Shutterstock.com

OpenAIは、サーバーへの需要が急増する中、同社の動画生成AIであるSoraを使った無料動画生成の回数を制限している。 同社は、米国の感謝祭休暇で需要がピークに達したと見られるサービスへの需要を平準化するため、無料ユーザーの動画生成を1日6回に制限している。 「GPUが溶けていて、できるだけ多くの人にSoraを利用してもらいたいのです！」とOpenAIのSora責任者であるビル・ピーブルス氏はXに投稿した。 ピーブルス氏は、同社がPlusアカウントとProアカウント所有者の利用制限については調整しておらず、誰でも必要に応じて追加の生成を購入できると付け加えた。 新バージョンのSoraは、OpenAIがEUのAIサービスに関するより厳しい規制に対応し続けているため、まだヨーロッパには導入されていない。しかし、このサービスが明らかに非常に高い需要があることを考えると、現時点ではむしろ追い風と言えるかもしれない。 ■Soraだけではない… 無料ユーザーの生成制限を引き下げているのは、OpenAIだけではない。今週初め、Googleは開発した画像生成・編集モデルである新しいNano Banana Proモデルを使用して無料ユーザーが生成できる画像の数を、当初は1日最大3枚だったものを2枚のみに制限した。 主にGoogleやAndroid関連のニュースを専門に扱うテクノロジー系のメディア、9to5Googleの報告によると、無料ユーザーによるGemini 3 Proモデルへのアクセスも制限されている。無料ユーザーには現在、変動する日次制限のある「基本アクセス」のみが保証されているという。 これらの変化する制限は、企業が新しいAIモデルで顧客を引き付けようとする一方で、大規模な生成AIサービスを提供するための莫大なコストとの間の絶え間ない緊張関係を示している。 11月28日のフィナンシャル・タイムズの報道によると、OpenAIのデータセンターパートナーは、同社のAIサービスへの急増する需要をサポートするインフラ構築のために、約1000億ドル（約15兆5500億円）の負債を抱えているという。 これは、AIインフラに投資されている金額と、投資家がそのような巨額の出費に対するリターンを得られるかどうかについての懸念をさらに高めるだろう。 先週初め、GoogleがAI技術でリードを築いているという主張の中、エヌビディアの株価が下落した。GoogleはAI企業の中でも、自社のTensor Processing Units（TPU）を広く使用しており、エヌビディアのGPUへの依存度が低い。メタも自社のAIインフラの一部をGoogleのチップに移行することを検討していると報じられている。 株価の下落を受け、エヌビディアはXで声明を発表し、「Googleの成功を喜んでいる」とし、検索大手への機器供給を継続していると述べた。 「エヌビディアは業界のひと世代先を進んでおり、あらゆるAIモデルを実行し、コンピューティングが行われるあらゆる場所でそれを実現する唯一のプラットフォームだ」と同社は付け加えた。