黄金の簒奪者たち：その127
イザベラ・バードは、『朝鮮紀行』の中で、「女性で教育を受けることが出来るのは妓生(キーセン)のみであった。大事な賓客をもてなす伎生は客と同じレベルの話題についていけるように、国の運営する養成学校で歌舞などとあわせて教育を受けた。伎生を除く女向けの教育機関はなく、上流階級の女性は文字が読めるものの、読み書きのできる朝鮮女性は1000にひとり」と記している。また、「朝鮮の女性は白丁という最下層の人が外で働くことがあっても、ほとんどの夫人は家の奥に押し込められていて、住んでる街並さえも見たことがない人が多い」と述べている。
「朝鮮人には家はあっても家庭はない」とし、「夫婦は別個に暮らし、社交や家の外の関心事と言った共通の絆が夫婦にない。 夫の遊興の仲間や相手は、同性の友人知人や伎生、その夫婦関係はある朝鮮人紳士がバードに語った「結婚するのは妻、惚れているのは妾」という簡潔な言葉に要約される」と結論づけている。
「妓生（キーセン）」とは、元来は李氏朝鮮時代以前の朝鮮半島に於いて、諸外国からの使者や高官の歓待や宮中内の宴会などで楽技を披露したり、性的奉仕などをするために準備された奴婢身分の女性（婢）のことだ。簡単にいえば芸を持った売春婦のことであるが、李氏朝鮮では国家を挙げて売春婦を養成していたということである。「甲午改革」で法的には廃止されたが、後に民間の私娼宿（「キーセンハウス」）の呼称として残存し、現在に至っている。高麗から李氏朝鮮末期まで約1000年間、常に2万〜3万名の妓生がおり、李朝時代には官婢として各県ごとに10〜20名、郡に30〜40名、府に70〜80名ほどが常時置かれていた。
朝鮮の売春婦を養成する妓生制度は、中国の妓女制度が伝わったものといわれる。男尊女卑の儒教（朱子学）の国らしく、妓女制度はもとは宮中の医療や歌舞を担当する女卑として妓生 （官妓） を雇用する制度だったというが、後に官吏や辺境の軍人の性的奉仕を兼ねるようになった。これが1960年代まで韓国で続いた「従軍慰安婦」の制度であり、朝鮮戦争の際に朴正煕大統領はアメリカ軍向けの「従軍慰安所」を作り、外貨を稼がせていた。この売春婦に外貨を稼がせるという仕組みは、現代まで続いている。
日本で言えば祇園の「芸姑」である。江戸時代から昭和前期に掛けての「芸妓（げいぎ、げいこ）」は、色街で売春を生業とした売春婦の中でも、技能を有した比較的好待遇の者の呼称で、舞踊や音曲・鳴物で宴席に興を添え、客をもてなす女性たちのことである。地域によって芸者・芸子と呼ぶ。酒席に侍って各種の芸を披露し、座の取持ちを行う女子のことであり、太夫遊びが下火となった江戸時代中期頃から盛んになった職業の一つである。
反日国家・韓国はことあるごとに「従軍慰安婦」の問題を世界に拡散させ、在日自民党の同胞と一緒になって日本人からカネを奪うためのアイテムとして使っている。「従軍慰安婦」の問題を捏造した朝日新聞の記者は最終的には「ウソでした」と謝罪はしたものの、決して本気で謝ったわけではないし、この問題を大宣伝した社民党代表の福島瑞穂（朝鮮名：趙春花）もその名の通り在日朝鮮民族である。もちろん、「従軍慰安婦」を戦時中の日本兵たちも買っていただろうが、そもそも朝鮮では国家が養成したのであり、地方の官史がさらった女性を慰安婦として売り飛ばし、カネは自分たちの懐に入れていた。
こうした愚劣な悪行も李氏朝鮮時代そのままだったということで、まさにイザベラ・バードが指摘する通りだったのである。韓国では「日帝が従軍慰安婦を作ったニダ〜」と言い続けるが、最近は世界中がインチキだと認識している。2014年12月2日、中国紙・環球時報は「韓国政府が“売春で愛国”を奨励、100万人の女性が米軍の性奴隷に」と題する記事を掲載した。これは韓国誌がかつて韓国の基地村と呼ばれる場所で米軍相手の売春に従事していた122人の女性が2014年6月、「米軍慰安婦」の名義で韓国政府を相手取り、1人につき1万ドル（約118万円）の損害賠償を求める訴えを起こしたことを伝えたことを受けて記事にされたものだ。
彼女たちは、韓国政府が米軍のための売春行為を手助けしたと主張しているが、韓国人にとって、「慰安婦」は極めて敏感な言葉である。なぜなら、日本に朝鮮半島を占領されていた時代に、慰安婦にさせられた韓国人女性が深い屈辱を受けたからだ。しかし、実際には第2次大戦後も韓国には米軍の相手をする慰安婦が存在していた。朝鮮戦争期には韓国軍も慰安所を設立している。1950年代、韓国陸軍本部が編纂した「後方戦史」には“固定式”と“移動式”の2種類の慰安所があることや、女性たちが「特殊慰安婦隊」や「第五補給品」などと呼ばれていたことが記されている。
朝鮮戦争終結後、多くの韓国人は生計を立てるのに苦労していた。特に、立場の弱い女性にとって米軍慰安婦になることは家計を支える手段となった。そのため、米軍基地の付近に次々と基地村がつくられていった。実際には、韓国では1947年11月に公娼制が廃止されたが、経済復興を急いだ韓国政府は米軍の機嫌をとるためになりふり構わなかった。韓国政府は米軍慰安婦を美化するため、「洋公主」「米韓民間外交官」などと呼んだ。1962年には朴正熙（パク・チョンヒ）政権が性売買を合法化することを認めた。韓民族新聞は「当時、統治が不安定だった朴正熙は米国の顔色をうかがうしかなかった」
1962年の京郷新聞によると、韓国政府の役人が米韓親善委員会の席上で「すみやかに女性たちに精神、美容、英会話などの訓練を受けさせる。また、身体検査を行い、健康な女性だけを慰安所に入れる」と述べたという。米軍慰安婦として働いた女性によると、韓国政府はたびたび彼女たちを教会に集めて「祖国のために自分を犠牲にして外貨を稼ぐ」といういわゆる忠誠教育を施したという。時がたつと彼女たちは洗脳され、慰安婦であることを誇りに思うようになっていった。報道は、1980年代までに米軍慰安婦として働いた女性は100万人に達し、その多くは普通の暮らしに戻れなかったと伝えている。
この件は2014年11月28日、イギリスのBBCも韓国の「米軍慰安婦」には「韓国政府による積極的な関与があった」と報じている。米兵を相手にした売春行為は、韓国政府による「積極的な関与」が背景にあったという当時の慰安婦の女性たちは今なお差別に苦しみ、生活は困窮。望むはずのない売春は、国が組織的に進めた影響が大きかったとして、賠償を求めている件で、BBCは「韓国は米軍基地での売春行為を後押ししたのか」と題した記事を配信した。
女性たちは、当時は国が貧しく、自分たちも生活苦から売春を余儀なくされたという。ひとりの女性が1972年に就職あっせん所を訪れたところ、食事と住居付の職を紹介すると約束された。職場だと紹介された場所を怪しみ、すぐ逃げ出したという女性もいた。だが店主につかまり、別の店に売られて「客」をとらされたそうだ。売春宿の経営者たちは、米兵の客を集めるために女性に服や化粧品を与えたが、費用はすべて女性持ち。衣食住や医療費もすべて女性の負担となる。こうして多額の「借金」を負わせ、払い終わらない限りは売春し続けなければならない仕組みをつくった。
米兵が相手のため、英語や「西洋のエチケット」のレッスンまで施されたとの証言もある。完全にキーセンである。そして、女性が性病に感染していないかを検査するための診療所も開設されていた。記事では「韓国当局が設置したのは確か」となっているが、政府はBBCに対してコメントしなかったという。米ブルッキングス研究所のキャシー・ムーン氏は、「診療所の運営は韓国人女性の健康維持のためではなく、米兵に病気がうつらないための配慮だ」と指摘。「もっとも重要だったのは米兵を満足させることで、それにより米軍の韓国駐留を続けてもらえる」という目的だったと説明した。
ムーン氏はまた、1970年代に韓国当局の役人が基地村に赴き、慰安婦として働く女性に米軍へ「協力」するよう促した責任があると話している。この頃、米軍の韓国からの撤退が計画されていたからだという。 女性たちは今日、厳しい生活を強いられていると書いたのは、同じ2014年9月5日付のAP通信の記事だ。貧しくて「ほかに行くところがない」ため今も基地周辺に住む。生活保護でしのいでいるが、国からの支援は他にないという。記事では、特別法に基づいて手厚い処遇を受けている、旧日本軍のいわゆる「従軍慰安婦」とは対照的だと指摘している。
韓国紙ハンギョレ新聞は、元「米軍慰安婦」だった女性の告白を載せている。韓国政府に損害賠償請求訴訟を起こした原告の一人である。「紡績工場の仕事がある」と友人にだまされ、基地村の売春宿に売られたという。当時の苦難に満ちた日々が語られている一方、「国は一切助けの手を差し伸べてくれなかった」と非難している。さらに慰安婦たちを集めて性病に関する説明会が開かれると、米兵だけでなく保健所の職員や警察署長、自治体の役人までが参加していたという。役人は女性たちに「もっと米兵にサービスしてくれ」と頼んだというのだ。呆れて物が言えないとはこういうことだが、まさにイザベラ・バードが記した朝鮮人像そのままである。
自治体の役人たちは「外貨獲得のため、韓国発展のため」と強調したという。これが真実なら、国は見て見ぬふりどころか積極的に関与したと言われても仕方ないだろう。実際、それをやっていたのが朴正煕大統領なのである。なにせ朴正煕は当時、ソウル市内のヤクザ全員を済州島にぶち込み、強制労働までさせている。おかげでソウル市内は安全になったらしいが、済州島は監獄島になったのである。アンミカ親子がそんなところから逃げ出したくなるのもよく分かる。
記事では、今日、女性たちはいまだに偏見の目で見られ、「好きで売春婦になったのだろう」との誤解が絶えないと嘆く。これもまさにバードが記しているように民族の本質だ。本来は非合法な「性売買」が基地村周辺だけは認められていたと主張し、「米軍をずっと居させるためにそのようにしたのではないでしょうか？ 私たちにドルを稼がせようとして」と怒りをにじませていたとあるが、その通りなのだ。なにせ貧乏国家だったのである。外貨を稼ぎたくとも朝鮮戦争はあくまで休止状態で、戦争が終わったわけではなかったため、そんな物騒な国に投資する国などどこもなかったのである。在日支配の日本を除いては。
従軍慰安婦と比べて、米軍慰安婦の存在はこれまであまり報じてこられなかったが、韓国政府を相手取った訴訟の提起により海外メディアも注目し始めた。ただし、前出のBBCの記事では、従軍慰安婦の場合は「日本軍によって性奴隷となるのを強制された」との表現を使っているのに対して、米軍慰安婦は「多くの場合、女性自身が売春婦として働く決断をした」となっている。韓国政府が強制したわけではないが、「慰安婦システム」をつくった疑いがあるというのだが、これもインチキである。BBCもちゃんとイザベラ・バードの本を読んでから取材すれば良かったのである。
この写真を見ると、戦後まもなくの東京と同じ様な光景だ。新宿や銀座あたりでパンパンと米軍の兵隊がデートしている光景とそっくりである。だが、日本と韓国が異なるのは、日本は”戦後”の終わりとともに、こうした売春婦たちは表通りからは姿を消したが、韓国では今も続いている。日本もコロナ禍以降、ホストに狂うオネエチャンたちが歌舞伎町の街角に”立ちん坊”として立つ姿が復活したが、それまでは公然と立ちん坊をする女性たちはいなかった。今は少なくなったが、昔は新大久保から歌舞伎町に至る裏通りには、韓国を始めとする世界各国の売春婦たちが立ち並んでいたものだ。
今や韓国人の街・新大久保も裏側に立っているのは圧倒的に中国人の売春婦ばかりで、韓国人売春婦は駆逐され、それに代わって東南アジアの売春婦たちが活躍している。その裏を仕切っているのは中華系マフィアである。アジア各国の犯罪組織には必ず中華系が大きなウェイトを占めている。現在の盗難アジアにおける裏の「黄金の簒奪者」は中華系マフィアと共産党政府が送り込んでいる高度な金融犯罪組織である。そこに日本人や韓国人の出る幕はないが、但し、売春婦と買春しに行くのは韓国人である。
「売春大国」の汚名を返上すべく、韓国では売春の摘発が強化されたが、なくなるどころか地下に潜り、さらには“輸出”までされて、ますます世界から白い目で見られている。規制強化を受けて商売のしにくくなった韓国を出て、海外で売春するケースが非常に増えている。米国では、ニューヨークなど東部地域だけで200人以上の韓国人が売春容疑で摘発された。看護師資格で入国した韓国人女性が「ポドバン」（売春を斡旋する出張マッサージ店）を営業して、FBIに逮捕されたりもしており、ロサンゼルスでは、「毎月逮捕される70～80人の売春婦の9割が韓国人」との警察関係者の証言を韓国中央日報が報道している。
オーストラリアでも2011年、ワーキングホリデー・ビザで滞在していた韓国人3万5000人のうち、1000人超の女性が売春しているとオーストラリア政府が韓国に抗議して大問題になった。このような売春の“輸出”は韓国側も問題視しており、朝鮮日報は「米国とオーストラリアの両政府によると、米国で売春目的で働く外国人女性の4人に1人（23.5％）、オーストラリアでは5人に1人（17％）が韓国人」と報じている。日本でも、東京・鶯谷で派遣型の売春クラブを経営していた韓国人グループが売春防止法違反で逮捕されている。
容疑者は韓国人女性に就労ビザなしで入国させ、売春させていた。「韓国人が日本に来て短期滞在で稼ぐには売春しかない」と供述したという。この鶯谷の派遣型の売春クラブは、韓国の犯罪組織が日本に送りつけている借金を抱えた若い女性たちで、日本に来ると極悪なママがパスポートを取り上げて逃げられないようにして、タコ部屋に入れて朝から朝まで売春させるというパターンだった。日本のSEX事情を知らない女性たちにコンドームなしでSEXさせるのだが、問題は「借金」の理由である。それは「美容整形」のための借金がほとんどだったのだ。
2010年10月、韓国のパク・ソンヨン議員は海外で売春する韓国人が10万人に達すると公言し、そのうちの5万人が日本で売春していると指摘した。そのほとんどが美容整形で美貌を手に入れて、韓国で夜の商売に付くというパターンだったが、その理由は母親が娘に美容整形をさせて、夜の世界で稼がせるというケースが圧倒的に多かったのである。つまり、まだ極端な「男尊女卑」の社会だった韓国では、普通に就職しても大したカネを得られないため、母親が娘に夜の世界で働くことを推奨し、さらに売れっ子にするために美容整形をさせていたのである。恐ろしき朱子学大国である。
日本では摘発以降、韓国人の売春婦は表向きかなり減ったようだが、ロサンゼルスやハワイなどでは相変わらず韓国人売春婦が多い。そのため、派手目の日本人の女性が韓国人売春婦を勘違いされてイミグレーションに拘束されるというケースも多い。さらに笑ってしまったのが、K-POPアイドルがアメリカで売春婦と間違われるハプニングが何度も発生しているのだ。AFPが伝えたところによれば、アルバムの写真撮影のために米国入りを予定していた韓国の新人女性グループ「Oh My Girl」のメンバー8人全員が、ロサンゼルス空港で、売春の疑いで身柄を拘束され、所属事務所のWMエンターテインメント（WM Entertainment）が発表した。
メンバー8人は15時間にわたって身柄を拘束された後に解放され、そのまま韓国に帰国したという。WMエンターテインメントの声明によると、ロサンゼルスの入管当局は、グループの衣装や小道具を調べたという。「そして、おそらくメンバーたちが若いために、売春目的と勘違いしたようだ」とWMエンターテインメントは述べている。また、ロサンゼルスでパフォーマンスを披露する予定が入っており、メンバーらが取得していた査証（ビザ）の種類にも問題があった可能性があるという。彼女達が拘束された背景には、LAで近年、韓国人売春婦が大問題になっていて、空港での審査が厳しくなってたというのもある。
まぁ、確かに近年の女性K-POPグループは、衣装がどんどん過激になっている。BLACK PINKなどは下着でパフォーマンスをすることで、さすがの韓国でも賛否両論だし、同じパターンのグループが多すぎるため、過激さを売り物にするマネジメントも実際に増えている。もはやアイドルグループと売春婦の見分けはつかなくなっているということで、実際に日本の地下アイドル同様に、裏では売春で生活を成り立たせている女の子も多い。結局、どこまで行ってもインチキ儒教のDNAは拭えないということだ。まぁ、自国の女性を国内で売春させている分には文句は言えないが、韓国の組織は外国人を奴隷扱労働させたり、酷い場合は売春をさせているケースが目立つのが問題だ。
2015年02月07日に報じられたのが「韓国人がメキシコで人身売買、129人が無事救出される！」という事件だ。AFP通信によると、メキシコの工場で労働者を奴隷のように働かせ、日常的に虐待を加えていたことが判明し、メキシコ当局は、韓国人が経営するアパレル工場から、性的虐待などを受けていた129人を救出した。未成年者が６人含まれていたと環球網が伝えた。メキシコ移民局（NMI）によると、匿名の通報を受けて捜査員が工場に突入、韓国人の経営者や幹部4人を逮捕した。129人の内訳は女性121人、男性8人。16〜1７歳の未成年が6人含まれていたというのだ。
韓国人経営者らから日常的に精神的、身体的虐待や性的虐待を受けていたという。労働契約は結ばれておらず、1日の労働時間は8時間を超え、その間、昼の休憩が15分与えられるのみだった。残業代はつかず、医療面の福利厚生もなかった。逮捕された韓国人4人は、メキシコに合法的に滞在できるビザを持っておらず、4人は人身売買組織のメンバーとみられている。「奴隷」という概念は日本にはないが、韓国や中国には残っている。人をモノとして扱ってきた歴史がそうさせるのだ。
同じ2015年01月2日、英紙デイリー・メールは、「韓国西南部の辺ぴな小島で奴隷制度が横行している」と報じている。韓国の海塩の3分の2は新安郡の島々で生産されたものが占め、島民2200人の半数が製塩業に携わっている。だが、ここでは障害者が奴隷として働かされているという。記事で紹介されたキムさんは、ホームレスだった10年前にソウル駅で出会った人に仕事を紹介すると言われ、シヌイ島（新衣島、Sinui-do）の塩田に連れてこられたが、実は奴隷として700ドルで塩田のオーナーに買われたのだという。もはや黒人奴隷がアメリカの農園に売られたような話だ。
この塩田では1日18時間も苛酷な条件で働かされ、初日からオーナーに殴られ続けたという。キムさんは「地獄のようだった」「何を聞いても返ってくるのは答えではなく、こぶしだった」と話している。最初の脱走は失敗したが、１週間後に再び脱走。だが、キムさんを見かけた雑貨店の息子がオーナーに通報し、結局は連れ戻された。その月の終わりにもう１度、脱走を試みたが、やはり失敗した。1年半後、ソウルの母親に手紙を出すことに成功。これをきっかけに、キムさんはようやく奴隷生活から解放されたという。これを機に韓国政府が調査に乗り出したところ、同島にはキムさんのほかに63人が奴隷として働かされていたことが判明、そのうち4分の3が知的障害者だったという。
さらにこの島では大量の死体が発見されたことで、韓国全土を震撼させる驚愕の事件となった。この実話に基づいて制作された映画『奴隷の島、消えた人々』は韓国に強烈なインパクトを与えた。まさか、「慰安婦ニダ〜」「徴用工ニダ〜」と主張していた自国の現代の話なのだ。金も払わずに障害者を奴隷や性奴隷にしていたうえ、大量に殺していたことまで発覚したのだ。これは氷山の一角ということだ。なぜなら、他にももっと陰惨な事件が発覚しているからだ。
さすがにこのニュースを知った海外のネットユーザーも、思わず「おいおいっ、北朝鮮じゃなくて韓国でこれが行われてたのかよ!?」などと反応しているが、もっと酷かったのが、これまた同じ2015年の5月に報じられた「ネパール大地震の被災者が韓国で売春婦にされてる事実が判明」というニュースだ。英紙ガーディアンが、ネパールで起きた大地震で被災した若い女性たちが人身売買のターゲットになっていると報じたのである。
同紙によると、大地震で7000人以上の死者が出たほか、貧しい農村地帯に住んでいた数十万人が家も持ち物も失っており、それらの地域に住む若い女性や少女らが人身売買のターゲットとなっており、韓国で売春婦として働かされてきたというのだ。そして、そうした人身売買は大地震発生以前から常態化していたという。国連や地元NGOによると、ネパールで人身売買の犠牲となっているのは毎年1万2000人から1万5000人に上るとみられており、韓国や遠くは南アフリカまで連れて行かれ、売春婦として働かされているのだという。
首都カトマンズにあるNGOの担当者は、人身売買のブローカーたちは、災害時を利用して支援という名目で女性たちを誘い出す実態があると指摘、人々にそういう情報を知らせるための活動も行っていると述べている。そして近年、韓国人の悪徳人身売買ブローカーの暗躍が問題になってるのだという。
さすがにニュースを知った海外ユーザーも「酷過ぎる⋯⋯地震で家や家族を失った人達を騙して連れて行くなど人間のクズがすることだ！」と怒りを爆発させているが、なにせ李氏朝鮮時代はこれと同様のことを500年も続けてきた国なのだ。そんな簡単に変われるはずがないのである。
＜つづく＞
