、今回の調査でも、特に20代において「子どもが欲しい」人の割合は減少しており、その背景にはパートナーの有無だけでなく、経済面や育児自体への不安があることがわかりました。

また、子育て中の正社員女性の就労実態に目を向けると、長時間労働や育児・家事による負担も重く、周囲からの支援を必要としている様子がうかがえます。

一方、子育てをしながら非正規雇用で働く女性の中には、現状より長く働きたいという意欲を持つ層も一定数存在していることが明らかとなりました。

こうした実態を踏まえると、企業は子育て中の正社員の負担を軽減しつつ安心して働き続けられるよう、男性の育休取得促進など育児支援制度の見直しを行うだけでなく、非正規雇用者に対しても、副業支援や年収制限の見直しなど、制度面の整備を進めることが求められるのではないでしょうか。

マイナビキャリアリサーチラボ 研究員 嘉嶋 麻友美

調査概要

調査名 マイナビ ライフキャリア実態調査 2025年版
調査目的 就業・非就業に関わらず、[2024年4月~2025年3月]までのキャリアと生活の実態や、その変化を明らかにする
調査対象

全国15歳~79歳の男女

調査期間 2025年4月9日(水)-4月15日(火) [スクリーニング調査、本調査を一体で実施]
調査方法

外部パネルによるインターネット調査

有効回答数

14,000名

同一調査一覧

同カテゴリの調査一覧

最新調査更新日:2025.07.24

調査対象:
  • 個人
  • 学生
  • その他
ライフキャリア実態調査

直近1年間の個人の労働実態やその状況、生活実態やその状況、労働・生活の意識変化など、労働者・非労働者の各種実態を把握できる包括的な調査レポート

最新調査更新日:2025.01.16

調査対象:
  • 企業
企業人材ニーズ調査

直近1年間の企業人材採用ニーズを「新卒・中途採用」「非正規雇用の採用」それぞれのニーズを把握できる調査レポート
【主な項目】
採用実績とニーズ/決定ポイント/PickUpトピック

最新調査更新日:2025.05.15

調査対象:
  • 個人
正社員のワークライフ・インテグレーション調査

正社員の就業実態やその意識、私生活の充実度などの生活実態を把握できる調査レポート
【主な項目】
正社員の就業実態と意識/正社員の生活実態と意識/仕事と生活のバランス/PickUpトピック

最新調査更新日:2025.11.13

調査対象:
  • 企業
  • 個人
  • 学生
  • その他
ライフ・キャリアを横断するトレンド分析

労働に関わる法制や生活意識など、社会性のあるトレンドを把握できるテーマ別調査レポート

最新調査更新日:2025.11.28

調査対象:
  • その他
業界研究レポート

日銀短観、政府統計、マイナビデータより業界別に業況、雇用情勢等に関する数値をまとめたレポート
【主な項目】
業況判断D.I./雇用人員判断D.I./求人数/求職者数