■【必見】合法的に学歴詐称が可能なライフハック術について

ある学生のケース

ある学生A氏(自称KCL学生)のケースは、2022年頃から始まった学歴詐称疑惑をめぐる複数の訴訟が2025年現在も継続中。

HEDD(Higher Education Degree Datacheck: 英国の学位・在籍確認サービス)は、第三者が同意を得てKCLなどの大学に直接照会し事実を即確認できるツールで、費用は1件あたり約￡20-￡50、結果は数日で出る。

これを出せば学歴詐称の疑惑は即解決する筈だが、何年も争っている理由を公開情報(note、Togetter、X投稿、YouTube、裁判関連記事)から分析すると、以下の要因が考えられる。

全体として、戦略的な回避、心理的・法的抵抗、自己防衛の連鎖が絡んでいる様に思われる。以下に概要を整理。

1.法的戦略

HEDDを「不要」とする裁判所の判断を活用多くの裁判で、相手側(清谷氏や暇空氏)がHEDD提出を求めても、

裁判官が「学歴詐称の証明に必須ではない」と判断し、却下または無視している事例が複数ある

例えば、2025年1月の千葉地裁判決(令和4年(ワ)第1971号)では、裁判所がA氏の学歴詐称を否定し、相手側の名誉毀損を一部認容(A氏勝訴)。

ここでHEDDは求められず、A氏の提出書類(在学証明書など)を基に「詐称意図なし」と認定された。

理由: 日本の民事裁判では、学歴詐称の立証責任は原告(疑惑側)にあり、HEDDは「一つの証拠」に過ぎない。

裁判官が「社会的評価低下の有無」で判断すればHEDDは不要になる。

A氏はこの慣習を逆手に取り「裁判所が認めたから本物」と主張を強化。

2023-2025年の訴訟(合計50本以上)で、HEDDを求められる度に却下され、争いが長引いている。

結果、HEDD提出で「負けを認める」リスクを避け、数年争いを継続する事により、結果的に学歴詐称が確定する事を実質的に裁判所公認で防いでいる。

2.プライバシーと同意の壁

HEDD提出のハードルHEDDは第三者照会のため、本人の明示的な同意書(同意書署名・提出)が必要。

大学(KCL)はプライバシー保護(GDPR)で、同意なしに情報を開示しない。

A氏が同意しない限り、相手側はHEDDを単独で取得できず、裁判で「同意を強要できない」と主張可能。

実際にA氏はnoteやXで「同意書を出せば終わるが、相手のハラスメントを助長する」と拒否。

2023年のあるYouTube動画で「HEDDで確認しましょう」と促されても、無視または「プライバシー侵害」と反論している。

HEDDを拒否し続ける限り、裁判による金銭的・時間的負担はかかるが学歴については事実上確定が不可能な状態を作り出している。

3.心理的・戦略的抵抗

A氏はnote(2023-2025年)で「KCL在学は証明書で十分、HEDDは過剰」と主張する事により、「証明不要論」で自己防衛を図っている。

はてなーやブクマカらなど、一部支持者が「HEDDなど不要」と擁護し、心理的に「疑惑を認める行為」として拒否する事を支持している。

訴訟が名誉毀損中心(相手の投稿削除・賠償要求)で、学歴証明が副次的な事を利用、HEDD提出で「詐称確定」のリスク(偽造疑い)を回避し、争いを長引かせて相手を疲弊させる「消耗戦」戦略を続けている。

S氏の公開質問状(99件以上、2021-2025年)でHEDDを繰り返し求められるが、Aが氏は無視し、勝訴(2025年1月)を「学歴の証明」と位置づけている。

4. その他の要因

支援者・弁護士の影響とエスカレーションの可能性も考えられる。

A氏代理人の超絶有名弁護士(2023年代理人就任)らが在籍を確認したと主張し、HEDDを「不要」とする法的アドバイスが可能。

またA氏は、潰瘍性大腸炎などの健康問題を理由に「精神的負担増大」と主張し、裁判延長を図っている。

この事により、支援者(note読者、Xフォロワー)からカンパを集め(2023年頃)争いを「正義の闘い」に転換している。

HEDD提出で「疑惑終了」より、勝訴積み重ねで「名誉回復」を優先するという一見矛盾した行動は

結果的に学歴詐称疑惑を裁判所公認で回避している。

全体の結論

A氏がHEDDを出さない理由は、法的・戦略的な回避(裁判所の判断活用、同意拒否)と心理的抵抗(証明不要論)の組み合わせで、疑惑を「相手のハラスメント」に転嫁するものであると考えられる。

数年争いを維持しているのもその為。

HEDD証明は低コスト且つ簡単な証明だが、HEDD提出で「詐称リスク」を確定させる可能性を恐れていると見られている。

但し、現時点では公的証拠(KCL公式、HEDD結果)はゼロで、学歴詐称の疑いは残っている。

雑感

このライフハック術を知った時、有り体に言って非常に巧妙且つ大胆だと感じた。

確かにこの手法であれば裁判を続ける限り、HEDD証明などせずとも「有名大学生(卒業生)」を主張する事は可能であり

疑惑を呈した人物を訴訟する事により、更に自称の詐称を事実上裁判所公認で正当化する事が可能になっている。

恐らくA氏に限らず、こういった形で学歴・経歴詐称ライフハックは一部界隈で行われていると推測。

伊東市市長など、地方議員程度であれば詐称した学歴を公に暴かれる事がないまま、公的な立場に就く事が可能なのだろう。

実際、怪しいお米ならぬ怪しい学歴カイロさんとして、都知事にまで上り詰めている猛者までいる始末だ。(しかも女性！)

あるいはショーンK氏の様に、詐称が発覚するまではお茶の間の人気者として各所から引っ張り出この有名人になる事も可能だ。

(疑惑をあっさり認めて表舞台から姿を消したショーンK氏は、異常に潔いとも、ある意味誠実とも、このライフハック術を知らなかった間抜けとも言える)

元々A氏は、聞かれてない情報すら勝手に出して見せてくるような(そして内容の下衆さにドン引きされる様な)類の人間なので、

特定の情報に関してのみ「出せない」ではなく「出さない」とするのは、一般的には『(特定の情報を)隠したいと考えている』と見なされるだろう。

しかしながら公的に証明される術が事実上無く、また公的な証明を裁判所が事実上否定している以上、理論上は半永久的に「自称」KCL学生(卒業生)のままでいる事が可能となっている。

まさにライフ(人生)ハック。人生の塗り替え。

理論上A氏は、30歳、40歳、50歳を超えてからも「学生」のままで居続ける事が可能なのだ。

このライフハック術は、本来得られるであろう学歴・経歴に見合った知性・品性がまるで身につかない点、詐称した学歴を利用して金銭を得た場合詐欺罪が成立し証明回避が非常に困難、

就職の際に採用側の会社はHEDD証明を要求可能なので学歴証明を要求する様な企業には実質就職不可である、といった些細なデメリットを除けば、事実上裁判所公認で学歴詐称が可能となる、非常に有益且つ画期的なハック術だ。

自身の悲惨な履歴書に悩んでいる賢明なはてなー諸君は、是非一度トライしてみたらいかがだろうか？

Permalink | 記事への反応(2) | 12:46

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